組織開発施策のメリットは、企業/従業員側の両面から考える-前編

ODコラムは、社員のエンゲージメントを向上させる社内コミュニケーション活性化ツール「ourly（アワリー）」を開発・販売するourly株式会社の組織開発（Organization Development）部門が発信するコラムです。
組織開発にお悩みの多くの企業様を支援し続けている立場から、
・頂戴することの多い質問
・独自の視点から重要と考えられる内容
をメインテーマとして、数名の担当者で執筆を行なっています。

こんにちは。ourly株式会社の組織開発（OD）チームの戸上です。

今回は、組織開発施策を検討する上で多くの方が陥りがちな罠と、それについての懸念をテーマにお話しします。

「組織開発」のステークホルダー・主体は複数いる

組織開発を図る上で重要なポイントの一つに、「組織開発」のステークホルダー・主体が複数いる点が挙げられます。具体的には以下です。

今回の話はこのうち特に、「組織」と「メンバー」の2者にスポットを当ててみます。

なぜこの2者か

この2者は、社内コミュニケーション施策の文脈において、

・発信者と受信者

・目的を「持つ」側と目的と「される」側　とも言えます。

そして、この対立構造があるからこそ組織開発は相応の難易度を持っており、一組織の枠組みにおいて最も距離のある両者だからこそ、その間を飛び交うコミュニケーション施策についてはどちらの側面からも検討・設計がなされるべきであると思います。

意外にも見落とされがち（と感じる）観点

ここでタイトルにもある通り、見落とされがちと感じる観点があります。

ourlyでは、改善施策の検討・設計、さらには実行に際して、前提として以下の様な考え方を推奨しています。

まず、施策のゴールとも言える目的や理想とする“状況”は、従業員側/企業側のメリットという分解ができ、本来どちらの側面も持っています。

そして、そこで実行される施策（ourlyでいえば主に記事発信）によって、受け手のうち大多数にあたる従業員にもこの施策に関心を持ってもらう（巻き込みを行う）上では、まず従業員向けのメリットを理解・明文化しておくことが重要になるはずです。

なぜなら読者である従業員個人で決めた施策や発信内容ではない以上、そこへの協力という新たなコストを支払うために、受け手としてその理由や根拠を求めるためです。

ですが、どうしても目的を「持つ」側になりやすい「組織」からすると、

• 離職率を改善しないと
• 全体のコストを下げないと
• 売上を上げないと
• 〇〇年で費用回収をしないと

という様に、“この施策を成功させるべき企業向けのメリット”とその正当性について終始議論してしまう状況に陥りがちであると感じます。

これだけでは、いざ施策を実行しても思う様に読み手の協力を得られず成功の難易度は自ずと上がってしまいます。

もし、あなたが現在そうした施策を検討する立場だとしたら、

• 施策の受け手側はこの施策をどう感じるか
• そこに求めるメリットにはどの様なものがあるか
• そしてそれを伝えるためには何が必要になるのか

を改めて考えてみることをお勧めします。

さらに、どのように施策検討・設計は進められるべきか。については後編の記事で

今回はこの問題提起にとどめ、次回後編の記事では具体的に以下の2点について解説していきます。

• どのように施策検討・設計は進められるべきか
• そのコツは

< ポイント >
・この巻き込みは段階的に行われる想定で検討を開始する
・巻き込みのサポートとして、企業側の「姿勢」を示すことが有効になります。
　具体的には、企業向けメリットの面を示すとともに、それを承認/推奨/賞賛する意思を表現すること
・それでも巻き込みが難しい場合には・・・

後編はこちら。ぜひお読みください。