ケイパビリティとは？ビジネスへの活用方法や事例、分析方法を解説
ケイパビリティ（capability）とは、「能力」「才能」「素質」を意味し、企業の組織的な能力、あるいはその企業に固有の組織的な強みのことです。
競合他社との差別化、持続性を維持するために、ケイパビリティを高めることが求められています。
この記事では、ケイパビリティの概要とフレームワーク、コアコンピタンスの違い、メリット、高める方法、企業の事例について解説します。
ケイパビリティ（capability）とは
ケイパビリティとは、企業成長の源泉となる組織的能力や固有の強みを指します。
英単語の「capability」を直訳すると、「能力」「才能」「素質」を意味します。転じて企業独自の「優位性をもつ強み」を指す経営学用語として、使われるようになりました。
ケイパビリティの概念は、ボストンコンサルティンググループに所属するジョージ・ストークス、フィリップ・エバンス、ローレンス・E・シュルマンの3名による論文で、1992年に提唱されました。
論文のなかで、ケイパビリティは「バリューチェーン全体に及ぶ組織能力」と定義されています。
つまり、技術力や開発力といった単体の「資産」を示すのではなく、こうした資産を活用して競合他社に勝つ「能力」を指すのがケイパビリティといえるでしょう。
ケイパビリティとコアコンピタンスの違い
「企業の強み」を論じる際に、「ケイパビリティ」と混同しやすい用語に「コアコンピタンス」があります。
コアコンピタンスは「他社が模倣できない技術的な優位性」を意味し、技術そのものの強み、すなわち事業プロセスの一部を指します。
これに対しケイパビリティは、「組織全体の強みを発揮する総合的な能力」のことです。つまり事業プロセス全体に及ぶ優位性を指します。
両者は、相関関係にあるといえるでしょう。組織力とも呼べる総合的な企業の強み（ケイパビリティ）が、他社の追随を許さない技術の強み（コアコンピタンス）を形成するといった関係性です。
コアコンピタンスについてはこちらの記事で詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。
ケイパビリティが重要視される背景
ケイパビリティが重要視される背景には、ビジネスを取り巻く環境の急激な変化があるとされます。
消費者のニーズが多様化し市場の変化は加速、新たな技術により、これまでなかったビジネスモデルが次々に誕生しています。加えて、企業は不安定な社会情勢にも対応しなくてはなりません。
VUCAという言葉が表す通り、現代は複雑かつ曖昧で変動しやすい、不確実な社会であるといえます。
こうした環境で企業が生き残るには、組織として環境変化に素早く対応することが求められます。
そのためには、事業活動全体を俯瞰した上で、他社の追随を許さない確固とした組織としての強みが必要です。ケイパビリティを重視した経営戦略は、生存競争に打ち勝つためには必須といえるでしょう。
ケイパビリティを活用するメリット
企業がケイパビリティを活用するメリットは2つあります。
- 組織力、優位性の強化
- 持続性の強化
以下、2点について解説します。
組織力、優位性の強化
他社より優れた製品やサービスを開発することが、優位性の強化には欠かせません。
ケイパビリティを活用し、自社の独自性を発揮することが、競合他社との差別化につながるのです。
また、ケイパビリティには、従業員間の連携や企業風土といった内部体制も含まれます。こうした内部体制を強化すれば組織としての総合力も強化できます。
強固な事業基盤を築くためにも、ケイパビリティを活用した組織強化が欠かせません。
持続性の強化
ケイパビリティにより組織力が高まることで、安定した成果を出し続けることが可能になります。このことは企業としての持続性の強化につながります。
安定した優位性は、競合他社が簡単に模倣できるものではありません。一度定着すれば、自社独自の優位性として、将来にわたり企業を存続させる強みとなります。
こうした環境は、従業員のエンゲージメント向上にも良い影響を及ぼします。従業員がモチベーション高く仕事に臨む環境が構築され、さらに安定した企業運営が実現するでしょう。
ケイパビリティを発見、強化するフレームワーク
ここでは以下、3つのケイパビリティのフレームワークを紹介します。
- VRIO
- ダイナミック・ケイパビリティ戦略
- ケイパビリティ・ベース競争戦略
詳しく解説します。
VRIO
VRIO分析は、事業における内部的な強みを分析する手法として、ジェイ・B・バーニーにより1991年に提唱されました。
VRIOは以下4つの単語の頭文字をとったもので、それぞれの観点から企業の組織としての強みを評価します。
- V：Value【経済的価値】
- R：Rarity【希少性】
- I：Imitability【模倣可能性】
- O：Organization【組織】
上記4つの要素に対する設問に、「Yes・NO」あるいは5段階評価で回答し、組織の強みを洗い出すフレームワークです。
例えば、希少性や模倣可能性が高く評価された企業は、競合の新規参入が困難な優位な市場で戦えることを意味します。また、経済的価値が高ければ、ピンチにも耐えられる企業としての体力を有していると評価できるでしょう。
ダイナミック・ケイパビリティ戦略（dynamic capability）
ダイナミック・ケイパビリティ戦略は、カリフォルニア大学のデイヴィッド・J・ティースが1997年に提唱した、企業戦略論です。
市場や顧客のニーズなど、ビジネス環境の変化に対応するため、企業自らが変革していくフレームワークを指します。「変化対応力」「自己変革力」とも呼べるものです。
以下のプロセスを経て、変革を進めます。
- Sensing【感知】 変化・驚異・機会を察知するプロセス
- Seizing【補足】 既存の経営資源を応用し再利用するプロセス
- Transforming【変革】 自社の資産や組織を再構成し強みを生み出すプロセス
