組織の生産性を向上させる社内広報とは（前編）

2023-11-14

ODコラムは、社員のエンゲージメントを向上させる社内コミュニケーション活性化ツール「ourly（アワリー）」を開発・販売するourly株式会社の組織開発（Organization Development）部門が発信するコラムです。組織開発にお悩みの多くの企業様を支援し続けている立場から、・頂戴することの多い質問・独自の視点から重要と考えられる内容をメインテーマとして、数名の担当者で執筆を行なっています。

社内報、社内SNS、懇親会、全社総会、表彰…包括して社内広報（＝会社情報を全社員に伝える）施策と定義しますが、

組織に対してどんなメリットがあるのか？
施策のゴールは何か？

をうまく理解・説明できず、なんとなく施策を実行している方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、社内広報施策の目的を組織の生産性を向上に絞り、前編と後編に分けてお伝えしたいと思います。

読後の状態として、社内広報活動を通じて組織の生産性向上を実現するための考え方、具体施策が手に入っていただけたら幸いです。

組織の生産性を向上させるには社内広報戦略が必ず必要である

結論、組織の生産性を向上させる上で社内広報戦略は必ず必要であると私は考えています。
なぜなら、現場任せでは不確実性が高すぎるからです。

例えば下記図のピラミッド型の組織をイメージしてください。

社内広報施策を実施せずに人伝えで情報伝達を行うとした時、社長が100とA,B,Cのマネジャーに伝えると、Aマネージャーは30、Bが70というように理解スキルに伴ってばらつきが生じます。
また、各マネジャーが現場社員伝えていくにあたり、伝達スキルにも差が生じるため、社長が意図していた情報とはかけ離れた状態で現場に降りていきます。
すると、各事業部、チームごとに異なる情報で動くことになるため、最中到達地点がずれ、すり合わせに時間を要し、生産性が低下してしまいます。
そのため、すべての事業部、社員に対して同じ情報を与え、情報格差が生じることによる生産性低下を防ぐために、社内広報戦略は必ず必要だと思います。

生産性の高める社内広報戦略とは

次に具体戦略です。
情報格差が生じることによる生産性低下を防ぐために、社内広報戦略は必ず必要だということはご理解いただけたと思いますが、すべての情報を逐一、社内広報する必要はないと思います。
優先して社内広報すべき情報は下記2つだと考えています。今回は1.の解説と具体施策をお伝えします。（2.は次回解説します。）

目的・目標の理解、共感
社員同士の関係性の質

1. 目的・目標の理解、共感

仕事を進めていく上で、何かしら目的・目標があると思います。
企業における目的・目標とは多くがミッションやビジョンに当たるものですが、問いに直すと下記のイメージを持っています。

目的：自社の存在価値は何か、誰 or 社会のどんな課題を解決したいのか
目標：上記を目指していく上で、いつまでにどんな状態でありたいのか、何が必要なのか

要はこれらの問いに対する解を全社員が等しく理解している必要があると思っています。
企業がどのようなミッションを負っていて、そのためにはどのような自部署、自分自身がどんな指標を達成する必要があるのかを理解し、共感（達成したいと心から思える状態）、生産性は自ずと上がるのではないでしょうか。

目的・目標の理解、共感への施策

最後に具体施策を弊社の例を元にお伝えします。

企業とは最上段にミッションビジョンがあり、全社目標、事業部目標、個人目標があると思います。（この構造はおそらく否定される方はいらっしゃないかと思いますので、話を進めます）それぞれ一貫して筋が通りかつ社員一人一人が理解する状態をどう作るかが鍵です。