スキル管理とは、現代の企業において欠かせない要素となっています。これは、会社に所属する各従業員が有するスキルをデータで的確に管理し、分かりやすく一覧にすることを指します。
この記事では、スキル管理の基本的な知識から、具体的な導入ステップ、成功のポイントまでを網羅的に解説します。自社の人材戦略を見直し、競争力を高めるための一歩として、ぜひ参考にしてください。
スキル管理とは
スキル管理とは、会社に所属する従業員一人ひとりのスキルをデータで管理し、一覧にして一目でわかるような形で可視化することを言います。スキル管理をすることで、従業員がすでに身に付けているスキルとまだ身に付いていないスキルを第三者が把握できるようになります。
スキルとは
そもそも業務上におけるスキルとは、仕事をする上で必要となるビジネス能力を意味します。ビジネス能力には、コミュニケーション能力やプロジェクトマネジメント能力、エクセル・パワーポイントのスキルといった所属する会社や業界を問わず必要となる能力や、資格やある特定の知識など、その業界や職種の専門性のある能力などが含まれています。
これらの能力をまとめてスキルと言い、仕事の経験を積んだり、勉強をしたりしてスキルを磨くことで仕事のスピードや質を高められるのです。そのため、スキルの向上はお客様により満足いただける商品やサービスを提供するためには欠かせません。
タレントマネジメントとの違い
スキル管理とよく似た言葉に「タレントマネジメント」があります。スキル管理は、タレントマネジメントという大きな枠組みの中の重要な一要素と位置づけられます。
| 項目 | スキル管理 | タレントマネジメント |
| 焦点 | 従業員の「スキル」の可視化と管理 | 従業員の「タレント（才能・能力）」を最大限に活かすための包括的な人事戦略 |
| 目的 | スキルデータの収集、整理、可視化 | 採用、育成、配置、評価など人事全般の最適化を通じた経営目標の達成 |
| 関係性 | タレントマネジメントを実行するための基礎となる手段 | スキル管理で得られたデータを活用して実行される戦略 |
つまり、スキル管理によって従業員の能力を正確に把握することが、効果的なタレントマネジメントを実現するための第一歩となるのです。
スキル管理の3つの目的
企業がスキル管理をおこなう目的は多岐にわたりますが、主に以下の3つに集約されます。
組織全体のスキル状況の把握
スキル管理をおこなうことで、部署ごと、ひいては組織全体でどのようなスキルが豊富で、逆にどのようなスキルが不足しているのかを定量的に把握できます。 これにより、事業戦略上、今後強化すべきスキルや、リスクとなりうるスキル不足の領域が明確になります。
適材適所な人材配置の実現
従業員のスキルを正確に把握することで、個々の能力が最も活かせる部署やプロジェクトへの配置が可能になります。 新規プロジェクトの立ち上げ時に必要なスキルを持つメンバーを迅速に集めたり、特定の業務で欠員が出た際に適切な人材をアサインしたりと、組織の生産性向上に直結します。
効果的な人材育成計画の策定
組織として目指す姿と現状のスキル保有状況とのギャップが明らかになるため、的を絞った効率的な人材育成計画を立てることができます。 全員に画一的な研修をおこなうのではなく、個々のスキルレベルやキャリア志向に合わせてパーソナライズされた育成プログラムを提供することで、従業員の成長を加速させます。
スキル管理で得られる4つのメリット
スキル管理を適切におこなうことで、企業は多くのメリットを享受できます。
組織の強みと弱みを可視化できる
従業員一人ひとりのスキルがデータとして可視化されることで、組織全体の強みと弱みが一目瞭然になります。 例えば、「特定のプログラミング言語に精通したエンジニアは多いが、プロジェクトマネジメントスキルを持つ人材が少ない」といった具体的な課題を発見できます。この客観的なデータは、今後の採用戦略や育成方針を決定する上で重要な基盤となります。
データに基づいた公正な人事評価につながる
スキル管理によって明確化されたスキルレベルやその習熟度を評価基準に組み込むことで、より客観的で公平な人事評価が可能になります。 評価者の主観に頼る部分が減り、従業員は「何を頑張れば評価されるのか」が明確になるため、評価に対する納得感が高まります。これは、従業員のエンゲージメント向上にも寄与する重要な要素です。
