社内コミュニケーションの重要性を成功事例を交えて紹介！

2024-09-21

新型コロナウイルスなどの影響で、リモートワークや新たな働き方を導入する企業が増える中、インナーコミュニケーションの重要性が高まっています。しかし、各企業が独自の取り組みを行っているため、一般的な事例として知られることは少ないのが現状です。

そこで、この記事では、インナーコミュニケーションを活性化するためのオンラインとオフラインの取り組み事例を92選ピックアップして紹介します。これにより、他社の施策を参考にしながら、各社が自社のインナーコミュニケーション戦略を検討する手助けとなれば幸いです。

社内コミュニケーションを活性化させる施策アイデア8選

社内コミュニケーション活性化のため、一度は試したい施策アイデアを8つ紹介します。コツは、目的・目標を定め、コストの低い施策から始めることです。情報発信の際には、社員の「ひととなり」を押し出すと雑談につながりやすいでしょう。

社内コミュニケーションツールの導入
社内イベントの実施
社内横断的なチームの形成
オフィスレイアウトの工夫
社員食堂の設置
社員研修・ワークショップ
1on1ミーティングの実施
コミュニケーションのルール制定

それぞれの社内コミュニケーション活性化施策の実施にあたり注意したい点や、効果については以下の記事をご覧ください。

コミュニケーションを自発的に生むシステム ourly profile

ourly profileは、社員同士の自発的なコミュニケーションを生むプロフィールサービスです。社内にプロフィールサービスが存在することで、「プロフィールを見たのですが、〇〇って本当ですか？」といった声かけができるようになり、社員同士が自らコミュニケーションを取る文化が生まれます。

「オフィスにいても話しかけるきっかけがない」「オンライン上でのやりとりだと相手の人となりがわからない」といった課題に対してアプローチできます。

URL: https://service.ourly.jp/profile

意図的にコミュニケーションを促すweb社内報 ourly

ourlyは、コミュニケーションを意図的に促進させるweb社内報ツールです。

コミュニケーションの心理的ハードルが下がるリアクション・コメント機能
社内のコミュニケーションを可視化できる分析機能
web社内報をきっかけに社内コミュニケーションが活性化するアイデアを提案するサポート体制

これらの独自の強みによって、社内コミュニケーションの活性化を実現します。
URL：https://service.ourly.jp/

コミュニケーションを加速させるコメント/リアクション機能

ourly独自の「段落ごとにできるリアクション機能」によりコミュニケーションのハードルを下げて、書き手と読み手の双方向的のなコミュニケーションを実現できます。

またオプションのプロフィール機能を活用すれば、人となりの理解や共通点の発見、誰が何を知っているか（know who）の可視化が促進されます。
相互理解に留まらず、業務に役立つコミュニケーションも生み出せます。

業界初の分析機能

web社内報は広く外部公開されているwebサイトと違い、ページ閲覧数（ページビュー）の多い少ないではなく、社員の何%に届いているか（閲覧率）が重要です。
ourlyはweb社内報ツールとして初めて閲覧率の概念を取り入れ、さらに「記事を開いたか」だけでなく、「どこまで読み切ったか」が分かる読了率や、記事に反応したリアクション率など多面的に社員の理解・共感度を測れます。

さらに、これらの指標は部署や役職、その他ユーザー属性別に分析できるので、どういった属性にメッセージが届いているのかを見ながら、発信するメッセージの改善ができるのが強みです。

専門コンサルティングチームによる伴走支援体制

ourly利用企業の支援を通じて蓄積した、豊富なweb社内報の活用事例・運用ノウハウをもとに専門コンサルティングチームが伴走支援。

リリース前には課題ヒアリングを通じて、定性/定量の目標設計を行い、リリース後は分析レポートを用いた定例ミーティングを毎月実施。効果検証と次の施策ディスカッションを行います。

さらに、社内報の記事作成代行や導入時の全社説明会の実施、社員へのライティング研修など、さまざまな支援策を提供しており、継続率は100%です。

「ourly（アワリー）」サービスページはこちら

社内コミュニケーションを活性化させた成功事例22選【オンライン】

まずはじめに、コロナ禍でも活用できるインナーコミュニケーション事例を22選紹介します。

オンライン社内運動会｜株式会社レバレッジ

フィットネス系自社メディア運営を行っている株式会社レバレッジでは、テレワーク中の社員の健康増進とコミュニケーションを活性化を目的に「オンライン社内運動会」サービスを導入し、Zoomを活用したオンライン運動会を開催しました。

実際に、参加者からは「”運動不足解消になった”」「”コミュニケーションが取れて、チームが一致団結できた”」「”自宅ならではの競技があって楽しかった”」など、このような状況でもコミュニケーションに満足した声が挙がっていたそうです。

オンライン運動会というこの時代ならではのコミュニケーション施策で、別部署の社員と普段味わうことのできない体験を共有することで、より社員同士の絆が深まるでしょう。

（引用：株式会社運動会屋,<https://online.udkya.com/>より,2021年8月閲覧）

企業サイト:https://www.lev.co.jp/

感動課｜サイボウズ株式会社

ソフトウェア開発会社であるサイボウズ株式会社では、2011年に世界初の感動課という部署を設立しています。日々色々な仕掛けやイベントを企画しています。

感動課は社員を感動させることをミッションとし、イベントの企画、運営や研修サポート、社内報や表彰状の作成などが主な業務内容です。

社員を感動させることをメインにした感動課の活動によって、社員でも気づかないようなエピソードや新たなコミュニケーションのきっかけが生まれそうですね。

企業サイト:https://cybozu.co.jp/

オープン社外報｜カルビー株式会社

菓子メーカーであるカルビー株式会社では、商品の発売までの経緯や社員の思いなどを発信する場として、noteを活用したオープン社外報を2021年3月30日より実施しています。

