自社の組織課題を特定するには

ODコラムは、社員のエンゲージメントを向上させる社内コミュニケーション活性化ツール「ourly（アワリー）」を開発・販売するourly株式会社の組織開発（Organization Development）部門が発信するコラムです。
組織開発にお悩みの多くの企業様を支援し続けている立場から、
・頂戴することの多い質問
・独自の視点から重要と考えられる内容
をメインテーマとして、数名の担当者で執筆を行なっています。

ourly株式会社の組織開発（OD：Organization Developmentの略です）チームの吉房です。
第1記事目は、自社の組織課題の特定方法について解説します。

最初にお伝えしておきますが、自社の組織課題を特定する方法はさまざまあり、この世の中に正解はないと思ってください。

この記事では、ourlyで数百社以上の企業とお付き合いさせていただき、現在30社の企業を支援している経験もとに、私の考えとして、事業課題から組織課題を抽出して落とし込む方法を記載しております。

この方法がもっとも正しいとは思っていませんが、すべての企業で簡単に使用できるフレームワークだと思っておりますので、組織開発に携わるみなさまにお役に立てれば幸いです。

それでは早速解説します。

事業課題から組織課題を抽出して落とし込む方法とは

結論から申し上げると、ビジネスモデル→組織構造→組織課題の順序で特定していきます。

理由は、組織における課題は突発的に引き起こされるものではなく、自社のビジネスモデルに依存して生じると考えているからです。
具体的には、自社のビジネスモデルを確立していく上で、組織構造が定まり、その組織構造に起因したで組織課題が生じていくといったイメージです。

ちなみに、弊社が扱っている社内コミュニケーションツール「ourly」は、言わずもがな社内コミュニケーション課題を解決しにいく施策です。

社内コミュニケーションによって解決できる課題は、組織課題の中に存在するので、このフレームワークを使って特定することができます。

具体事例をもとに解像度をあげていきましょう

前段の解説だけでは、「概要は理解したけど…いまいち自社に落とし込むイメージが沸かない…」といった方が多いと思いますので、最後に具体事例をもとに解説します。

実際に私がお客様にご提案した2つの例をご紹介します。

資料を添付しており、そちらをご覧いただくのが最もイメージしやすいと思いますので、補足の説明だけ追記しておきます。

事例①：商社 300名

この企業は、メインの商社事業に加えて、メーカー機能（≒自社で生産工場を保有）を持っており、部署ならびに社員ごとに担当する商流が別会社のように異なります。

そのため、

・自社は何屋なのか分からない。社会への貢献性が感じにくい
・部署間でのコラボレーションが起きない

といった組織課題がありました。

事例②：IT企業 1,000名

この企業では、

システム設計開発・保守運用（ビジネスモデル）→クライアントワーク（組織構造）

を遂行していく上で、

数ヶ月、数年スパンで担当案件が変わるため、
中長期で自社でのキャリアステップが描けずに条件面だけ見て転職される

といった組織課題がありました。

解説はここまでとします。最後まで目を通していただき、ありがとうございます。

今回は抽象度が高いテーマを扱ったため、「組織課題を特定した後にはどう解決するの？」と疑問が残る方もいらっしゃると思いますので、具体施策の選定方法は2記事目以降で扱わせてください。