社内表彰とは？選考基準とユニークなアイデア紹介！

社員のエンゲージメント、特に会社への愛着やロイヤルティ（組織コミットメント）を高めるうえで注目されているのが「社内表彰制度」です。

社内表彰制度をうまく活かすことで、従業員のモチベーション向上だけでなく、「この会社で頑張りたい」という組織コミットメントを強固にし、組織全体の力を底上げする効果が期待できます。

今回は、社内表彰制度の導入を検討している、またはより良い運用方法を知りたい企業の方に向けて、社内表彰制度のメリットや注意点、実際の事例などについてご紹介します。

社内表彰の3つの選考基準

社内表彰制度を設計するうえでは、「何を基準に表彰するか」がもっとも重要です。表彰そのものが、企業から社員へのメッセージにもなるため、自社の組織文化や理念に合った選考基準を練り込みましょう。

組織文化に合うか

まず、表彰制度が自社の文化に合っているか確認しましょう。以下の観点から検討するとよいでしょう。

・協働を重視する組織の場合：個人だけでなくチームの成果や部門間の連携を評価する基準を設ける。
・競争的な組織の場合：個人の業績を客観的に測定できる数値指標を設定し、感情的な対立が生まれないようにする。
・フラットな組織の場合：社員同士が推薦し合える制度を取り入れ、評価プロセスに参加意識を持たせる。

透明性や公平性が確保できているか

社員が選考結果を納得できるように、評価基準やプロセスを事前に明確化・公開することが必要です。以下の点を具体的に示しましょう。

・評価基準の明確化：何を評価するのか（売上、顧客満足度、改善活動など）、評価のウェイト付けを明示する。
・選考委員会の設置：特定の個人や部門だけで判断せず、多様な視点が反映されるよう複数の部署から委員を選ぶ。
・公平性を保つルール：同じ人・部門が連続受賞しないようなルール、選考理由を明文化して公開する仕組みなどを設ける。

ミッション・ビジョン・バリュー（MVV）に沿っているか

社内表彰制度は、会社が社員にどのような行動を促したいのかを伝える絶好の機会です。そのため、評価基準を企業理念やミッションに沿った具体的行動に落とし込んで設定することが重要です。

【具体例】
・ミッションが「革新技術で高品質な製品を提供する」の場合、製造工程の効率化や新技術の導入に貢献した取り組みを評価。
・ビジョンが「業界トップの製品品質を誇る」の場合、製品品質の向上や、品質管理体制の改善を実現した社員やチームを評価。
・バリューが「安全第一・持続可能な生産」の場合、安全管理の強化や、環境負荷を減らす取り組みに貢献した社員を評価。

社内表彰制度を導入するメリット

社内表彰制度を導入すると、どのような効果に繋がるのでしょうか。
ここでは、主なメリットをご紹介します。

成果を認めることでモチベーションを高める

個人やチームの貢献を公に認めると、社員は「会社が自分の頑張りを見てくれている」と感じて、やる気が高まります。

・周囲への良い影響
表彰を受ける姿を見て「自分も頑張ろう」と思う社員が増え、全体のパフォーマンスも底上げされる。

・承認欲求の充足
目に見える形で「褒められる」体験が、前向きな姿勢を育む。

表彰を通じて愛社精神を育む

社員が会社から「貢献を認められた」と感じると、会社への帰属意識や忠誠心が高まります。

・会社へのコミットメント強化
会社への誇りや感謝の気持ちが芽生え、離職意向が下がる。

・企業文化の強化
表彰というイベントを通じ、「我が社はこういう社員を称える」というメッセージが全社員に伝わる。

理想の社員像を浸透させる

企業が求める行動・価値観を、表彰基準に明記することで、従業員は日々の業務でもそれを自然に意識するようになります。

・バリュー浸透
「こんな行動をとれば表彰されるのか」という理解が広がり、組織全体が同じ方向を目指しやすい。

・行動変容
社員個々の行動が会社のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）に沿って洗練され、組織としての一体感が生まれる。

公平な評価を実現する

普段は評価されにくい部門や業務にも光が当たり、多角的な評価が実現できます。

・部門間の不公平感を緩和
営業やマーケティングなど数字に成果が現れやすい部署ばかりが脚光を浴びる状況を避けて、バックオフィス部門などに光を当てられる。

・周囲の協力意識が高まる
「あの部署はこんな活動をして会社に貢献していたのか」という発見が、社内連携を促進する。

“感謝の文化”を根付かせる

社内表彰を通じて、称賛や感謝を伝える文化を醸成することができます。

・チームワーク向上
「ありがとう」「あなたのおかげで助かった」など、ポジティブな言葉が飛び交う職場づくりに寄与。

・ストレスの軽減
感謝されることで自己効力感が上がり、働きやすい雰囲気に。結果的に離職率の低下や組織コミットメントの向上につながる。

よく見られる社内表彰制度

社内表彰制度を導入する会社は多くありますが、その形態はさまざまです。

特に最近では、年功序列制度や終身雇用制度の崩壊など、会社を取り巻く環境が大きく変化しています。こうした変化を受け、社内表彰制度の形も多様化してきているのです。

ここでは、代表的な社内表彰制度をいくつかご紹介しながら、その特徴を見ていきます。これから社内表彰制度を導入したいという企業の方は、どんな表彰が自社に適合しそうか考えてみましょう。

