トップダウン・ボトムアップとは？違いや使い分けのポイントを解説
トップダウンとボトムアップは、企業や組織が意思決定する際の手法の一つです。トップダウンは上層部の決断をもとに現場を管理し、ボトムアップは部下からの提案を吸い上げる形で組織の意思決定を行います。
トップダウンとボトムアップ、それぞれに最適な組織やシーンはどのようなケースでしょうか。また、両者を取り入れた手法「トップダウンデモクラシー」にはどのような特徴があるのでしょうか。
本記事では、トップダウンとボトムアップの特徴や取り組み方、そして両立させる方法について解説します。
トップダウン・ボトムアップとは
トップダウンとボトムアップの違いは、最初のアイデアを出す主体が「上層の社員か」「下層の社員か」にあります。それぞれ具体的に解説します。
トップダウンとは、経営陣・役員・上司など上層部の決断をもとに現場を管理する意思決定手法です。
組織全体の統率を取りやすいため、スピードと一貫性を持った意思決定ができるでしょう。多くの日本企業が採用している手法です。
ボトムアップとは、部下・若手社員からの提案を吸い上げる形の意思決定手法です。
従業員全員が会社の行く末を考えて提案できるため当事者意識が生まれやすく、エンゲージメントやモチベーションの向上につながるでしょう。近年はボトムアップを採用する日本企業も増えています。
トップダウンのメリット・デメリット
トップダウンのメリット┃スピードと一貫性
トップダウンのメリットは、前述の通り意思決定のスピードと一貫性を保てることにあります。ごく限られたメンバーで意思決定するため、時間のロスが生まれません。
また、意思決定に関わるのは基本的に同じメンバーであり、目的意識を事前に共有できていることから意識決定の軸がブレることがないのです。
決定したことは上司からの「業務命令」として部下に通達されるため、組織の統率がしやすいこともメリットです。
トップダウンのデメリット┃判断ミスと反発のリスク
限られたメンバーで意思決定するため、判断ミスが命取りになる可能性があります。
発生し得るリスクを正しく予測できなかったり、一方的な思い込みにのみ頼って意思決定したりする場合、会社全体の舵取りが危うくなる恐れがあるでしょう。
また、「支配的な上司」と「支配されている部下」という体制になるため、部下側からの反発に遭うことも考えられます。上司と部下の信頼関係が構築できていないと、エンゲージメントが下がることもあり得るでしょう。
ボトムアップのメリット・デメリット
ボトムアップのメリット┃現場の意欲と能力の向上
ボトムアップのメリットは、現場で働く従業員の意欲・能力を向上しやすい点にあります。
「自分でも経営戦略の立案に関われる」という自覚が育ちやすく、当事者意識を持って主体的にアイディアを出すようになるでしょう。事業が成長したときの喜びも大きく、「働きがい」につながります。
また、自身がスキルアップすれば会社に貢献できると考え、能力を向上させる従業員も増えていきます。
ボトムアップのデメリット┃現場の能力とスピードに依存
ボトムアップは、現場で働く従業員の能力・スピードに依存しやすいことがデメリットです。
斬新な発想力や市場を見据える広い視野がない場合、効果的なアイディアが出ずボトムアップが形骸化する恐れがあるでしょう。
また、複数の従業員が意思決定に参加することで意見のすれ違いや認識の相違が出るようになり、調整に多大な時間を要します。「意見調整している間にビジネスチャンスを逃してしまった」という事態も起こりえるため、意思決定のスピードが落ちるリスクを承知しておきましょう。
トップダウン・ボトムアップ組織の人間関係を円滑化 ourly profile
ourly profile（アワリープロフィール）は、個人のプロフィール機能や組織図機能などにより、組織のサイロ化を解消する社内コラボレーション創出ツールです。
3つの大きな特徴により、働き方が多様化した現代・VUCA時代の、強い組織作りに好影響を与えます。
- 人となりが一目でわかる自己紹介画面
- 独自の探索機能により、思いがけない出会いを創出
- 組織図により、チーム・部署を超えて組織を理解できる
顔写真や部署、役職などの基本的な項目以外に、強みや趣味、スキルなどが一目でわかり、コミュニケーションのきっかけが生まれます。
また、全メンバーに共通のQ&Aを設定することができるので、部署・拠点・役職を超えたメンバー同士の相互理解促進にも役立ちます。
トップダウンとボトムアップの使い分け方
トップダウンとボトムアップには、それぞれメリット・デメリットが存在します。
「自社がどちらの意思決定手法を持つべきか」と悩む企業は多く、慣例のままトップダウン型を選択してしまっているケースもあるでしょう。
下記では、トップダウン・ボトムアップそれぞれが役立つシーンを紹介します。
トップダウンに適したケース┃経営能力とスピード重視の場面
トップダウンに適しているのは、経営能力とスピードを重視したい企業です。
