スキル管理とは？スキル管理におすすめのツール6選｜スキルマップ作成手順も紹介

2024 4/03

2024.04.03

URLをコピーする

URLをコピーしました！

スキル管理とは、現代の企業において欠かせない要素となっています。これは、会社に所属する各従業員が有するスキルをデータで的確に管理し、分かりやすく一覧にすることを指します。特に、リモートワークが一般化し、社員同士の対話が限られる状況下では、従業員のスキルや個々の特性を可視化することが極めて重要視されています。

この記事では、従業員の技能を視覚的に把握し、管理するための手法である「スキルマップ」に焦点を当てます。スキルマップは、会社の業務要件を詳細に定義し、各従業員が持つ業務に必要なスキルのレベルを一覧にした表を指します。縦軸に業務に必要なスキルを詳細に示し、横軸に従業員の名前を配置することで、各従業員がどのスキルにおいてどの程度のレベルに達しているかが一目で確認できます。スキルマップを通じて、従業員と企業の成長を支える有益な情報を得るための手助けとなるでしょう。

スキル管理とは

スキル

そもそも業務上におけるスキルとは、仕事をする上で必要となるビジネス能力を意味します。ビジネス能力には、コミュニケーション能力やプロジェクトマネジメント能力、エクセル・パワーポイントのスキルといった所属する会社や業界を問わず必要となる能力や、資格やある特定の知識など、その業界や職種の専門性のある能力などが含まれています。

これらの能力をまとめてスキルと言い、仕事の経験を積んだり、勉強をしたりしてスキルを磨くことで仕事のスピードや質を高められるのです。そのため、スキルの向上はお客様により満足いただける商品やサービスを提供するためには欠かせません。

スキルマップ（スキルマトリックス）

スキルマップは、会社で必要な業務を明確にし、従業員の業務に必要なスキルのレベルを一覧にした表です。業務上必要なスキルを縦軸に詳細に示し、横軸に従業員の名前を書き込んで、各従業員がそれぞれのスキルでどれくらいのレベルに達しているかをまとめます。

スキルマップを作成することで、従業員一人ひとりのスキルレベルを一目で把握できるだけでなく、会社全体で足りているスキルと不足しているスキルを確認し、不足しているスキルを研修や新たな採用などで補う施策が可能になります。また、スキルマップは海外ではSkills Matrixと呼ばれており、国内では技量マップや力量管理表と呼ばれることもあります。

スキル管理ツール

スキル管理とは、会社に所属する従業員一人ひとりのスキルをデータで管理し、一覧にして一目でわかるような形で可視化することを言います。スキル管理をすることで、従業員がすでに身に付けているスキルとまだ身に付いていないスキルを第三者が把握できるようになります。

また、スキル管理ツールを使用して従業員が持っているスキルを把握することで、適切な人材配置や業務分担ができるようになり、業務効率を向上させることも可能です。さらに、会社全体で不足しているスキルを明確化できるため、採用活動をする際にどのようなスキルを持っている人材を採用するべきかということがわかります。

先ほど解説したスキルマップはスキル管理ツールに含まれています。

スキル管理ツールおすすめ6選

ourly profile

ourly profile（アワリープロフィール）は、個人のプロフィール機能や組織図機能などにより、組織のサイロ化を解消する社内コラボレーション創出ツールです。

3つの大きな特徴により、リモートワーク下でも部署を超えた相互理解やスキル管理を実現します。

人となりが一目でわかる自己紹介画面
独自の探索機能により、思いがけない出会いを創出
組織図により、チーム・部署を超えて組織を理解できる

社員名などの基本的な検索機能に加え、所属部署や役職、Q&Aの回答項目などさまざまなセグメントでメンバーを絞り込むことができます。

それにより「この人こんなスキルを持ってたんだ！」「プロジェクトで行き詰まったから同じような経験ある人にアドバイスをもらおう」など、これまでになかった”開かれたスキル管理”を社内で実現します。

料金については、従業員規模に応じて幅広くご用意しております。詳しくはサービスページをご覧ください。

サービスページはこちら

SKILL NOTE

SKILL NOTEは、スキルだけでなく教育や資格の情報も見える化することで、育成計画の作成や計画の進捗管理、分析などを実施できるスキル管理ツールです。主に製造業や建設工事業の企業が導入しており、現場で働く従業員のスキルを徹底的に管理して現場の強化や技術の向上させます。