社外報は基本的に、会社の認知度向上や信頼度向上を目的に実施することが多いですが、自社の社会的信頼度が向上することで、社員のエンゲージメント向上にも繋がります。

また、自分が知らなかった会社の取り組みを知るいい機会になり、社外報を通じたコミュニケーションが生まれるでしょう。

企業サイト:https://www.calbee.co.jp/

web社内報｜株式会社リヴ

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株式会社リヴでは、社内コミュニケーション活性化を目的に、web社内報サービス「ourly（アワリー）」を活用しています。

記事を起点に活発にコメントが生まれており、世代やポジションの垣根を越えてコミュニケーションが活性化しています。「代表が社員全員と話をする」ような、直接的には実現が難しいコミュニケーションも、web社内報によって可能になりました。

web社内報 ourly は、コメントやリアクションが段落ごとに可能で、反応する心理的ハードルが低くなり、これまで生まれていなかったコミュニケーションを生み出すことができます。富な分析機能を通してユーザーごとのコメントやリアクションを可視化し、コミュニケーション活性化施策を提案するサポートも提供しているため、戦略的に社内コミュニケーションを活性化させることが可能です。

「ourly（アワリー）」サービスページはこちら

企業サイト:https://liv-r.co.jp/

社内プロフィール｜株式会社コンフィデンス・インターワークス

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株式会社コンフィデンス・インターワークスでは、社内プロフィールを活用してコミュニケーションのきっかけを作っています。社員の顔・名前・担当業務が分からないという状況であったところから、プロフィールを参照すれば業務上の相談や雑談のきっかけを作ることができるよう変化したといいます。

社内にプロフィールツールが存在することで、「プロフィールを見て相手を知る」「プロフィールを理由に相手に話しかける」ことが自然にできるようになり、自発的に社内コミュニケーションが活性化します。

ourly profile サービスページはこちら

企業サイト:https://ciw.jp/

1on1ミーティング｜LINEヤフー株式会社

ポータルサイトYahoo! JAPANを運営するLINEヤフー株式会社では、会社合併以前から組織運営の向上や社内コミュニケーションの円滑化を目指し、週に1度30分間1on1ミーティングを行っています。

1on1を部下のためのミーティングと定め、

『経験学習』というスキームの導入
社員の才能と情熱を解き放つこと

という2つのベースを定めて1on1を実施しています。

また、単に1on1を行うだけでなく、外部の専門家にも助言をもらい、1on1のカリキュラム自体を会社に合うものにブラッシュアップさせ、管理職が行う1on1のスキルにも磨きをかけていくことで、徐々に文化として浸透させることに成功したそうです。

この施策はオンラインでも行われ、結果としてLINEヤフー株式会社では約1万人の社員が「1on1」を実施しているということです。

企業サイト：https://www.lycorp.co.jp/ja/

全社員3000名超でビジネスチャットツール導入｜株式会社ディー・エヌ・エー

株式会社ディー・エヌ・エーは、モバイルゲーム開発・配信を主業務にしています。2017年には全社員が3000人超に達し、ビジネスチャットツール「Slack」のEnterprise Gridプランを導入しました。これにより、それまで各事業部や部署ごとに個別に利用されていたツールを全社で統一し、部署を超えたコミュニケーションが大いに活発になりました。導入から1年経つと、1日あたりに7〜8万のメッセージが事業部を越えてやりとりされているとのことです。

この環境では、部署や事業部を超えて気軽に相談できるため、普段は関わりのない人ともコミュニケーションが増え、結果として会社全体のコミュニケーションが活性化しています。素晴らしい取り組みですね！

企業サイト:https://dena.com/jp/

2400人の全社員オンライン総会｜ディップ株式会社

バイトルなどのウェビサービス事業を展開するディップ株式会社では、新型コロナウイルスの影響もあり、これまで行っていた全社総会をオンラインに切り替え、2400名の全社員でオンライン総会を行ったそうです。

それまでオフラインで行っていた社員総会をオンラインで行ったことで、相互コミュニケーションを生むことに課題を感じた運営サイドは、第2回のオンライン総会で

同じタイミングで、みんなで同じケーキを食べる
会社のロゴを入れたオリジナルグラスやドリンクを配り、一緒に乾杯して飲む

という「体験の共有」の施策を取り入れたといいます。

その結果、アンケートの回答でも「オンラインでも十分に参加感を味わうことができた。」「変わらないディップの熱を感じた」と前向きな感想を多くもらうことができたそうです。

企業サイト:https://www.dip-net.co.jp/

引用：2,400人参加のオンライン社員総会。決断の中心にはいつでも「人」があった

200名超のオンライン忘年会｜株式会社トーコン

経営支援や採用支援などを行う株式会社トーコンでは、200名を超える忘年会をオンラインで開催したそうです。

オンラインになったことで雑談の機会が減り、若手社員が先輩社員などと距離を縮められずに失われたコミュニケーションがあるのではという想いから、忘年会という名の「雑談が出来る場」を設けました。

テレワークになったことで、気軽にコミュニケーションを取りづらくなった昨今ならではのコミュニケーション施策ですね。

企業サイト:https://tokon.co.jp/

社内ライブ配信企画『みどりの部屋』｜ユナイテッド株式会社

DXプラットフォーム事業を展開するユナイテッド株式会社では、広報担当者である江川みどりさんが主体となり「みどりの部屋」という企画を行っています。

その内容は、毎回社員1名をゲストで招いて、30分間の対談をライブ配信するというもので、実際にMVP受賞者に仕事術を聞いたり、新入社員の顔と名前を覚えてもらうためのインタビューなどを行っているそうです。