従業員のモチベーションとエンゲージメントが向上する
自分のスキルが正当に評価され、キャリアパスが明確になることで、従業員は自身の成長を実感しやすくなります。 「このスキルを身につければ、あのプロジェクトに参加できるかもしれない」といった具体的な目標を持つことができ、学習意欲や業務へのモチベーション向上につながります。
スキルや技術の継承がスムーズになる
ベテラン社員が持つ専門的な技術や暗黙知となっているノウハウも、スキルとして定義し可視化することで、計画的な継承が可能になります。 退職や異動によって特定のスキルが失われてしまうリスクを低減し、組織全体の技術力を安定的に維持・向上させることができます。
またスキルが可視化されている環境を整えておくことで、社内で気軽に相談できる社員を発見することにもつながります。
スキル管理の導入方法
スキル管理を成功させるためには、計画的にステップを踏んで導入を進めることが重要です。
ステップ1：目的を明確にし、社内で共有する
まず、「何のためにスキル管理をおこなうのか」という目的を明確にします。 「次世代リーダーの育成」「DX推進のための人材確保」「適材適所の実現による生産性向上」など、自社の経営課題と結びつけて具体的なゴールを設定しましょう。そして、その目的を経営層から現場の従業員まで、社内全体で共有し、協力体制を築くことが成功の鍵となります。
ステップ2：管理対象のスキル項目を洗い出す
次に、自社で管理すべきスキルを具体的に洗い出します。スキルは大きく分けて以下の3つに分類できます。
- テクニカルスキル：業務遂行に直接必要な専門知識や技術（例：プログラミング、経理知識、語学力）
- ヒューマンスキル：対人関係を円滑にする能力（例：コミュニケーション能力、リーダーシップ、交渉力）
- コンセプチュアルスキル：物事の本質を捉え、論理的に思考する能力（例：問題解決能力、戦略的思考力）
これらの分類を参考に、職種や役職ごとに必要なスキルを定義していきます。
ステップ3：スキルの評価基準を設定する
洗い出したスキル項目ごとに、習熟度を測るための客観的なレベルを設定します。一般的には3〜5段階で設定することが多いです。評価基準が曖昧だと正しく評価できないため、誰が見ても同じ判断ができるよう、具体的な行動目標に落とし込むことが重要です。
【評価基準の設定例】
* レベル1：指導者のもとで業務をおこなうことができる
* レベル2：一人で定型的な業務をおこなうことができる
* レベル3：一人で非定型的な業務も応用しておこなうことができる
* レベル4：他者に対して指導・育成ができる
ステップ4：スキルマップを作成し運用・更新する
設定したスキル項目と評価基準をもとに、「スキルマップ」と呼ばれる一覧表を作成します。このスキルマップによって、個人や組織のスキル保有状況が可視化されます。
スキル情報は、従業員の成長と共に変化していくため、定期的な更新が不可欠です。半年に一度の評価面談のタイミングなど、更新するサイクルをルール化し、常に最新の状態を保つようにしましょう。
スキル管理を成功に導く3つのポイント
スキル管理の仕組みを定着させ、成果につなげるためには、以下の3つのポイントを意識することが大切です。
従業員の理解と協力を得る
スキル管理は、従業員一人ひとりの協力なしには成り立ちません。導入の目的や、スキル管理が従業員自身のキャリア形成や成長にどう繋がるのかを丁寧に説明し、納得感を得ることが重要です。決して「会社が従業員を監視するためのツール」ではないことを伝え、ポジティブな協力体制を築きましょう。
最初から完璧を目指さずスモールスタートする
全社一斉に完璧な制度を導入しようとすると、準備に時間がかかりすぎたり、現場の負担が大きくなりすぎたりして、失敗するリスクが高まります。まずは特定の部署や職種に限定して試験的に導入し、課題を洗い出しながら改善を重ね、徐々に全社へ展開していく「スモールスタート」が成功の秘訣です。
必要に応じてスキル管理ツールを活用する