さらに、従業員の資格の有効期限切れや資格不足などの管理もできるため、品質と安全性の保証にもつながります。

SKILL NOTEはお客様にあった料金プランを提供しているため、具体的な費用感などに関して興味をお持ちの方はぜひ公式HPよりお問い合わせください。

公式サービスページ:https://www.skillnote.jp/

COCOREPO

COCOREPOは、スマホアプリのような操作感で、楽しさと使いやすさを追求したスキル管理ツールです。全社員のスキルデータを5段階で評価します。また、データの管理やレベルアップシステムなどの機能が搭載されています。さらに、顔写真アップロード機能も搭載されているため、一目で特定の従業員のスキルデータを判別することが可能です。導入する際は打ち合わせは不要ですぐに運用開始できます。

COCOREPOの料金プランは下記の通りです。

ライト（31人〜100人）：月額19,000円
スタンダード（101人〜300人）：月額36,000円
エンタープライズ（301人以上）：月額90円/人

導入を検討する際は無料デモが実施可能となっております。

COCOREPO公式サービスページ:https://cocorepo.jp/index.html

HRBrain

HRBrainは、従業員のスキルデータを管理し分析できるスキル管理ツールで、組織診断やタレントマネジメントまでワンストップで実行できます。HRBrainには、人事評価や従業員のスキルデータを管理できる「タレントマネジメントクラウド」、組織と従業員の課題を明確にして施策実行を実現する「従業員エクスペリエンスクラウド」、人事評価をシンプルかつ簡単にする「人事評価クラウド」などがあります。

HRBrainの料金は下記の通りです。

11人〜30人の企業：月額69,800円
51人〜100人の企業：月額69,800円〜約100,000円

オプションを追加することで料金が変動します。

HRBrainは無料トライアルが実施可能となっています。

公式サービスページ:https://www.hrbrain.jp/

スキルナビ

スキルナビとは、従業員一人ひとりの基本情報やスキル、目標などを一括で管理できるスキル管理ツールです。システムへは従業員自身が入力し、入力された内容についてマネージャーが進捗確認・フィードバックをする仕組みになっています。また、最初から搭載されている機能が充実しておりスキルナビを導入している96％の企業がノーカスタマイズで運用しています。さらに、入社希望者の管理や面接・選考管理などの採用支援もできるため大変便利なツールとなっております。

スキルナビの料金については、登録人数により変動するためお問い合わせをして確認する必要があります。また、無料トライアルは実施可能となっています。

公式サービスページ:https://www.101s.co.jp/

厚生労働省

スキル管理ツールではありませんが、厚生労働省が無料で利用可能なキャリアマップ、職業能力評価シート及び導入・活用マニュアルを公開しています。業種ごとにキャリアマップや職業能力評価シートが分けられており、それぞれの業種に応じたシートで管理ができるようになっています。

システムではないため入力や管理、分析は手動でする必要がありますが、完全無料であるため、スキル管理ツールの導入を検討しており、試しに使用してみたい企業にとっては有効活用できるでしょう。

また、業種ごとに導入・活用マニュアルがダウンロードできるようになっているため、導入方法や活用方法に迷わず使用可能です。

厚生労働省公式サービスページ:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000093584.html

スキル管理のメリットとデメリット

メリット

スキル管理を行うことには以下のメリットがあります。

業務を効率化できる
適切な方法で人材育成ができる
個人や部署の強み・弱みが明確になる
従業員の公平かつ正確な能力評価ができる
適切な人材配置が可能になる
プロジェクトに必要なスキルがあるかすぐにわかる

スキル管理を行うことで従業員一人ひとりが持っているスキルが明確になるため、適切な人材配置が可能になり業務の効率化が可能になります。

また、それぞれの従業員が業務を遂行する上で足りていないスキルも把握できるため、足りていないスキルを補うための研修や学習など、適切な方法で人材育成ができるようになります。

さらに、従業員それぞれが持っているスキルを定量的に示すことで、公平な評価もできるようになります。スキルの評価を上げるための項目が明確になるため、従業員にとってもモチベーションが上がるでしょう。

デメリット

スキル管理を行うことにはデメリットもあります。

スキルの設定に時間がかかる
不満を持つ社員が現れる

スキル管理を行う際、業務内容とそれぞれの業務に必要なスキルを細かく洗い出す必要があります。細かく洗い出した上でスキルの項目を設定するためスキルマップの作成は時間がかかるでしょう。また、スキル毎にレベル分けをする必要があるため、レベルに応じた達成度合いも明確にする必要があります。

また、スキルマップは第三者から自分のレベルを判定されるため、自分のスキルレベルの判定に不満を持つ従業員が現れる可能性があります。不満を持つ従業員の仕事へのモチベーションを著しく低下させないように、判定方法を事前に明示しておくことが大切です。