この企画の後、社員の方からは

在宅勤務で孤独な中、社員に会っているような気持ちになれる
新入社員の方などは、他部署の社員の事を知ることができる

といった声をもらったそうです。

企業サイト:https://united.jp/

オンラインボイスチャットツール｜株式会社ナノ・グレインズ

医療機器の研究開発を行う株式会社ナノ・グレインズでは「気軽」にコミュニケーションをとることができる、オンラインボイスチャットツールを導入しました。

カメラ機能があるコミュニケーションツールでは、身だしなみを意識する必要があり「気軽」に利用しづらいという課題があり、カメラ機能のないボイスチャットツールの導入にいたったそうです。

ディスプレイ常駐型で気軽にコミュニケーションが取れるので「チャットだとうまく伝わらないが、わざわざミーティングを設定するほどではない・・」といったテレワークならではの課題を解決してくれるしょう！

企業サイト:https://www.nanograins.co.jp/

全社棚卸会議｜株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントでは、インターネット広告事業やゲーム事業などを展開しており、独自の制度として「全社棚卸会議」があります。この制度では、メンバー全員が担当する業務を可視化し、捨てるべき業務、やめるべき業務、形を変えるべき業務などを棚卸しし、仕事のパフォーマンス向上を目指しています。

これにより、単にパフォーマンスが向上するだけでなく、他の従業員の業務内容が分かりやすくなり、上司との業務の合意形成が促進されるユニークなインナーコミュニケーション施策です。

企業サイト:https://www.cyberagent.co.jp/

23個のオンラインコミュニティ｜株式会社ニット

株式会社ニットは、日本最大級のオンラインアウトソーシングサービスを運営しており、約400人の社員がフルリモートで働いています。業務内外を含む23のコミュニティが存在しています。

業務に関するコミュニティには、SNS運用情報共有コミュニティがあり、業務外にはキャンプの会や元気に体を動かす会など、さまざまなコミュニティが設けられています。こうした取り組みにより、社員は自分の興味あるコミュニティに参加し、他の部署の社員とも積極的にコミュニケーションをとることができます。

企業サイト:https://knit-inc.com

バーチャルオフィス｜株式会社エン・ジャパン

人材サービスを運営する株式会社エン・ジャパンでは、テレワークの導入によって心身の不調を訴える社員が増加したことを受け、社員の孤立を防止することを目的に「バーチャルオフィス」を導入したといいます。

SlackやZoomといったコミュニケーションツールは活用していたが、その他のコミュニケーションがなくなったことがストレスにつながっている社員が多かったそうです。

しかし、現在では全社員1,200人でバーチャルオフィスを導入して、コミュニケーション活性化に取り組んでるそうです。

新入社員や中途社員にとっては、オフィスの雰囲気を味わうことができるバーチャルオフィスの存在は、業務を円滑に行う上で重要になりそうですね！

企業サイト:https://corp.en-japan.com/

バーチャル宴会｜株式会社銀座クルーズ

飲食業の他、宴会やウェディングなどの運営を行う株式会社銀座クルーズでは、オンライン飲み会の「空間作り」に課題を感じ、バーチャルオフィスサービス「ovice」を活用して、社員30名規模でバーチャル宴会を開催しました。

参加者全員に同じ料理を届けるだけでなく、宴会をより盛り上げるために、チームで高級食材を当てるゲームや○×ゲームなど、多様なゲームを開催したといいます。

オンライン上で同じ体験を共有することで、離れていても従業員同士で親近感が湧き、よりコミュニケーションが活性化するような施策といえるでしょう。

企業サイト:http://www.ginza-cruise.co.jp/

オンライン懇親会｜ルームクリップ株式会社

日本最大の部屋のインテリア実例共有サイトを運営するルームクリップ株式会社では、横断的なチームコミュニケーションの重要性を認識し、全社員がコミュニケーションを深めるためにオンライン懇親会を開催しました。ただし、ただ懇親会を行うだけでなく、「nonpi foodbox™」と呼ばれるオンライン飲み会用の食材ボックスサービスを利用したり、オリジナルグラスを配ったりするなど、一体感を大切にした取り組みも実施しました。

これにより、「『同じものを食べているので会話のきっかけになりました』」など、ポジティブな意見が多く寄せられたとのことです。

（引用：株式会社ノンピ公式note,<https://note.com/nonpi_foodbox/n/n1aef64091856>より,2021年8月閲覧）

企業サイト:https://corp.roomclip.jp

オンラインランチ会｜株式会社ウィルゲート

コンテンツマーケティング事業などを行う株式会社ウィルゲートでは「部署や年次を越えた、“タテ・ヨコ・ナナメ”の社員同士のコミュニケーション」を目的にオンラインランチ会を週1回開催しています。

それぞれがランチを持ち寄り、事前に決められた4~6名ほどにグループとテーマで会話を始めるそうです。

タテの関係だけでなく、なかなか関わることができないヨコやナナメのコミュニケーション機会が増えたことで、「“普段他部署の方のプライベートを聞ける機会はないのでこういうのがあるとありがたいです！どんどんやってほしいです。”」などの声があがったといいます。

（引用:株式会社ウィルゲート公式note,<https://note.com/willgate_inc/n/n66ce887fef28>より,2021年8月閲覧）