従業員数が多くなると、Excelなどでの手作業によるスキル管理には限界があります。情報の収集、更新、集計、分析といった作業を効率化し、管理の形骸化を防ぐためには、スキル管理ツールの活用が有効です。 各種ツールにはそれぞれ特徴があるため、自社の目的や規模に合ったものを選びましょう。
スキル管理ツールの選び方
ここでは、スキル管理ツールの選び方を紹介します。選ぶ基準になるポイントをピックアップしましたので、たくさんあるツールのなかからどれを使えばいいか分からない場合にお役立てください。
何を目的に導入するのか
まず、スキル管理ツールを導入する目的を明確にすることが大切です。自社のニーズをしっかり把握することがポイントです。スキル項目の詳細な把握に焦点を当てるのか、それとも把握したスキルデータを管理・分析することに重点を置くのかによって、選定するツールは異なります。
人事システムとの連携も考え、異動案の作成を簡単にするツールも存在します。目的が明確になると、求める機能や性能も自ずと明確になりますので、特に意識しておくと良いポイントです。
導入コスト・維持コストに無理はないか
導入にかかる初期コストがいくらか、ランニングさせるための維持コストがいくらか、正確に見積もりましょう。特に、今後人員拡大や拠点増設を視野に入れている場合は要注意です。
保有するアカウントの数や分析する社員の数に応じて料金が変動する場合、いつの間にか膨大なコストになってしまうことも少なくありません。複数のツールを比較・検討して相場感を掴みつつ、自社予算の範囲内に収まるか、試算してみることがおすすめです。
セキュリティ対策は万全か
蓄積したデータの漏洩・不正アクセスに十分気を配り、セキュリティ対策が万全なツールを選定しましょう。
特に、スキル管理ツールは個人ごとのスキル・経験・資格・免許などの情報を一元管理するものであるため、豊富な個人情報が含まれています。
万が一、外部に流出してしまった場合、会社として大きな痛手になるだけでなく、社員やステークホルダーからの信頼を一度に失ってしまう可能性もあるでしょう。万が一のときについても考えながら選定すれば、安心してツールを活用できそうです。
サポート体制が整っているか
サポート体制が整っているスキル管理ツールであれば、分からないことや操作方法への質問があってもスピーディーに対応してもらえます。
また、オンボーディングサポートが充実している場合、人事情報の入れ込みなども手伝ってもらえる可能性があるため、相談してみましょう。電話・メール・チャット・訪問サポート・遠隔サポートなど、どんな手段でサポートしてくれるかもチェックしたい項目です。
スキル管理ツールおすすめ6選
スキル管理ツールは、社員のスキルや資格、経験を一元管理し、人材育成や業務効率化を支援する重要な仕組みです。リモートワークや多様な働き方が広がる中で、部署を超えた連携や適材適所の配置を実現するためにも活用が進んでいます。ここでは特徴や料金などを比較しながら、おすすめの6選をご紹介します。
ourly profile
ourly profile（アワリープロフィール）は、個人のプロフィール機能や組織図機能などにより、組織のサイロ化を解消する社内コラボレーション創出ツールです。
3つの大きな特徴により、リモートワーク下でも部署を超えた相互理解やスキル管理を実現します。
- 人となりが一目でわかる自己紹介画面
- 独自の探索機能により、思いがけない出会いを創出
- 組織図により、チーム・部署を超えて組織を理解できる
社員名などの基本的な検索機能に加え、所属部署や役職、Q&Aの回答項目などさまざまなセグメントでメンバーを絞り込むことができます。
それにより「この人こんなスキルを持ってたんだ！」「プロジェクトで行き詰まったから同じような経験ある人にアドバイスをもらおう」など、これまでになかった”開かれたスキル管理”を社内で実現します。
料金については、従業員規模に応じて幅広くご用意しております。詳しくはサービスページをご覧ください。
SKILL NOTE
SKILL NOTEは、スキルだけでなく教育や資格の情報も見える化することで、育成計画の作成や計画の進捗管理、分析などを実施できるスキル管理ツールです。主に製造業や建設工事業の企業が導入しており、現場で働く従業員のスキルを徹底的に管理して現場の強化や技術の向上させます。