スキル管理ツールの選び方4つ

ここでは、スキル管理ツールの選び方を紹介します。

選ぶ基準になるポイントをピックアップしましたので、たくさんあるツールのなかからどれを使えばいいか分からない場合にお役立てください。

何を目的に導入するのか

まず、スキル管理ツールを導入する目的を明確にすることが大切です。自社のニーズをしっかり把握することがポイントです。スキル項目の詳細な把握に焦点を当てるのか、それとも把握したスキルデータを管理・分析することに重点を置くのかによって、選定するツールは異なります。

人事システムとの連携も考え、異動案の作成を簡単にするツールも存在します。目的が明確になると、求める機能や性能も自ずと明確になりますので、特に意識しておくと良いポイントです。

導入コスト・維持コストに無理はないか

導入にかかる初期コストがいくらか、ランニングさせるための維持コストがいくらか、正確に見積もりましょう。

特に、今後人員拡大や拠点増設を視野に入れている場合は要注意です。

保有するアカウントの数や分析する社員の数に応じて料金が変動する場合、いつの間にか膨大なコストになってしまうことも少なくありません。

複数のツールを比較・検討して相場感を掴みつつ、自社予算の範囲内に収まるか、試算してみることがおすすめです。

セキュリティ対策は万全か

蓄積したデータの漏洩・不正アクセスに十分気を配り、セキュリティ対策が万全なツールを選定しましょう。

特に、スキル管理ツールは個人ごとのスキル・経験・資格・免許などの情報を一元管理するものであるため、豊富な個人情報が含まれています。

万が一、外部に流出してしまった場合、会社として大きな痛手になるだけでなく、社員やステークホルダーからの信頼を一度に失ってしまう可能性もあるでしょう。万が一のときについても考えながら選定すれば、安心してツールを活用できそうです。

サポート体制が整っているか

サポート体制が整っているスキル管理ツールであれば、分からないことや操作方法への質問があってもスピーディーに対応してもらえます。

また、オンボーディングサポートが充実している場合、人事情報の入れ込みなども手伝ってもらえる可能性があるため、相談してみましょう。

電話・メール・チャット・訪問サポート・遠隔サポートなど、どんな手段でサポートしてくれるかもチェックしたい項目です。

スキルマップ作成の手順

スキルマップの目的の明確化

スキルマップを作成する際は、まずスキルマップの活用目的をはっきりさせることが大切です。初めに目的を明確に設定することで、その目標達成に向けて必要なスキル項目やスキルレベルの目安を効果的に設定できます。

逆に、目的が不明確なままスキルマップを進めると、自社の成長に必要なスキルが見えてこない可能性があり、従業員や会社の発展のために必要な施策を策定することが難しくなります。したがって、スキルマップを作成する際には、最初に目的や目標をクリアにすることが大切です。

スキルマップの項目・階層の設定

スキルマップの目的が明確になったら、スキルマップの項目と階層を設定します。項目と階層を設定する際のポイントは、最初に網羅的に必要なスキルの項目を洗い出すことです。必要なスキルの項目をすべて洗い出した後に必要のない項目を削除したり、階層分けをしたりします。

また、スキルマップの項目と階層の設定は、今後の従業員と会社の成長に大きく影響するため慎重におこないましょう。

スキルレベルと基準の設定する

スキルマップの項目・階層を設定したら、スキルレベルと基準の設定をします。スキルレベルは3〜6段階で細かく設定し、スキルレベル毎に具体的かつわかりやすい基準を設定すると良いでしょう。基準をあいまいな表現にしてしまうと、実際に従業員のスキルを判定するときに、判定者によって基準の認識が異なってしまう可能性があります。

スキルレベルと基準を具体的かつわかりやすく設定しておくことで、公平な判定が可能になり、人材配置や評価をするのに役立ちます。

テスト導入とそのフィードバックの反映

スキルレベルと基準を設定したら、まずは一部の社内でテスト導入を行い、そのフィードバックを取り入れます。全社で一斉に導入する前に、社内の一部で試してみるのが良いでしょう。テストを実施し、その後にアンケートやインタビューを行って、不満や修正点などのフィードバックを収集し、それをスキルマップに反映させます。

このようなテストを繰り返して不満や改善点を解消していくことで、徐々に自社に適したスキルマップが形成されます。

マニュアルの作成

スキルマップのテスト導入を実施しフィードバックを反映させ、運用方法や方向性が固まってきたらスキルマップのマニュアルを作成します。マニュアルにはスキルマップの目的や使用方法、スキルの判定基準などを記載します。また、スキルマップを活用することで目指したい会社や従業員の姿、現状抱えている課題などをマニュアルに記載しておくことで、よりスキルマップの重要性が伝わるでしょう。

スキルマップのマニュアルを作成するときは実施に運用する方の立場になって、わかりやすく記載することでスムーズな運用が可能になります。