企業サイト:https://www.willgate.co.jp/

オンラインワークスペース｜パーソルプロセス&テクノロジー株式会社

システム企画・開発、運用・保守などを行うパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社では、リモートワークでも、雑談やちょっとした相談の機会を増やすことを目的に、オンラインワークスペースツール「NeWork」を導入しています。

雑談感覚で話せる仕組みや、自分が話さなくてもルーム内の会話を聞くことができる機能によって、それまでの課題であった従業員間のコミュニケーション不足を解決できるといいます。

ちょっとした雑談や相談を気軽に行える環境があることで、部署間を超えた交流やコミュニケーションが活発化するでしょう。

企業サイト:https://www.persol-pt.co.jp/

オンラインシャッフルランチ｜株式会社Gamewith

国内最大級のゲーム情報メディアを運営する株式会社GameWithでは、在宅勤務に切り替えたことにより唯一課題として挙げられた、部署を超えたコミュニケーション機会の減少を解決するために、オンラインシャッフルランチを行っています。

まずは他部署の今を知ることができる施策としてオンラインで社内報を実施し、その上で個人同士のコミュニケーション機会増加のためにシャッフルランチを行ったといいます。

実際に毎月やりたいというポジティブな意見が挙げられた一方で、話すことに気をつかったため、あまりがランチが食べられなかったなど、改善が必要な声も挙げられたそうです。

企業サイト:https://gamewith.co.jp/

オンラインオフィスデー｜株式会社ブイキューブ

株式会社ブイキューブは、ビジュアルコミュニケーションツールの企画・開発や運用・保守を行っています。テレワークが推奨される中で社内交流が希薄になりがちなため、月に1回「オンラインオフィスデー」というイベントを開催しています。このイベントでは、自社開発のオンラインイベントプラットフォーム「EventIn（イベントイン）」を使って、雑談休憩のフロアや会議を行うフロアなど、異なるコミュニケーションが各フロアで行われます。

これにより、テレワーク環境で感じる孤独感を和らげ、気軽にオフィスの雰囲気を味わうことができます。これがコミュニケーションの活性化に寄与しています。

企業サイト:https://jp.vcube.com/

オンラインキックオフ会｜株式会社ビットエー

「ourly（アワリー）」とも関係が深くWeb制作事業などを展開するビットエーでは、期末に全社員参加のキックオフを行っています。

キックオフは、これから自分たちが向かうべき方向の目線合わせをおこなうと同時に、目標達成に向けて一人ひとりが何をすべきかを考えてもらうことを目的とし、

事業部ごとに今季の振り返り
来期の目標や戦略・課題の共有
社内表彰

などがワークショップ形式で行われます。

Youtubeの限定ライブ配信機能を活用し、全社員がオンラインで参加できるようになっていて、ニュースのようなテロップを活用するなど、本格的なライブ配信となっています。

さらに、ライブ配信と同時にコメントで盛り上がれるように、社内SNSでキックオフ用のグループを作成して、オンラインでも社員交流を加速させる施策を行っています。

社内コミュニケーションを活性化させるおすすめツール3選

ourly

ourlyは株式会社ビットエーが提供する、組織改善に特化した全く新しいweb社内報サービスです。

web知識が一切不要で、誰でも簡単に投稿できるだけでなく、他のweb社内報よりも豊富な分析機能が特徴的です。

またourlyは、段落ごとのコメント機能を搭載しており、小さな会話のきっかけを大量に生み出します。

ourlyの特徴

web知識が一切不要で簡単に投稿できる
豊富な支援体制で社内報の運用工数を削減できる
分析機能に特化しているためメッセージの浸透度がわかる
発信した情報に対する従業員の反応がわかる
組織課題や情報発信後の改善度合いを可視化することができる

とった特徴があるため、「従業員にメッセージが伝わっているかわからない」や「web社内報を活用して組織改善したい」という方におすすめのweb社内報ツールです。

ourlyの月額料金プラン

幅広い料金プランをご用意しておりますので、お気軽にご連絡ください。

「ourly」について詳しく見る

Slack

slackは世界で大人気のビジネスチャットツールで、150ヶ国以上の国に利用されており、日間アクティブユーザー数は1200万以上を誇ります。

Slackの特徴

世界で人気NO.1のチャットツール
豊富な外部とのサービス連携ができる
さまざまなファイルを簡単に共有できる
無料でも十分に使える

Slackの月額料金プラン

無料（※機能制限あり）
960円/1名あたり（プロ）
1,800円/1名あたり（ビジネスプラス）

URL: https://slack.com/intl/ja-jp/

NotePM

NotePMは、情報の共有や蓄積に優れた情報共有サービスです。
一言で言えば、「社内版ウィキペディア」といった感じです。

社内マニュアルや業務ノウハウ、議事録、設計書などさまざまな情報をクラウドに一元管理できます。また、コメント機能もあるので、コミュニケーションツールとしても活用可能です。

NotePMの特徴

社内版ウィキペディア
コメント機能や全文検索などの豊富な機能
柔軟なアクセス権限

NotePMの月額料金プラン

¥ 1,000/3ユーザー（スターター）
¥ 3,600/8ユーザー（ベーシック）
¥ 5,700/15ユーザー（スタンダード）

URL:https://notepm.jp/

その他の社内コミュニケーションツールについては以下の記事をご覧ください。

社内コミュニケーションを活性化させた事例25選【オフライン】

ここからは、オフラインで行う社内コミュニケーション事例を紹介します。

社内報｜株式会社リクルート

求人広告、人材派遣の最大手である株式会社リクルートでは、社員間のコミュニケーションを促進する施策として「社内報」を導入しています。

社員の意識調査や仕事への取り組みなどを紹介する社内広報誌「かもめ」や、グループ全従業員を対象にした社内報「Recruit Group Times」など様々な社内報を毎月発行して、社員間の相互理解やコミュニケーション促進に取り組んでいます。