さらに、従業員の資格の有効期限切れや資格不足などの管理もできるため、品質と安全性の保証にもつながります。
SKILL NOTEはお客様にあった料金プランを提供しているため、具体的な費用感などに関して興味をお持ちの方はぜひ公式HPよりお問い合わせください。
公式サービスページ:https://www.skillnote.jp/
COCOREPO
COCOREPOは、スマホアプリのような操作感で、楽しさと使いやすさを追求したスキル管理ツールです。全社員のスキルデータを5段階で評価します。また、データの管理やレベルアップシステムなどの機能が搭載されています。さらに、顔写真アップロード機能も搭載されているため、一目で特定の従業員のスキルデータを判別することが可能です。導入する際は打ち合わせは不要ですぐに運用開始できます。
COCOREPOの料金プランは下記の通りです。
- ライト（31人〜100人）：月額19,000円
- スタンダード（101人〜300人）：月額36,000円
- エンタープライズ（301人以上）：月額90円/人
導入を検討する際は無料デモが実施可能となっております。
COCOREPO公式サービスページ:https://cocorepo.jp/index.html
HRBrain
HRBrainは、従業員のスキルデータを管理し分析できるスキル管理ツールで、組織診断やタレントマネジメントまでワンストップで実行できます。HRBrainには、人事評価や従業員のスキルデータを管理できる「タレントマネジメントクラウド」、組織と従業員の課題を明確にして施策実行を実現する「従業員エクスペリエンスクラウド」、人事評価をシンプルかつ簡単にする「人事評価クラウド」などがあります。
HRBrainの料金は下記の通りです。
- 11人〜30人の企業：月額69,800円
- 51人〜100人の企業：月額69,800円〜約100,000円
オプションを追加することで料金が変動します。HRBrainは無料トライアルが実施可能となっています。
公式サービスページ:https://www.hrbrain.jp/
スキルナビ
スキルナビとは、従業員一人ひとりの基本情報やスキル、目標などを一括で管理できるスキル管理ツールです。システムへは従業員自身が入力し、入力された内容についてマネージャーが進捗確認・フィードバックをする仕組みになっています。
また、最初から搭載されている機能が充実しておりスキルナビを導入している96％の企業がノーカスタマイズで運用しています。さらに、入社希望者の管理や面接・選考管理などの採用支援もできるため大変便利なツールとなっております。
スキルナビの料金については、登録人数により変動するためお問い合わせをして確認する必要があります。また、無料トライアルは実施可能となっています。
公式サービスページ:https://www.101s.co.jp/
厚生労働省
スキル管理ツールではありませんが、厚生労働省が無料で利用可能なキャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアルを公開しています。業種ごとにキャリアマップや職業能力評価シートが分けられており、それぞれの業種に応じたシートで管理ができるようになっています。
システムではないため入力や管理、分析は手動でする必要がありますが、完全無料であるため、スキル管理ツールの導入を検討しており、試しに使用してみたい企業にとっては有効活用できるでしょう。
また、業種ごとに導入・活用マニュアルがダウンロードできるようになっているため、導入方法や活用方法に迷わず使用可能です。
厚生労働省公式サービスページ：
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/index.html
まとめ
スキル管理は、単なる人事の業務効率化ツールではありません。従業員の能力を可視化し、その成長を支援することで、組織全体の生産性を向上させ、持続的な成長を実現するための重要な経営戦略です。
この記事で紹介した目的、メリット、導入ステップを参考に、ぜひ自社でのスキル管理の導入を検討してみてください。それは、企業と従業員の未来をより良くするための、価値ある投資となるはずです。
