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エンプロイーエクスペリエンス(EX)とは?高める方法や事例を解説

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エンプロイーエクスペリエンス(通称:EX)は、人事業界のトレンドワードとして注目を集めています。

近年、転職市場が盛り上がっており、企業としては、人材確保のためにエンプロイーエクスペリエンスエンゲージメントの向上が急務となっています。働き手としても、働きやすい労働環境がある会社は魅力的です。

エンプロイーエクスペリエンスには、どのような背景から注目され、向上によってどのような効果があるのでしょうか。実際の導入事例とともに解説します。

目次

エンプロイーエクスペリエンス(EX)とは

エンプロイーエクスペリエンス(通称EX:Employee Experience)とは、日本語で従業員体験を意味します。従業員体験には、社員が会社で体験するすべての経験が含まれます。

例えば、業務や研修で得られる経験はもちろん、健康状態や給与・昇進昇格などの待遇まで多岐に渡ります。エンプロイーエクスペリエンスは、それら社内向けの施策を通して醸成するものだと言えるでしょう。

似た考え方として、ユーザーエクスペリエンス(UX、ユーザー体験)、カスタマーエクスペリエンス(CX、顧客体験)が挙げられます。

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エンプロイーエクスペリエンス注目の背景

エンプロイーエクスペリエンスが注目されている背景について紹介します。

ミレニアル世代が組織の中心に

エンプロイーエクスペリエンスの歴史はまだ浅く、ここ数年で注目されてきています。理由として、ミレニアル世代(1980年以降に生まれた世代)が組織の中心となってきていることが挙げられます。

幼い頃からデジタル機器に触れており、SNSを積極的に利用しているため、情報処理能力が高く、転職をそれほど厭わない世代と言われています。

企業が人材の定着化のため、エンプロイーエクスペリエンスが認知されるようになりました。

人材の流動化

人材の流動化とは、社会において人材が移動すること、つまり転職がしやすい世の中になったということです。

時代背景として、終身雇用・年功序列制度が崩壊しつつあることが挙げられます。その結果、働き手は、ファーストキャリアで定年を迎えるのではなく、転職を経験しながらステップアップしていくようになりました。

しかし、企業側としては、採用コストが無駄になってしまうため、会社に残って欲しいのが願望です。よって、エンプロイーエクスペリエンスを高め、社員が納得して働ける環境を提供するために、近年、注目が集まっています。

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人材業界のトレンドキーワードに

2017年にデロイトトーマツコンサルティングが実施した、人事業界におけるトレンドキーワードをまとめたレポートに取り上げられたことが大きなきっかけでした。

エンプロイーエクスペリエンスは、現在日本のみならず、世界的に注目を集めており、人事部門において重要なミッションになってくるでしょう。

グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド 2017が取り上げる10のトレンド

1. 未来型組織:もう始まっている
2. キャリアとラーニング:リアルタイム・継続的な学びの実現
3. 採用:コグニティブによる採用
4. エンプロイー・エクスペリエンス:組織文化とエンゲージメントとその先を見据えて
5. パフォーマンス・マネジメント:勝利の切り札
6. リーダーシップ革命:限界を超える
7. デジタルHR:プラットフォーム、人材、仕事そのもの
8. ピープル・アナリティクス:新たな道を進む
9. ダイバーシティ&インクルージョン:リアリティ・ギャップ
10. 労働の未来:拡張される労働力

(引用:デロイトトーマツコンサルティング合同会社『人事部門・人材活用の課題とトレンドをまとめた「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2017~デジタル時代の新たなルール~」』,<https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/human-capital/articles/hcm/global-hc-trends-2017.html>,2017年出版)

エンプロイーエクスペリエンス向上の効果 

次に、エンプロイーエクスペリエンスの向上効果について解説します。具体的にどのような効果があるのでしょうか。

従業員のエンゲージメントが高まり、離職者が減る

離職をするということは、ほとんどの場合、業務に関することや職場での人間関係が原因です。エンプロイーエクスペリエンスは、採用段階から退職まで、また評価制度や研修制度から日々のコミュニケーションに至る、すべての従業員体験をさします。

よって、エンプロイーエクスペリエンスを向上させることで、仕事をする上での不満が解消され、離職率の低下に繋がります。

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社会的なイメージアップ

エンプロイーエクスペリエンスの向上は、社員のみに効果があると思われがちですが、間接的に社会的なイメージアップにも繋がります。社員の従業員体験を充実させることで、必然的に企業のブランド力が高まり、その結果、優秀な新入・中途社員の獲得が期待できます。