社内報は単に情報発信のツールと思われがちですが、部署紹介や社員紹介など、効果的なコンテンツを発信することで、社内コミュニケーション促進ツールとしても活用することができます。

企業サイト:https://www.recruit.co.jp/

3食無料の楽天カフェテリア｜楽天株式会社

インターネット関連サービスを中心に展開する株式会社楽天では、「同じ釜の飯を食べてほしい」という想いから社内にカフェテリアを設け、従業員の健康維持と社内のコミュニケーション活性化を目的に、朝食・昼食・夕食を無料で提供しています。

一部のメニューにはお金がかかるものもありますが、基本的なメイン料理、ご飯、汁物、副菜、デザートが3食無料で食べられるそうです。

また、それぞれにいくつか種類があり、毎日食べても飽きないようなメニュー設計もされていてます。

「食事」という業務外でも社員同士が積極的にコミュニケーションを取れるような施策、まさに「同じ釜の飯を食べてほしい」という想いを実現するようなインナーコミュニケーション施策ですね。

企業サイト:https://corp.rakuten.co.jp/

24時間・365日オープンのカフェ｜GMOインターネットグループ株式会社

インターネットインフラ事業などを行うGMOインターネットグループ株式会社には、24時間・365日オープン、食事はすべて無料の「シナジーカフェ GMO Yours」があります。

海外とのやり取りや深夜にお客様のサポートをするパートナーなど、様々な働き方やニーズに応えるため、24時間365日オープンしている珍しい社内カフェ制度です。

パートナー同士のコミュニケーション活性化のため、金曜日の夜はバーとなり、アルコールや軽食も無料で提供され、気軽に交流できるコミュニケーションスペースとして活用されています。

企業サイト:https://www.gmo.jp/

食券制度｜Chatwork株式会社

ビジネスチャットツール「Chatwork」を提供するChatwork株式会社では、コミュニケーション活性化のために食券制度を導入しています。

食券制度とは、他部署メンバーと食事で交流を深める際、ランチ代を毎月4,000円まで支給する制度のことで、部署に関係なく、食べたいものが同じ人同士で行くため、業務上の関わりが少ない社員同士の交流の場となっているそうです。

食券制度以外にも、ランチトーク制度という、仕事上の悩みを幹部やマネージャーに相談する際にランチ代を支給するという制度もあり、会社側から積極的にコミュニケーション活性化させる制度作りを推進しています。

企業サイト:https://corp.chatwork.com/ja/

Career INPUT!｜株式会社電通

日本最大手の広告代理店である株式会社電通では、キャリア支援のための制度「Career INPUT!」を設けています。

従業員が、⾃分のキャリアプランをいつでも⾒つめ直せるように、キャリアとライフなどをテーマにした誰でも参加可能なセミナーや、ワークショップを順次開催しています。

こういったセミナーやワークショップを通して、従業員の会社に対する不安を解消すると共に、普段生まれないようなコミュニケーションが生まれているのかもしれませんね！

企業サイト:https://www.dentsu.co.jp/

イドバタ｜株式会社博報堂プロダクツ

大手広告代理店「博報堂」のグループ会社である株式会社博報堂プロダクツでは、「イドバタ」と呼ばれるオープンスペースを設置してコミュニケーションの活性化を図っています。

独創的なアイデアが求められる広告業ならではの施策ですが、自由にアイデアを語り合い、磨き合うオープンスペースによって、一人では考えもつかない新しいアイデアがこの「イドバタ」から生まれるといいます。

また、オンライン会議専用ブースの利用や、ブレイクタイムのおやつ販売など、より従業員が働きやすいオープンスペースとして日々進化しているそうです。

企業サイト:https://www.h-products.co.jp/

アイスクリームブレイク制度｜株式会社Eyes,JAPAN

福島県会津若松市にあるシステム開発・ネットワーク構築などを行う株式会社Eyes, JAPANでは、飲みニケーションに変わる新たな交流制度として「アイスクリームブレイク」という制度を導入しています。

「アイスが溶けるように、スタッフ間の心の垣根を溶かす」という想いから、互いに仕事についての交流をアイスを食べながら行うという珍しいコミュニケーション制度です。

その他にも、日々の悩みや愚痴を聞いてくれるようなマスターがいる社内barも設置されているそうです。

企業サイト:https://www.nowhere.co.jp/

超豪華な社員旅行｜未来工業株式会社

電気設備資材などの製造販売を行う未来工業株式会社では、毎年の国内社員旅行に加え、5年に1度は海外旅行に行くという超豪華な社員旅行制度があります。

お小遣い以外の全ての費用を会社が負担してくれるだけでなく、行き先や内容などの企画は全て社員が考えるそうです。

ここ数年、情勢的に難しい部分はありますが、社員同士で協力して計画することによりワクワク感が増し、社員同士と会社の間で良好なコミュニケーション関係になりそうなコミュニケーション活性化イベントですね！

企業サイト:https://www.mirai.co.jp/

無料朝食｜LINEヤフー株式会社

オンラインチャットツール「LINE」を提供するLINEヤフー株式会社では、おにぎりやパンなどの軽食を毎朝無料で提供している社内カフェが設置されています。

そんなカフェスペースでは、低価格でコーヒーなどを飲むことや、簡単な作業や会議を行うことができ、毎朝少し早く出社して、朝ご飯食べながら社員同士で会話をすることができるスペースです。

