従業員数が多くなると、社内報の閲覧率は下がる？

「従業員数が増えるにつれて、会社の重要なメッセージが届いていない気がする・・・」

これまで多くの経営者の方や経営企画、社内報担当者とお話をしてきましたが、上記のような悩みを持たれている方が多いように思います。

従業員数と社内報の閲覧率に相関関係はあるのか？
ourlyが保有しているデータをもとにこちらの問いを解剖していきたいと思います。

ourlyでとれる閲覧率とは

その前にデータの説明をさせていただければと思います。
ourlyでは、

• 記事の閲覧率（従業員の中でどのくらいの方が記事を閲覧したか）
• 記事の読了率（閲覧した従業員の中で、どのくらいの人が最後まで記事を読んだか）
• 記事のリアクション率（閲覧した従業員の中で、どのくらいの人がコメントやいいねなどのリアクションをしたか）

のデータが取得できるようになっています。

今回はこの中で、閲覧率にフォーカスを合わせて、ご紹介したいと思います。

従業員が増えると閲覧率は下がっていく

結果からすれば、従業員が増えると閲覧率は下がっていきます。下記が従業員数別に比べたデータです。

※1: 1000人以上の企業は、企業によって大きくデータが異なるので、今回は除外しています
※2: 全てのデータではなく、一部をサンプリングして使用しています

従業員数が増えるにつれて、閲覧率は下がっていく傾向が顕著に見て取れます。
このグラフからわかることは、閲覧率は70%あればかなり高い水準にあるということです。

2:6:2の法則があるように、組織の2割の従業員はどうアプローチしても社内報を見てもらうことは難しいでしょう。
真ん中の6割の人に社内報を継続的に見てもらうアプローチが重要です。

では、規模別の閲覧率はどうなっているでしょうか。これからデータが増えれば変わる可能性はありますが、下記のような結果となりました。

100人までの企業と101-300人の企業での閲覧率はともに50%程度であることがわかりました。
逆に301人以上の企業の閲覧率は25%程度と、300人以下の企業の約半分まで落ち込むことがわかりました。
300人の壁をどう乗り越えていくのかが社内報運用の鍵になるでしょう。

閲覧率を上げるためには根本的な問題解決が不可欠

データから組織サイズが大きくなると閲覧率が下がることがわかりました。

その理由はいくつかあるかと思いますが、主な理由は以下の2つかと思っています。

• 自分1人の仕事の範囲が決まりがちで、組織が縦割りになってくる
• 会社の活動を自分ごと化できなくなってくる

タイトルを工夫する、通知を飛ばすなどで多少の改善は可能かもしれませんが
継続的に閲覧してもらうためには、上記のような根本の問題を解決することが不可欠でしょう。