フラット型組織とは？メリット・デメリットをわかりやすく解説
フラット型組織とは、管理職と呼ばれるマネジメント層を排除し、組織階層を簡素化することを指します。
最大の特徴とメリットはトップに集中しがちな意思決定などの権限を従業員全体に分散することで、個々人が責任感を持ち自主的に行動できるようになります。
一方で、情報共有の方法や機密情報の管理などデメリットも存在します。
本記事では、フラット型組織をより詳しく紹介し、そのほかの組織構造やメリット・デメリットを解説していきます。
フラット型組織とは
フラット型組織とは、管理職といわれるマネジメント層を排除することで管理階層を少なくし、組織階層を簡素化することです。日本に多く見られるピラミッド型組織の階層をフラットにすることで、トップに集中しがちな意思決定などの権限を委譲し、意思決定の迅速化を図ることが可能です。
具体的には、社長をトップとし、本部長→部長→次長→課長というようなピラミッド型組織階層を圧縮してフラット化することで、トップダウンによる指示やボトムアップによる情報伝達のスピードが各段に早くなり、経営環境の変化に対応しやすくなります。
フラット型組織の対極として、ヒエラルキー組織が挙げられます。これは、明確に上下の役割分担がなされているピラミッド構造で成り立った組織形態のことです。
フラット型組織の具体例①：ティール組織
ティール組織とは、フレデリック・ラルー氏が著書「Reinventing Organizations」にて紹介したことで一躍話題となっているフラット型組織の一類型です。
企業組織の形態を5段階に色分けした次世代型の組織モデルと呼ばれる組織形態には、上司・部下などヒエラルキー型の階層が存在せず、目標達成に向かって全ての社員が自分で意思決定しながら行動します。
組織全体のパフォーマンス向上だけでなく個人のスキルアップがしやすい、組織を自走させる組織形態です。詳しくはこちらの「ティール組織とは？次世代型モデルの5段階構造と成功事例」をご覧ください。
フラット型組織の具体例②：ホラクラシー組織
ホラクラシー組織も、ティール組織と同様に役職がないフラット型組織です。
しかしティール組織とは違い、所属部門やプロジェクトごとに明確なビジネスモデルやルールが規定されています。また、ホラクラシー組織には、組織運営を支える3つの役職（リードリンク、ファシリテーター、セクレタリー）を設けることが一般的です。
ルールやビジネスモデルに基づいたうえで社員ひとりひとりに裁量を与える組織であり、経営者が社員の意見を吸い上げやすい形態といえるでしょう。詳しくはこちらの「ホラクラシー組織とは？メリット・デメリットと成功事例」をご覧ください。
フラット型組織以外の主な構造
企業の組織は、企業の経営方針や戦略に応じた組織が戦略的に構成されます。ここでは、組織の類型としてどのようなものがあるか、フラット型組織以外の主な構造として次のとおり説明します。
- 機能別組織（職能別組織）
- 事業部制組織
- マトリクス組織（マトリックス組織）
順を追って見ていきます。
機能別組織（職能別組織）
機能別組織とは職能別組織ともいい、組織の機能ごとに構成する組織形態を指します。日本で最も多い組織形態であり、「営業」「生産」「経理」「人事」のように、機能別に部門を編成します。
機能別組織は、各部門がそれぞれの職務に集中できるため、ノウハウの蓄積により専門性が発揮しやすいメリットがあります。そのほか、事業部制組織とは違い、同じ機能の組織を重複して設置する必要がありません。しかし、各組織の職務が専門化しているため、全体を俯瞰することができるマネジメント人材の育成が困難なデメリットもあります。
機能別組織（職能別組織）について、詳しくはこちらの「職能別組織とは？メリット・デメリットを分かりやすく解説」をご覧ください。
事業部制組織
事業部制組織とは、事業や製品などの事業単位で編成する組織形態です。各事業部は、利益責任を負いますが、それに応じた権限も委譲されています。
利益責任に対する権限が移譲されるため、市場の変化に対応した迅速な意思決定が可能です。ただし、事業部毎に「営業」「生産」「経理」などのそれぞれの機能別組織が存在するため、組織が重複し、管理コストが増大するデメリットがあります。
事業部制組織については、こちらの記事でも詳しく解説しています。（事業部制組織とは？主要3種類とメリット・デメリット、違いを解説）
マトリクス組織（マトリックス組織）
マトリクス組織とは、機能別組織と事業部制組織を縦横に組み合わせたような組織形態です。
たとえば、機能別組織を縦軸、事業部制組織を横軸にし、網の目のような構造の組織になります。通常の機能別組織に、組織横断的な事業部制組織が横軸に位置づけられたと考えると分かりやすいでしょう。このマトリクス組織は、機能別組織と事業部制組織のそれぞれに各従業員が所属します。
それぞれの組織のメリットをいいとこどりした組織ですが、命令が機能別組織と事業部制組織の各々からなされるため、指揮命令系統が複雑化しやすいデメリットがあります。
マトリクス組織の詳細はこちらの記事もご覧ください。（マトリクス組織とは？メリット・デメリットと企業の成功事例を解説）
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フラット型組織のメリット