また、朝食を食べながらその場で簡単な会議や作業もできるということで、従業員が自然と集まるような交流スペースになっています。職場活性化の好事例ですね。

企業サイト:https://linecorp.com/ja/

社内ポーカー大会｜株式会社ワークスメディア

Webサービスの開発などを行う株式会社ワークスメディアでは、優勝者に豪華景品が贈られるポーカー大会を定期的に行ってます。

社内のリフレッシュルームにポーカー台を並べ、ディーラーさんを呼んで本格的にレクチャーをしてもらうという本格ぶりですが、ピザやお酒など片手に、ラフな雰囲気で行われるといいます。

心理戦とも言われるポーカーでは、ゲームの進め方にそれぞれの性格が出るので、これまで知らなかった社内メンバーの一面を発見することができる、良いコミュニケーション施策ですね。

企業サイト:http://worksmedia.jp/

ぜんいん社長合宿｜株式会社カヤック

Web制作・企画・運営を行う株式会社カヤックでは、全社員が参加するぜんいん社長合宿を年2回行っています。

年に2回、ディレクターからエンジニア、デザイナーも全社員が業務から離れ、社長になったつもりで会社のことを真剣に考える合宿だそうで、

会社の制度
今後のビジョン

などをチームごとにひたすらブレストしアイデアを出し合い、良かった企画は実行するそうです。

合宿という普段のオフィスワークとは違って寝食を共にすることで、より一層チームの絆や帰属意識が高まりそうなコミュニケーション施策ですね！

企業サイト:https://www.kayac.com/

フーターズでのランチ会議｜かっこ株式会社

ECや通販の不正検知事業などを行うかっこ株式会社では、週一の部会議を、オフィス近くの「Hooters（フーターズ）」でランチMTGとして行うそうです。

Hootersといえば、アメリカ発でアメリカンダイニング&スポーツバーで、パーティーのように明るい雰囲気が特徴的なお店です。

通常作業がデータを扱うことが多い職業柄、メンバーをテンションの異なる場所に連れ出すことで、活発な意見交換ができるということで、職業にあったコミュニケーション施策の一つです。

企業サイト:https://cacco.co.jp/

ソニー吹奏楽団による社内演奏会｜ソニー株式会社

ソニー株式会社では、ソニーグループに在勤する社員を対象に、約50人規模のソニー吹奏楽団を設立しました。この団体は本格的な吹奏楽団で、定期演奏会だけでなく、ソニーのグループ社員などが無料で参加できる社内演奏会も頻繁に開催されています。

この取り組みは、大企業ならではの特長で、社員が構成する活動を他の社員が鑑賞するという施策です。中には「別部署のいろいろな人と会ってみたい」といった理由で吹奏楽団に参加する方もいるそうです。社内の交流促進に一役買っている素晴らしい企画ですね！

企業サイト:https://www.sony.co.jp/

WeWorkデザインの開放的なオフィス｜株式会社ソフトバンク

大手通信会社である株式会社ソフトバンクでは社内コミュニケーションを活性化させるためのオフィスを設立しました。

2020年9月から新本社ビルを竹芝に移転を開始した新オフィスには、「社内のつながりを深める」「社員の主体性を高める」「イノベーションを促進する」仕掛けが満載ということです。

WeWork仕様ということもあり、カフェスペースには、エスプレッソマシンや各種ドリンクが用意されていて、社内外のコミュニケーションが活性化されるように設計されたスペースとなっています。

企業サイト:https://www.softbank.jp/corp/

社内で卓球｜サムライト株式会社

コンテンツマーケティング事業を行うサムライト株式会社では、社内コミュニケーション活性化のためにオフィスエントランスに卓球台を設置しています。

卓球を通して他部署の従業員とコミュニケーションを図り、仕事の効率を上げることを目的に行われ、業務時間内外関わらず仕事の気分転換にいつでも利用可能だそうです。

体を動かすことで、リフレッシュにもなり、新たなコミュニケーションが生まれそうな施策ですね！

企業サイト:https://somewrite.com/

社内留学制度｜クックパッド株式会社

日本最大の料理レシピサービスクックパッドを提供するクックパッド株式会社では、他部署の業務を体験できる「社内留学制度」を設けています。

留学先部署や時期は本人の希望を鑑みて決定され、約2ヶ月間実際に業務を体験できるということです。他部署を知ることで、視野を広げることや新たなチャレンジのをすることを促す制度になっています。

対象職種の条件があるとはいえ、実際に他部署の業務を体験することで、社内で自身のキャリアに向き合えるだけでなく、部署を超えたコミュニケーションも活性化されるでしょう。

企業サイト:https://info.cookpad.com/

猫と一緒に働けるオフィス｜マースジャパンリミテッド

アメリカ合衆国の食料品会社マースの日本法人であるマースジャパンでは、ペットと一緒に働けるユニークなオフィスで社内コミュニケーション活性化に取り組んでいます。

マースのペットケア事業部では「ペットのためのより良い世界」の実現をビジョンとして掲げていて、それを体現する施策としてペット一緒に働けるオフィス作りを実現しました。