例えば、急成長中でありビジネスチャンスを逃すことなく意思決定したいときや、マーケットの変遷が大きくリアルタイムでの意思決定が求められるときに最適でしょう。
また、強力なリーダーシップを持つカリスマ経営者がいるときにもおすすめです。トップダウンのメリットであるスピードを最大限活かせるケースであり、効果を得やすくなるでしょう。
ボトムアップに適したケース┃現場の提案を活かしたい場面
ボトムアップに適しているのは、現場の提案を活かしたい企業です。
専門知識・経験・実績のある従業員が多く、現場ならではの肌感覚を経営に活かしたいと考えるときに有効でしょう。次世代の経営陣を育てるトレーニングにもなるため、長期的視点に立って提案力を磨きたいときにも向いています。
また、予算やスケジュールに比較的余裕があり、慎重な判断ができるときもボトムアップで問題ありません。
それぞれを使い分ける必要性
トップダウンとボトムアップは、シーンに応じて使い分けることが大切です。どちらにもメリット・デメリットがあり、片方が優れているというものではないことを知っておきましょう。
スピーディーな意思決定が求められるシーンではトップダウンを、現場からの声を活かして長期的な戦略を練りたい場合はボトムアップを、と工夫していけばどちらのメリットも享受できます。
最終的な意思決定は経営層がくだすことになるため、ハイブリッド型であっても組織が暴走することは防げます。
トップダウン・ボトムアップで意思決定する際のポイント
トップダウンとボトムアップのうち、自社の文化や狙いに合ったものを選ぶことが大切です。
いずれの場合でも理想的な取り組み方があるため、下記でそれぞれ解説します。
トップダウンの取り組み方┃現場に配慮しつつ合理的に判断
トップダウンの場合、現場に配慮しつつ合理的に判断するのが理想です。
現場の声を聞いたうえで、経営者などトップ層がベストと思われる判断を下すことができれば、トップダウンのメリットあるスピード性が得られるでしょう。
しかし、現場の声を聞かず無理なトップダウンにした場合、ワンマン経営になる恐れがあります。現場で働く従業員の心が離れ、不満の蓄積や離職につながる可能性があるため知っておきましょう。
ボトムアップの取り組み方┃チャレンジしやすい環境づくり
ボトムアップの場合、チャレンジしやすい環境づくりが大切です。
現場で働く自分の声が確実に経営層へ届くこと、アイディアを形にしてチャレンジできることを実感できれば、モチベーションにつながります。新入社員・若手社員であっても積極的になりやすく、イノベーションが起きる可能性を上げられるのです。
反対に、チャレンジしづらい環境のままボトムアップを導入しようとしても、形骸化することが多いです。「ボトムアップなのにチャレンジャーが増えない」「ボトムアップと言いつつ現場の声を尊重してくれない」など、経営層と従業員との間に乖離が起きるため注意しておきましょう。
両方の長所を生かす思考「トップダウンデモクラシー」
トップダウンデモクラシーとは、トップダウンとボトムアップの「いいとこ取り」をした意思決定手法です。
両方の長所を生かせる思考であるため、近年はトップダウンもしくはボトムアップと決めず、トップダウンデモクラシーな組織づくりをする企業が増えています。
下記では、トップダウンデモクラシーの取り組み方を紹介します。
トップダウンデモクラシーの取り組み方
トップダウンデモクラシーの取り組み方は、3つのステップに細分化されます。
- 経営層によるリード
- 現場によるプロジェクトの実施・業務の遂行
- 経営層による意思決定
まず、「経営層によるリード」をおこないます。組織を変える必要性・意義・目的を広く社内に周知させ、トップダウン型で危機感を持たせます。
次に、組織を変える実際の動きは現場に任せます。「現場によるプロジェクトの実施・業務の遂行」のステップでは、従業員自ら改革に取り組みましょう。プロジェクトを立ち上げたり既存組織のまま運営手法を変えたり、さまざまなアイディアを形にすることがポイントです。
最終的に、「経営層による意思決定」をおこないます。何が最も効果的か最終判断を下すのは経営層であるため、意思決定のスピードが下がることがありません。
現場の声を活かしたトップダウンと、現場主導で動くボトムアップ、両方の側面がある方法と言えるでしょう。
組織やシーンに最適な意思決定を
トップダウンとボトムアップにはそれぞれメリット・デメリットがあり、組織やシーンに合ったスタイルを決定することが大切です。
自社の社風に合った意思決定を構築し、タイムラグを防ぎながらパフォーマンスを最大化させていきましょう。
また、両社のいいとこ取りをした「トップダウンデモクラシー」を採用する企業も増えています。
ファーストステップである経営層によるリードをするときは、社内報など広く情報共有できるツールを活用してみるとよいでしょう。
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