また、社員の不満が解消されることで、会社内部の評価が高まり、社員の風評被害なども抑制されるとともに、社会的に評判が高まるでしょう。

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エンプロイーエクスペリエンスを高める方法

エンプロイーエクスペリエンスの向上には、さまざまな施策が有効です。ここでは、おすすめの施策を6つ紹介します。

エンプロイージャーニーマップ 

【図1】エンプロイー・ジャーニーマップのイメージ

(引用:アデコ株式会社,「ジャーニーマップで経験価値を見える化 ~エンプロイー・エクスペリエンス施策の導入ステップ~」,<https://www.adeccogroup.jp/power-of-work/092>,2020年11月閲覧)

エンプロイージャーニーマップとは、入社から退社までの経験を「旅」とし、その長い時間軸のなかでの従業員体験を、社員目線でイメージしたものです。(【図1】)

企業ごとに作成方法が分かれますが、「エンプロイーエクスペリエンスを向上させる」ことが目的であり、社員目線でのエンプロイーエクスペリエンスの流れ、求めていること、アクションなどを整理できると、効果的なエンプロイージャーニーマップを作成できるでしょう。

定期的なエンゲージメントサーベイ

エンプロイーエクスペリエンスの向上において、まず組織が抱えている課題を浮き彫りにしなければなりません。

そこで、エンゲージメントサーベイが効果的です。エンゲージメントサーベイとは、社員のエンゲージメント(社員の企業に対する愛着心)を調査することをいいます。

社員の企業や商品に対する愛着心がどの程度かを計測するとともに、組織の課題や改善点が分かります。社員の組織に対しての不満や課題を浮き彫りにすることで、改善点を洗い出し、次項で紹介するどのような施策を打つべきかが分かるでしょう。

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社内報

社内報とは、社内広報の1つの手段として、社員やそのご家族に発行される冊子やweb記事、動画などを指します。

社内報を通して、企業の目指しているゴールやビジョン、経営理念・企業理念を浸透させることができます。普段関わりを持ちにくい社員も含めて、全社員に情報を共有できるのが特徴です。

また、情報共有だけでなく、新入社員の紹介や他部署紹介、活動報告などを通して、社員間のコミュニケーションを促進させることにも繋がり、さまざまなエンプロイーエクスペリエンス(従業員体験)に取り組むことができるでしょう。

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ピアボーナス®️

ピアボーナス®️とは、社員同士が互いの良い行いを評価し、ポイントやコイン、チップなどを付与する仕組みです。成果に現れない良い行い(ゴミ拾い、他社員のサポートなど)を互いに称賛し、社員のモチベーションアップや社内コミュニケーションの活性化などを目指すことが目的です。

ピアボーナス®️を導入することで、自身の行動が評価され、また、評価者になることで、エンプロイーエクスペリエンスの幅を広げることができるでしょう。

「ピアボーナス®️」はUnipos株式会社の商標または登録商標です。
「ourly Magazine.」では商標権者Unipos株式会社から使用許諾を得た上で記事にしています。

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タレントマネジメント

タレントマネジメントとは、社員が持つ資質(=タレント)やスキルを最大限発揮できるよう、戦略的に人事マネジメントを行う取り組みのことを指します。

社員を適切な部署に配置することによって、モチベーションやエンゲージメントの向上が期待できます。また、社員の適性や能力、育成のために、あえて部署異動させることもエンプロイーエクスペリエンスの1つであり、社員の求めているもの、将来像に近づけることが重要になります。

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1on1

1on1は、上司と部下が、1対1で行う 対話のことを意味します。以前までは、上司が部下に、一方的に指示・指摘する目的で行われており、悪い印象として認識されていました。

しかし、最近では、部下の育成目的で行われており、上司と部下のコミュニケーション機会の創出、部下の業務内容のフィードバック、業務以外の悩みなどを聞くといった内容に変化してきています。1on1は、エンプロイーエクスペリエンスの向上施策の1つとして、信頼関係の構築や満足度の向上など、多くのメリットが期待できるでしょう。

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【資料】インナーコミュニケーション活性化ノウハウ ~ 事例集付き ~

インナー(社内)コミュニケーションの活性化は、組織にあった施策を適切に行い続けることで実現します。しかし、組織にあった施策を選ぶことは難しく、成果も見えづらいため、活性化に成功する企業は多くはありません。

そこで弊メディアでは、「活性化施策の一覧表」や「自社にあった施策の選び方」、「成功事例集」をまとめた資料を作成しました。

組織の離職率やエンゲージメントスコア、理念・文化の浸透にお悩みの方は是非ご覧ください。

エンプロイーエクスペリエンスを重要視する企業事例5選

実際に、エンプロイーエクスペリエンスを導入している企業を紹介します。

⑴Airbnb

Airbnb(エアビーアンドビー)社は、アメリカに拠点を置く、宿泊施設・民宿を貸し出すウェブサイトを運営している会社であり、近年急速に力を伸ばしていると同時に、米企業の口コミサイトで働きやすい企業として1位に選ばれています。