事業のビジョンを会社が進んで体現する施策は従業員にも響きますよね。また、犬や猫がいることでこれまで生まれなかった新たなコミュニケーションが生まれそうですね！

企業サイト:https://jpn.mars.com/homepage?language_content_entity=ja

レバカフェ制度｜レバレジーズ株式会社

ITと人材に特化したメディア、マーケティング事業などを行うレバレジーズ株式会社では、レバカフェ制度という制度を設けています。

社内に設置されているカフェでは、コーヒーや紅茶だけでなく、白米やレトルトカレー、お菓子などが無料で飲食可能ということで、息抜きや食事をする人が多いといいます。

また、社員の意見を反映して随時レパートリーが変更されるということで、一度活用した人が再度活用したいと思える仕組みが整備されているコミュニケーション施策です。

企業サイト:https://leverages.jp/

失恋休暇｜株式会社チカラコーポレーション

神戸・明石などで5店舗の美容室を展開する株式会社チカラコーポレーションでは、失恋休暇という名前からして既にユニークな制度を取り入れています。

実際に失恋した年齢ごとにもらえる休暇日数は異なり、失恋した翌日から

20代前半なら1日
20代後半なら2日
30歳以上は3日

の休暇を取得できるそうです。

離職率が3年で80%といわれる美容業界ならではの、ユニークなコミュニケーション施策ですね！

企業サイト:http://www.chikara-co.jp/

役員ランチ｜株式会社アカツキ

コミュニケーション施策の一環として、上司や他部署との昼食を支援する制度を導入する企業が増えていますが、ゲーム事業などを行う株式会社アカツキでは、役員ランチという制度が導入されています。

メンバーは月に1回、役員を直々に指名してランチを設定することができるという制度で、費用は会社が負担し、役員と直接意見交換する事を奨励した制度となっています。

普段簡単に話すことができない役員の方と直接意見を交換することで、自身の視座があがり、会社の方向性が理解できるなど、良いコミュニケーションが生まれるでしょう。

企業サイト:https://aktsk.jp/

グローバル女性サミット｜株式会社日立製作所

大手電機メーカーである日立製作所では、グローバルなダイバーシティへの取り組みとして、グローバル女性サミットを開催しています。

実際にグローバル女性サミットでは「ジェンダー平等の実現」をテーマに、世界中の日立グループから国・地域、会社、職位が異なる多様な従業員が集まり、交流する場になっています。

また、2019年からは女性に限らず男性従業員も対象としたプログラムを開始し、参加者全員が性別にかかわらず職場におけるジェンダー平等について考える場となりました。

規模は大きくとも、他部署や他事業所の方々と共通のテーマで議論する機会を設けることは、社内コミュニケーションが活性化する一つの施策ですね。

企業サイト:https://www.hitachi.co.jp/

FreeWorking制度｜株式会社シグナルトーク

オンラインゲームなどの開発、運営、販売を行う株式会社シグナルトークでは、FreeWorking制度という制度を導入しています。

この制度では

Remote（在宅勤務）
FreeDays（少日数勤務）

の2つを取り入れ、働き方やキャリアの多様化が進む現代で、従業員それぞれの理想的なキャリアプランを支援する制度です。

従業員が満足できるような働きやすいプランを選ぶことで、従業員が抱く会社に対する評価も変わり、組織内でのコミュニケーションが活性化されるでしょう。

企業サイト:https://www.signaltalk.com/

アトラエバー｜株式会社アトラエ

求人メディア運営会社である株式会社アトラエでは、社内にアトラエバーというオープンスペースがあり、様々なコミュニケーションが生まれているようです。

社内Barやカフェは他の企業でも導入されていますが、株式会社アトラエが他と違うのは、毎週水曜日を「社外の人も招待する日」としていることです。

社外の人といっても「会社をもっと知りたい」「ざっくばらんにアトラエの人と話してみたい」

といった人たちを招き、実際のオフィスでおもてなしをするといいます。

このように社外の人を巻き込むことで、普段味わうことができない社外目線でのコミュニケーションが生まれるというコミュニケーション施策の一例です。

企業サイト:https://atrae.co.jp/

社内通貨制度GAT｜株式会社じげん

旅行や住宅、求人などのライフイベントのメディアを企画・運営する株式会社じげんでは、GATと呼ばれる社内通貨制度を導入しています。

GATは、直接手渡しすることができるメッセージカードの形をした通貨で、毎月末にお世話になった人に感謝を送ることが目的とされています。実際に毎月1000円分のメッセージカードをお世話になった人に送り、受け取った人は受け取った分の商品やAmazonポイントに交換することが可能な制度です。

手書きメッセージで毎月感謝と通貨を送るユニークな制度ですが、送る側も受け取る側も嬉しい社内コミュニケーション活性化の施策ですね！

企業サイト:https://zigexn.co.jp/

FRIENDSHIP DAY｜株式会社ZOZO

衣服のECサイトZOZO TOWNを運営する株式会社ZOZOでは、FRIENDSHIP DAYというスタッフ同士が部署を超えて交流する機会を提供しています。

株式会社ZOZOにはEFM（Employee Friendship Management）という考えがあるそうで、従業員同士が親友のような関係になることを目標に、過去にはプレゼント交換やボウリング大会、ブログリレーなどが行われているそうです。

従業員同士が親友のような関係になることを会社として目標にしていることから、会社が社員全体を巻き込む姿勢がうかがえます。社内コミュニケーションを活性化させるユニークな取り組みだと言えるでしょう。