永年勤続表彰

永年勤続表彰は、従業員の勤続年数に応じて表彰する制度です。

長年勤続していることはそれだけ会社への貢献が大きいという考え方によるもので、勤続さえしていれば誰にでも表彰のチャンスがある点が特徴です。

新人賞

新人賞はその年の最も優秀な新入社員に対して表彰する制度です。

勤続年数が同じ同期社員が比較対象になるため、経験値などの観点で公平性が高いほか、入社後のモチベーション維持・向上にも効果があります。

年間MVP

年間MVPは、その年に最も活躍した従業員に対して表彰する制度です。

社員の“活躍”を図る尺度は会社によって異なりますが、一般的に業績や成果が数値化しやすい営業系の仕事で導入されることが多い表彰です。

マネージャー賞

マネージャー賞は、その名のとおりマネージャー（管理職）に対して表彰する制度です。

仕事の業績だけでなく、マネジメント能力の高さを公的に評価する機会を作れるため、人材育成における風土醸成にも役立ちます。

目標達成賞

目標達成賞は、組織または個人が事前に掲げた売上などの目標に対し、達成することができた従業員を表彰する制度です。

年間MVPと同様、営業系の仕事で導入されることが多く、評価基準が明確なため公平性の高い表彰です。

バリュー賞

バリュー表彰は、会社の行動指針にふさわしい行動をした社員を表彰する制度です。

「どんな活躍をしたら表彰されるのか」「どんな行動が評価されるのか」といった明確な基準を伝えられるので、従業員へのバリューの浸透も促進できます。

ユニークな社内表彰アイデア

失敗を表彰する

大失敗の表彰は、大きな失敗を経験し、それを乗り越えて成長した従業員を称えるユニークな取り組みです。​失敗を恐れず挑戦する文化を奨励し、失敗から学び成長した姿勢を称賛します。​この表彰は、失敗をポジティブに捉える風土作りにも貢献します。

ほめ方を表彰する

ほめ方の表彰は、他の従業員を積極的に褒め、職場の雰囲気を良くした人物を称えるものです。​ポジティブなフィードバックを積極的に行うことで、チーム全体の士気やモチベーションを高め、風通しの良い職場環境作りに貢献します。

ベストティーチャーの表彰

ベストティーチャーの表彰は、新人や後輩を積極的に指導し、成長を助けた従業員を称えるものです。​知識や経験をシェアする姿勢を評価し、組織全体の成長を促進します。​この表彰は、チームメンバー間での学び合いを促進し、スキル向上に貢献します。

ピアボーナス制度

ピアボーナス制度は、従業員同士が感謝や評価の意を込めて、ポイントやボーナスを贈り合う制度です。​このシステムにより、同僚間で互いに貢献を認め合う文化が醸成され、エンゲージメントを高めるとともに、職場の連帯感が強化されます。

社内表彰のネーミングを検討する際の2つのポイント

社内表彰のネーミングは社員に受け入れられるための大切な要素です。

基本的には、全体的な賞の名前と各部門の名前をそれぞれ決めます。良いネーミングになっているかどうか、2つのポイントを確認してみましょう。

キャッチーな名称になっているか

全体のネーミングには特に重要な要素です。その会社らしさを出しつつも、読みやすく口に出しやすいネーミングを目指しましょう。

「〇〇（会社名）賞・アワード」といったネーミングが基本的ですが、ひねりを効かせても良いでしょう。

イメージが思い浮かびやすい名称になっているか

各部門のネーミングには重要な要素です。「ベスト〇〇賞」といった具体的な表彰対象を名前に含めるとよいでしょう。

社内表彰制度の事例5選

ここからは、実際に社内表彰制度を導入している企業の事例を5つ取り上げながら、その特徴についてまとめていきます。

先述の「社内表彰制度の具体例」でご紹介した代表的な表彰制度を取り入れている事例に加え、企業独自のユニークな社内表彰制度を取り入れている事例についてもご紹介します。

現在どんな社内表彰を導入すべきか迷っているという企業の方は、ぜひ表彰のレパートリーを増やし、自社での活用を検討してみてください。

新人賞（楽天株式会社）

楽天株式会社では、月に一度会社に貢献した新入社員を表彰する「楽天新人賞」を設けています。

受賞者は朝会で発表され、国内だけでなく海外も含めた全従業員の前で表彰されるため、モチベーション向上のほか、人材育成の観点でも高い効果を発揮しています。

実際に受賞した従業員からは、「頑張ったことが認められたのが嬉しかった」「直接自分が表彰されていないとしても、自分や仲間が携わった案件が受賞されると誇らしく感じる」などの声が寄せられています。