そんな部下からの信頼が厚く、働きやすい環境を提供しているAirbnb社ですが、人事部はなく、「Employee Experience」というエンプロイーエクスペリエンス専門の部署を設けています。

従来の人事部の役割に加え、オフィス・ワークスペースの設計やエンゲージメントの向上、仕事とプライベートの両立のサポートなど、社員が仕事をする上でのすべての環境を整える役割を果たしていると言えるでしょう。

(引用:Airbnb HP 「求人情報」,<https://careers.airbnb.com/positions/>,2020年11月閲覧)

⑵freee株式会社

freee株式会社は、人事部を「メンバーサクセスチーム」と名付け、付加価値業務や社員の成長させることが、価値であると定義しています。具体的な施策としては、週に1回30分、上司との面談を設けることです。

また、人事評価制度において、freeeにとってどのような・どのくらいのインパクトをもたらしたか、という観点で、同僚を含むメンバーからのフィードバックを経て評価を決めています。

その他にも、定期的なメンバーの表彰、部活動のサポートなどさまざまなエンプロイーエクスペリエンスを提供しています。

(引用:freee株式会社HP『採用情報「職場環境と制度」』,<https://jobs.freee.co.jp/benefits/>,2020年11月閲覧)

⑶株式会社ガイアックス

株式会社ガイアックスは、独特の社内制度と出社しがいのある場所づくりに力を入れています。

例えば、部署の独立採算制を採用しており、稟議書(企画提案書)は内容に関わらず、すべてに許可を出しています。また、取締役会も含め、すべての議事録を社内に公開しており、上司部下関係なく、情報を得ることができるためです。

加えて、面談時に全社員がライフプランを立て、年間計画から直近3ヶ月で何をするのか、得たいのかを決めていきます。

このように、社員が仕事をする上で、さまざまな角度からエンプロイーエクスペリエンスを提供し、働き甲斐のある環境づくりに力を入れていることが分かるでしょう。

(引用:株式会社ガイアックスHP「Gaiax blog 強力な精神的エネルギーをメンバーからどう引き出すか」,<https://www.gaiax.co.jp/blog/2018-03-05/>,2020年11月閲覧)

⑷株式会社グッドパッチ

今では、モチベーションクラウドで組織ランクAAA(ランクはDD~AAAの11段階あり、最高ランクのAAAは導入企業の上位1%に属する)を記録する株式会社グッドパッチですが、離職率が40%を超えた時期もあったそうです。

対策として行なったのが、“People Experience”という社内外のあらゆるステークホルダーの「人」の体験向上、特に従業員体験(EX)向上を担うPXチームの立ち上げです。

基本的には、社内広報といわれる領域を全般的に担当し、全社総会などの社内イベントの実施を含め、エンゲージメント向上のための活動を中心に行っています。

イベント系の施策では、「何を」「どのように」そして「なぜ」やるのかを重視して企画・運営をされています。詳しくは以下のインタビュー記事をご覧ください。

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⑸株式会社ヒトクセ

一時期、社員の半数近くが会社に対して何かしらの不満を抱いていたという株式会社ヒトクセでは、大きく以下3つの施策を行いました。

  • アンケートQ&Aでスッキリする会
  • アンケートと基にしたヒアリング
  • 社員全員との半年に一度人事面談

アンケートで取れるのは、定量的な情報です。その情報を基にヒアリングを行うことによって定性的な情報も集め、細かく従業員の不満を回収していることがわかります。

またヒトクセでは、新たな施策を行う際には、まずは社内の5~6人のメンバーで試してみて、その結果をもとに制度を少し調整して、そのうえで新しい制度を社内にローンチする「wemake」という施策を行なっています。

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まとめ

エンプロイーエクスペリエンス(通称EX:Employee Experience)は、日本語で従業員体験を意味し、社員が会社で体験するすべての経験が含まれます。

人材の流動化が進み、離職の防止が企業に求められる現代において、エンプロイーエクスペリエンスの向上は、重要な課題となってくるとともに、社員が満足できるようなエンプロイーエクスペリエンスを提供できる企業は、魅力的であり、今後さらに注目が集まるでしょう。

実際の導入事例を紹介しましたが、日本だけでなく、世界的にエンプロイーエクスペリエンスの向上に取り組んでいます。エンプロイーエクスペリエンスの向上プロセスと課題改善の目的を整理し、効果的な施策を打ちましょう。

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この記事を書いた人

Kanei Yoshifusaのアバター Kanei Yoshifusa ourly株式会社 セールスチームメンバー

ourly magazineのライティングを主に担当。
毎日公園でサッカーをしているので、天気予報にめちゃくちゃ詳しい。
サッカー選手の久保 建英とマッチアップしたことがあるのがちょっとした自慢。(すげえやつだった)

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