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パルスサーベイとは?導入すべきシーンと具体的な質問項目や事例を解説

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パルスサーベイとは、従業員を対象とした意識調査の一つです。変化の激しいビジネス環境に対応するには、きめ細やかな状況把握が欠かせません。パルスサーベイは短い期間に簡単な質問を繰り返すことで、社員の満足度や職場が抱える課題をリアルタイムに把握できます。

本記事では、

  • パルスサーベイとは何かを知りたい
  • パルスサーベイの導入を検討している
  • 効果的なパルスサーベイの導入方法を知りたい

このような方のお役に立てるよう、パルスサーベイのメリットを整理したうえで、導入すべきシーンや具体的な質問項目、そしてすでに導入した企業の事例を詳しく解説します。

目次

パルスサーベイとは?

パルスサーベイとは、主に従業員満足度調査に用いられることの多い調査手法を指します。パルスサーベイの特徴は、高頻度かつ短時間の簡単な質問を繰り返すことです。「パルス」とは脈拍を意味する言葉であり、脈拍をチェックするように組織の状態を確認するイメージで捉えるとよいでしょう。

年に1回、半年に一回といった頻度で実施されるアンケートやサーベイでは、組織の状態をリアルタイムに把握できません。そのため対策が遅れてしまうことも考えられます。

毎日・週一回・月一回というように、高い頻度で調査することで、従業員の意識の変化や現場で生じている問題をいち早く把握でき、適切な対策が可能になるのです。

パルスサーベイを導入するメリット

パルスサーベイは、日常の業務に組み込みやすい調査手法です。外注が必要な大規模調査と違い、自社でまかなえるためコストがかかりません。また、高頻度の実施により、組織の状態をリアルタイムに把握できる点もメリットです。

従業員の意識をタイムリーに把握できるため、現場の不満や悩みに対して適切な対処が可能になります。こうした即応性は、離職の防止やエンゲージメント向上に効果をもたらすでしょう。

パルスサーベイを導入すべきシーン

企業活動においては、従業員の意識調査が必要な局面があります。なかでもパルスサーベイの実施が適しているのは、主に以下の3つのシーンが考えられます。

  • 新人が馴染むためのサポートをするとき
  • 従業員の心身の健康チェックをするとき
  • 各種施策に対する意見調査をするとき

詳しくみていきましょう。

新人が馴染むためのサポートをするとき

新規採用をしたときや、異動により新しい部署に赴任した人材がいる場合は、新しい環境に馴染むための手助けが必要です。こうした取り組みを「オンボーディング」といいます。

新人にはできる限り早く新しい環境に適応してもらい、能力を発揮してもらわなくてはなりません。オンボーディングの取り組みの一環として、パルスサーベイを導入することにより、より精度の高い新人フォローが可能になります。

従業員の心身の健康チェックをするとき

パルスサーベイは、従業員の状態の定期的なチェックに適しています。組織の健全性を保ち、業務効率を維持するうえでは、従業員が良好な状態で勤務することが欠かせません。そのためには、従業員の心身の健康状態を把握することが必要です。

ストレスやメンタルヘルスの状態を高頻度かつ定期的に観察しておけば、異変にも素早く気が付きます。問題の早期発見により、適切なフォローが可能になるでしょう。

各種施策に対する意見調査をするとき

新たな人事制度の導入や大幅な組織変更など、会社の体制に変化が生じた際には、従業員がどのような反応を示しているのかを知る必要があります。こうしたタイミングでパルスサーベイを実施し、従業員の「生の声」を集めるとよいでしょう。

適切なタイミングで意見調査をおこなうことで、施策に対する効果を検証できます。また、不満や疑問が生じていれば、丁寧に説明するなどして問題の解決を図らなくてはなりません。

パルスサーベイの具体的な質問項目

パルスサーベイの具体的な質問項目は、実施目的に応じた設定にする必要があります。いずれの目的においても共通するのは、シンプルかつ設問数を多くしすぎないことです。

調査対象者の負担にならないよう、5問から15問程度の設定が一般的とされています。

従業員満足度を把握する質問項目

従業員満足度が高い組織では、従業員は日々の仕事にやりがいを感じ生産性が向上します。従業員満足度は、会社の状況により常に変化するため、組織の健全性を保つためにも定期的な確認が欠かせません。仕事内容や職場環境、処遇に関する内容を盛り込むことが一般的です。

質問例

  • 今の業務に満足していますか
  • 仕事上の目標はありますか
  • 職場のコミュニケーションは活発ですか
  • 上司のサポートは適切ですか
  • 現在の給与に満足していますか
  • 希望する休暇は取得できていますか
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経営理念の理解度を測る質問項目

経営理念が浸透している企業では、多くの従業員が共通の価値観のもと行動するためチームワークが高まります。定期的に経営理念の理解度を測ることは、組織の一体感を維持するために必要な取り組みといえるでしょう。