（引用：楽天株式会社, 新卒採用ページより, <https://corp.rakuten.co.jp/careers/graduates/award/>, 2025年3月閲覧）

年間MVP賞（株式会社オプト）

株式会社オプトでは、半期に一度MVP賞として全社員約800名から2名が選ばれます。

表彰者は、個人の目標達成だけではなく、企業理念やビジョンに沿った会社（組織）への貢献、一緒に働く仲間たちからの多面評価を踏まえて選出。「讃える文化」を大切にしているからこそ導入された社内表彰制度です。

MVP表彰受賞者それぞれの受賞に至るまでのストーリーから、会社が重視する価値観を浸透させる狙いも持ち合わせています。

（引用：オプト株式会社, 「MVP賞とは」より<https://www.opt.ne.jp/creative/mvpcontent/index.html>,2025年3月閲覧）

CA BASE AWARD（株式会社サイバーエージェント）

株式会社サイバーエージェントでは、社内で活躍するエンジニア・クリエイターを表彰する「CA BASE AWARD」を設けています。年に一度の全社表彰式にて、「ベストエンジニア賞」「ベストクリエイター賞」が選ばれます。

「CA BASED AWARD」は、普段なかなか光を当てにくいエンジニアやクリエイターの活躍を讃えることを目的としており、エンジニアの提案から設立された制度。幅広い職種の従業員のモチベーション向上を図るオリジナルな取り組みです。

（引用：サイバーエージェント, 「FEATUReS」より, <https://www.cyberagent.co.jp/way/list/detail/id=24505>, 2025年3月閲覧）

自律型挑戦大賞（株式会社ローソン）

株式会社ローソンでは、社内表彰制度「LAWSON AWARD」において、2015年より自主的な挑戦と、業務や業績の改善をもたらした取り組みを讃える「自律型挑戦大賞」を設けています。

さらに、2018年度からはローソンらしさあふれる“アイデア・実行”の投稿型企画「ローソン・チャレンジ大賞」（略してLチャレ）として刷新。仕事の枠を越えた全社的な視点での業務改善・改革を奨励し、そのナレッジを全社に共有することで、従業員のモチベーションやローソン全体の業績向上につなげています。

（引用：ローソン公式サイト, 「人事制度」, <https://www.lawson.co.jp/company/activity/social/employee/training/>, 2025年3月閲覧）

ベスト・オブ自画自賛で賞（株式会社CINC）

株式会社CINCでは、会社独自の社内表彰制度「ベスト・オブ自画自賛で賞」を導入しています。

「ベスト・オブ自画自賛で賞」は、毎月選ばれる「自画自賛で賞」の受賞者から最も称賛すべき取り組みをした従業員に与えられる賞です。

「自画自賛で賞」は、1ヵ月を通じて最も力を入れた取り組みをポスター形式で発表し、役員による討議や社内投票によって受賞者が選ばれています。

従業員からは「自画自讃というCINCの文化に誇りを感じる」という声もあり、社内文化の醸成にも一役買っています。

（引用：CINC公式サイト, 採用情報 , <https://www.cinc-j.co.jp/recruit/cinctimes/2661/>, 2025年3月閲覧）

社内表彰×社内報で効果を最大化する

単に表彰して終わるのではなく、「どんな受賞理由があり、会社として何を称えたいのか」を社内全体に共有することが欠かせません。

社内報で大きく取り上げると、社員が受賞ストーリーに共感し、自分も「そこに近づこう」と思いやすくなり、企業価値観の浸透や組織コミットメントの向上が期待できます。
また社内報はコンテンツをストックしておけるので、後から入社した人にとっても、どういう行動がこの会社で求められるのかを理解することに繋がります。

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組織コミットメントを高める社内表彰制度を成功させよう

今回は、社内表彰制度の選考基準・メリット・ユニークアイデア・導入事例を中心に解説しました。いずれも最終的には、従業員の意欲と組織への愛着（組織コミットメント）を引き出し、組織力を高める大きな意義があります。

・選考基準やルール設計を明確にし、公平感を担保する
・企業理念やバリューに合った表彰をすることで行動指針を周知させる
・社内報などで表彰者のストーリーを共有し、全社員のモチベーション・組織コミットメント向上につなげる

ぜひ、社内表彰制度をうまく取り入れて、従業員がいきいきと前向きに働ける環境づくりを後押ししてください。
会社の価値観に合った表彰を設計することで、「認められる喜び」が組織全体を活性化し、結果的にビジネス成長にも大きく貢献していくはずです。