企業サイト:https://corp.zozo.com/

社内コミュニケーションを活性化させた企業インタビュー47選

「ourly magazine.」を運営する弊社では、実際の企業様にインナーコミュニケーションなどに関する施策を取材し、紹介する企画を行っております。

その企画でインナーコミュニケーション事例をインタビューさせていただいた企業様の記事をまとめてご紹介させていただきますので、ぜひご覧ください。

株式会社Cygames「web社内報によるカルチャー浸透」

株式会社Insighttech「リーダーの体現とブリッジ人材の育成」

株式会社オンリーストーリー「社内SNS｜社内改革100本ノック」

ユナイテッド株式会社「リモートで雑談｜みどりの部屋」

株式会社ツナググループ・ホールディングス「組織再編と働き方改革」

株式会社タイムリープ「徹底的人柄採用」

株式会社プレシャスパートナーズ「新たな業務改善チーム」

フラー株式会社「リーダーの行動｜拠点感コミュニケーション」

株式会社フラッグシップオーケストラ「ルールとカルチャーの浸透」

ディップ株式会社「相互コミュニケーション｜2,400名参加のオンライン社員総会」

株式会社ENERGIZE「信頼関係の創出｜スタイルmtg」

株式会社キュービック「社内ファミリー、コミュニケーション活性化委員会」

インバウンドテクノロジー株式会社「メンバー間の相互理解｜朝礼、英会話クラス」

株式会社FCE Holdings「value研修、免活」

株式会社LiB「コミュニケーションツール活用力（slack力）診断」

株式会社ウィルゲート「人事施策の4つの柱｜コミュニケーションデザイン」

ナイル株式会社「考え抜かれた人事評価制度と発信」

株式会社ワンスター「ビジョンクリップ｜1on1」

株式会社ラフール「オンラインコミュニケーションの心得」

白潟総合研究所株式会社「カルチャー形成｜RJP、2on1合宿、雑談タイム」

株式会社うるる「シナプス組織、コア/コアラーの活用」

Unipos株式会社「社内表彰｜#発見大賞」

株式会社アトラエ「ATPF（アトラエ的プレミアムフライデー）」

株式会社Take Action「責任と権限｜ルールの厳守」

株式会社Hajimari「社内表彰制度｜MGP制度」

株式会社アカツキ「オンライン版全社合宿『MASHUP』」

株式会社ピアズ「すべて可視化｜コミュニケーションマップ」

株式会社WORKOUT「文化と戦略、定量と定性」」

a-works株式会社「リモートワーク＝出社せずとも業務・仕事がまわること」

株式会社Voicy「目的にあった組織作り｜独自のピアボーナス制度」

株式会社SUPER STUDIO「称賛文化、リファラル採用」

ワンダープラネット株式会社「ピアボーナス、バーチャルオフィス」

株式会社リプカ「フルリモート｜朝礼、オンラインゲーム」

株式会社ラグザス・クリエイト「カルチャーのあるオフィス｜コミュニケーション広場」

47ホールディングス株式会社「ワークプレイスプロジェクト、フリーアドレス制」

株式会社グッドパッチ「組織崩壊からの復活劇｜社内イベントの作り方」

株式会社ヒトクセ「会社に対する不満を0に。アンケート・ヒアリング・人事面談」

株式会社Colere「離島でチームビルディング」

株式会社太鼓センター「和太鼓を通してチームビルディング」

株式会社サイバーエージェントインターネット広告事業本部「リモートでの人材育成」

Be DESIGN株式会社「料理でチームビルディング」

株式会社Colere「B Corpの取得 × インナーコミュニケーション施策」

double jump.tokyo株式会社「DAO組織」

株式会社NEWONE「レバレッジ型マネジメント」

温泉道場グループ「サウナ × コミュニケーション」

株式会社LayerX「社内の透明性担保によるインナーコミュニケーション活性化」

Chatwork株式会社「ピアボーナスとの連携でクレド浸透」

【悩む企業は多い】社内コミュニケーション活性化の重要性

問い「自社の社内コミュニケーションに課題があるか」への日本企業の回答
（引用：HR総研，「社内コミュニケーションに関するアンケート2022結果報告」，<https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=328>，2022年12月閲覧）

2022年のHR総研のアンケートによれば、回答者の7割以上が「社内のコミュニケーションに課題がある」と感じていることが分かりました。同調査によれば、コミュニケーション不足から生じる業務障害は「情報共有の迅速性」や「気軽な質問や相談が難しいこと」が挙げられます。

社内のコミュニケーションは、従業員のモチベーションやエンゲージメント、リテンションに大きな影響を与えます。また、社内だけでなく顧客などのステークホルダーにも影響を及ぼすため、非常に重要な要素となります。コミュニケーションが活発な組織では、業務に関する情報共有が円滑であり、自然な形で顧客からの評価も向上します。こうした雰囲気は、求職者や株主にも良い印象を与えます。

しかし近年はリモートワークの普及を背景に、社内コミュニケーションの減少が顕在化しています。そこで、従来とは少し違ったコミュニケーション活性化の施策が求められているのです。企業が抱えている社内コミュニケーション課題の詳細は、こちらの記事をご覧ください。

「社長のおごり自販機」開発者が語る、インナーコミュニケーションの大切さ

2人で同時に社員証をかざせば無料でドリンクが出てくる「社長のおごり自販機」。2022年にはGOD DESIGN AWARSも受賞し、インナーコミュニケーション活性化や、ユニークな福利厚生として注目されています。

弊社メディアourly Mag.（アワリーマガジン）では、開発者の森さんにインタビュー。「社長のおごり自販機」がどんな社会的課題を背景に生まれたのか、インナーコミュニケーションにおける課題についてどのような思いを抱えているのかについてお話しいただきましたので、ぜひご覧ください。

社内コミュニケーションを活性化させるメリット

社内コミュニケーション活性化のメリットを、大きく3つに分けて解説します。

モチベーション・生産性の向上

社内コミュニケーションが盛んな場合、同僚や上司とのコミュニケーションが増え、従業員は心地よく仕事ができるようになります。進捗の共有や業務の相談など、情報共有の頻度が増え、結果的にチームの生産性が向上します。こうしたチームでは、トラブルが発生しても速やかに対応でき、社外からの評価にも良い影響を与えます。

また、日常のコミュニケーションの中で思わぬ新しいアイデアが生まれることもあります。