質問例

  • 会社のビジョンや理念を理解していますか
  • 経営陣の意思決定は健全だと思いますか
  • 友人や知人に自社で働くことを勧められますか
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業務の状況を確認する質問項目

それぞれの従業員が、自身の業務をどのように捉えているかを把握することは、離職防止などの課題解決に役立ちます。貢献意欲や当事者意識、自己肯定感に関する質問や、ワークライフバランスなど、業務環境を確認する質問を設定するとよいでしょう。

質問例

  • 自身の担当業務は会社に貢献していると感じますか
  • 会社から期待されていると感じますか
  • 自身のアイデアや意見は受け入れられていると感じますか
  • 現在の業務量は適切ですか
  • ワークライフバランスは実現できていますか

パルスサーベイを導入した企業事例 

ここでは、パルスサーベイを導入した企業事例を5社紹介します。いずれの企業も従業員の状態をリアルタイムに把握することで、コミュニケーションの活性化や生産性の向上など、組織にとって好ましい状態を作りだしています。

ソフトバンク│仕事や生活の状況を13項目で調査

ソフトバンクでは、組織の状態をリアルタイムに可視化するため、2019年より月に1回の頻度でパルスサーベイを実施するようになりました。同社のパルスサーベイでは、従業員の充実度を「仕事」「生活」「健康」の、3つの要素からなる13の設問により測定していきます。

仕事のみの充実度だけでなく、生活・健康まで含めた「人生そのもの」の充実度に着目していることが特徴です。パルスサーベイを実施したことにより、上司と部下のコミュニケーションが活性化するといった具体的な成果がでているようです。

アディダス│選択式と自由入力の項目で状況把握

スポーツ・アパレル事業を展開するアディダスでは、月に1回のパルスサーベイを実施しています。5分程度で回答可能な設問が、個人端末に送信される形式でおこなわれます。設問内容は選択式と自由入力の2種類が用意されており、回答した従業員はすぐに集計結果を確認できることが特徴です。

こうした迅速なフィードバックをおこなうことは、従業員の意見を尊重する風土につながります。管理職は常時結果を確認することで、課題に対して迅速かつタイムリーな対策が可能になるのです。

サイバーエージェント│5段階の天気マークを活用

サイバーエージェントでは、2013年より月に1回、全従業員を対象にしたアンケートを実施しています。個人とチームの状態を問う設問に、「快晴」から「大雨」までの5段階の「天気マーク」で回答するといったユニークなものです。

2016年にはアンケート結果を分析する専門部署、「人材科学センター」を設置し、従業員の回答をさまざまな角度から分析しています。分析結果は、人事部門の専門チームと役員で共有され、従業員個人と組織のコンディションの把握に役立てられています。

日清食品ホールディングス│1on1面談の成果をアンケート

日清食品ホールディングスでは、優秀な従業員が確保できても突然辞めてしまうことがあり、問題視されていました。原因を調査したところ、悩みを抱えていても周囲に相談できない環境であったことが判明します。

対策として1on1ミーティングを導入し、コミュニケーションの強化を図りました。あわせて、秘匿性の高いパルスサーベイを実施し、1on1ミーティングに対する感想や満足度に関する設問を盛り込むことで、従業員の本音を把握することに成功しています。

ユニリーバ│精神状態を同僚と共有できる仕組み

生活消費財を扱うグローバル企業であるユニリーバでは、ドイツにあるクレーヴェ工場でユニークなパルスサーベイを導入しています。小型のデバイスを工場の出口に設置し、退勤する従業員に「今日はどうだったか?」という簡単な質問を投げかけるものです。従業員はそのときの気持ちを、青ボタン(ポジティブ)、赤ボタン(ネガティブ)を選択し回答します。


回答結果はすぐに反映され、従業員はデバイス上や工場内に設置されたモニターで確認が可能です。ハッピーな気持ちで仕事にあたる従業員を増やし、業績を向上させることを目的に、従業員の精神状態を共有できる仕組みを構築しています。

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パルスサーベイを導入してリアルタイムの施策展開を

パルスサーベイは、脈拍を確認するように組織や従業員の状態を把握する調査手法です。こうした取り組みは、組織や従業員の健全性を保つために欠かせません。パルスサーベイの結果は、従業員や組織の状態が正確に反映されることが重要です。

実施の目的を十分に説明し、従業員の理解を得ることが必要になります。Web社内報などを活用し、導入の目的を十分に説明することが望ましいでしょう。

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この記事を書いた人

masayuki yamamotoのアバター masayuki yamamoto ライター

ライター。大手小売チェーンにて、店舗マネジメントを経て人事部門を経験。新卒・中途採用では年間1000人以上の応募者に対応。
そのほか教育研修や労務管理、人事制度構築や労務トラブル解決など、人事全般のさまざまな業務経験あり。
豊富な実務経験をもとに人事系の記事を中心に執筆活動をおこなう。

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