組織階層を少なくすることで、さまざまなメリットがあります。ここでは、フラット型組織のメリットを次のとおり説明します。
- 従業員が責任感を持つ
- コミュニケーションが活発になる
- 人件費が削減される
- 意思決定がスムーズになる
順を追って解説します。
従業員が責任感を持つ
フラット型組織は、従来のピラミッド型組織のようにトップダウン主体ではなく、従業員に権限委譲される度合いが強いため、権限に応じた責任も重くなります。
課長のような中間管理職層がいないため、従業員一人ひとりの裁量が大きく、責任感を持って意欲的に職務に取り組めるメリットがあります。
フラット型組織は、意思決定に複数の階層を経る必要がないため、業務の効率化が図れることから、生産性を高めることができます。
コミュニケーションが活発になる
ピラミッド型組織では、トップマネジメントから中間管理職層を経て、従業員に情報が伝達されます。そのため、従業員が直接マネジメント層にコミュニケーションをとる機会は極めて少ないでしょう。
フラット型組織は、ピラミッド型組織のように中間管理職層が存在しないため、従業員とトップマネジメントの距離が近くなります。そのため、企業内のコミュニケーションが活発になるメリットがあります。
人件費が削減される
ピラミッド型組織は、一定の年齢層以上の中間管理職が多く存在することから、人件費も高額なケースが多いでしょう。なかには、年功序列でポストが与えられていても、社内ニート化して大した職務を行っていないケースもあります。
フラット型組織は、中間管理職層が居なくなるため、それに応じた人件費が削減できます。とくに、ポストだけ与えられて十分な仕事量のないものに対する人件費を削減できるメリットは大きいでしょう。
意思決定がスムーズになる
フラット型組織は、権限がチームや個人に委譲されています。そのため、ピラミッド型組織のように、中間管理職から責任者、社長というように、複数の組織階層を経て意思決定をする必要がありません。
組織によってルールに違いがありますが、チームや個人に権限委譲されていることから、迅速な意思決定が可能です。
フラット型組織のデメリット
意思決定の迅速化などさまざまなメリットがあるフラット型組織ですが、組織が簡素化することによるデメリットもあります。
ここでは、フラット型組織のデメリットについて、次のとおり解説します。
- 情報共有に工夫が必要
- 機密情報の管理（リスク管理）
- 社員の状況を把握しづらい
順を追って説明します。
情報共有に工夫が必要
ピラミッド型組織では、複数の階層を経て情報が伝達されており、トップマネジメントからは、管理職に情報発信すれば足りていました。
しかし、フラット型組織では、管理職だけでなく、意思決定者である従業員全員に、同時に情報共有することが求められます。しかし、情報共有を同時に行うには、クラウド上で共有するなど、全員に同時に情報発信可能なIT環境の整備が不可欠です。
加えて、従業員が主体性を持って意思決定するには、従業員エンゲージメントの向上が不可欠です。
機密情報の管理（リスク管理）
情報が同時的に共有されるため、従業員全員に対して、機密情報などの重要情報管理を徹底させることが必須です。
機密情報の漏えいは、知的財産の流出で自社に重大な損失を与える、あるいはインサイダー情報の流出で不正が行われる可能性があるなど、自社にとって致命的なダメージが生じる恐れがあります。
そのため、従業員全員に対して、自社の知的財産権の管理やインサイダー情報の漏洩防止など、機密情報の管理徹底を講じる必要があります。
社員の状況を把握しづらい
フラット型組織では、ピラミッド型組織と違い、中間管理職層におけるマネジメントがなされません。
そのため、管理の目が行き届かず、従業員の状況を把握しづらくなります。また、従業員が自身の職務に各々従事するため、組織を俯瞰する人材が育ちにくいデメリットがあります。
また、組織を統制する管理職が存在しないため、トップダウンの指示があった場合の指示命令系統が曖昧になりがちです。
従業員の負担が増加する
ピラミッド型組織における中間管理職は、日頃の意思決定のほか、トップマネジメントと従業員の間における調整役の機能を果たしていました。
フラット型組織では、こうした中間管理職が行っていた日ごろの意思決定や責任が生じる職務を担う必要があります。
こうした環境でトラブルや問題が生じた場合、各従業員が責任を持って対処しなければならず、従業員の心理的・身体的負担の増加が懸念されます。
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フラット型組織の成功にweb社内報が不可欠
本記事では、フラット型組織をより詳しく紹介するとともに、そのほかの組織構造やメリット・デメリットを解説しました。
フラット型組織は、意思決定の迅速化やコミュニケーションの活発化などのメリットがあります。他方で、情報共有体制における工夫の必要性、機密情報の漏えいリスク、従業員の統制が取りにくいなどのデメリットも存在します。フラット型組織を成功させるには、こうしたデメリットを補うため、とくに、情報共有の仕方が肝となります。
web社内報は、全従業員に情報共有可能で、全員が意思決定者となるフラット型組織の情報共有に最適です。
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