具体的にはDX推進のように、時代の変化や技術の革新に対応し柔軟に「変化対応」していく姿勢を指します。
ケイパビリティ・ベース競争戦略（capability-based strategy）
ケイパビリティ・ベース競争戦略とは、ケイパビリティを経営戦略の中心に据えることで、競争に打ち勝つことを目的とするものです。
ケイパビリティ・ベース競争戦略では、以下4つの基本原則を守るべきとされています。
- 原則1：企業戦略の構成要素はビジネスプロセスとする
- 原則2：優位性を継続するには自社の基幹プロセスを有効活用する
- 原則3：戦略的事業単位と職能分野を結びつけ相乗効果を生むためにインフラ整備をおこない、戦略的ケイパビリティを構築する
- 原則4：ケイパビリティは部門を横断するため、推進役はCEOが担うべきである
ケイパビリティ・ベース戦略は、この4つの原則を経営戦略の中心に据え、顧客満足を追求するものです。
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近年「組織開発」と頻繁に聞くようになりました。その一方で、言葉の意味合いは曖昧で、正確に理解し組織に落とし込めている企業は少ないかもしれません。
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ケイパビリティを高める方法
ここではケイパビリティを高める方法を2つ解説します。
- 人材の育成
- 現状把握
この2点について解説します。
人材の育成
ケイパビリティの向上にもっとも影響を及ぼすのが人材のもつ力です。自社の強みを高めることを意識した人材育成が、ケイパビリティを高める近道といえるでしょう。
優秀な人材の獲得とあわせ、既存の従業員のポテンシャルを引き出す施策が有効です。継続的かつ体系的な社内研修の実施や、自己啓発のサポートといった、前向きな働きかけに従業員の多くはモチベーションを見いだします。
人材育成は短期間では成果を発揮するものではありません。しかし、組織力のボトムアップには欠かせないものです。
現状把握
ケイパビリティ向上の施策は、自社の現状を知ることから始めなくてはなりません。
自社の製品やサービスが、顧客に提供されるまでのプロセスを分析します。そのなかで、どの部分が競合に対し優位なのかを見極めます。
この見極めを適切におこなえば、自社のケイパビリティを定義化できるでしょう。定義が明確になることで、今後の組織の方向性が定まります。
その方向性をもとに、具体的な事業戦略や事業計画を練り実行することで、さらなるケイパビリティの向上が見込めるでしょう。
ケイパビリティの具体例・企業事例3選
ここではケイパビリティを活用する企業の事例を3つ紹介します。
- Apple
- サウスウエスト航空
- ホンダ
詳しく解説します。
Apple
Apple社のケイパビリティは洗練されたデザインと、独自の店舗網にあります。
同社は早い段階から、デザイン性を高めるための人材募集や組織体制の構築に注力し、ケイパビリティを高めていました。この差別化が功を奏し、現在の「IPhone」や「IPad」のヒットにつながっています。
同社はApple製品がもつ「魅力」を消費者に確実に伝えるためには、自社販売網の構築が最適と判断します。その判断が新たなケイパビリティの創出につながっているのです。
サウスウエスト航空
「世界最強のLCC」と称されるサウスウエスト航空のケイパビリティは、「助け合う組織風土」や「円滑なコミュニケーション」にあるとされます。
このケイパビリティは、同社のサービスの優位性である低価格化を実現する大切な要素です。
サウスウエスト航空では、明確な役割分担はなく、パイロットでも手が空いていれば機内荷物の処理を手伝います。これにより、少人数の運営が可能になり、一機あたりの人員は他社の半数程度でまかなわれます。
ホンダ
ホンダ社がアメリカで成功した要因として挙げられるのが、「ディーラーへのサポート力」というケイパビリティです。ホンダの「エンジン技術」は、他社が追随できないコアコンピタンスでした。
同社は製品を提供するだけでなく、自社の技術を広めてくれる販売店に向けた、さまざまなサポートやノウハウの提供に注力します。こうしたサポートがケイパビリティとなり、エンジン技術というコアコンピタンスを、最大限に活かすことにつながりました。
強みを活かす組織力を発揮した事例といえるでしょう。
ケイパビリティの高める組織作りをサポート ourly profile
ourly profile（アワリープロフィール）は、個人のプロフィール機能や組織図機能などにより、組織のサイロ化を解消する社内コラボレーション創出ツールです。
3つの大きな特徴により、働き方が多様化した現代・VUCA時代の、強い組織作りに好影響を与えます。
- 人となりが一目でわかる自己紹介画面
- 独自の探索機能により、思いがけない出会いを創出
- 組織図により、チーム・部署を超えて組織を理解できる
顔写真や部署、役職などの基本的な項目以外に、強みや趣味、スキルなどが一目でわかり、コミュニケーションのきっかけが生まれます。
また、全メンバーに共通のQ&Aを設定することができるので、部署・拠点・役職を超えたメンバー同士の相互理解促進にも役立ちます。
ケイパビリティを高めて生存戦略を
企業成長には、組織の総合的な強みである、ケイパビリティを活かした運営が欠かせないようです。
競合との差別化を図り、自社の強みを維持し続けることが、生存戦略の重要なポイントとなるでしょう。
ケイパビリティを高め、活用していくのは人材の力です。
人材の力を活かすには、エンゲージメント向上が必要なことはいうまでもありません。そのためにはWeb社内報など、従業員の相互理解を促進する取り組みが有効です。ぜひ、検討してみてください。
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