健康経営におすすめの福利厚生サービス4選！メリットや注意点も解説

健康経営とは、従業員の健康を維持することが企業の収益を最大化させるという視点に基づいて事業を実践することを指します。

ブラック企業が社会問題化するなど、労働環境が整備されているかどうかは企業イメージに大きく関わることなどから、健康経営に取り組む企業は増加しています。

一方、何から取り組めばいいか分からずに健康経営を実践できずにいる企業も多く見られます。

そこで本記事では、健康経営に適した福利厚生の施策やおすすめの4つのサービス、健康経営に取り組むメリットと注意点について解説します。

健康経営とは

健康経営とは、従業員の健康増進・健康意識向上に会社として取り組む経営施策のことを指します。健康な従業員が増えればパフォーマンスが向上するなど企業側にとってのメリットにつながることから、近年多くの企業が健康経営に着手するようになりました。

また、従業員自身にとってもメリットがあること、社会的意義も高いことから、注目度が高まりつつあります。経済産業省が健康経営優良法人を認定したり、優れた実績のある企業は金利の優遇を受けられたり、社会的なメリットが増えていることも特徴です。

健康経営が実践できずにいる企業は多い

健康経営にはさまざまなメリットがありますが、とはいえ「興味はあるもののまだ実現できていない」という企業が多いことも事実です。何から取り組むべきかわからなかったり、一度健康経営宣言をしたもののいつの間にか形骸化していたり、さまざまな失敗事例があるのです。

また、経営層と現場で働く従業員との間で意識に差が出ているなど、考え方が上手く社内に浸透しないなどの課題も目立つようになりました。課題に合った適切な施策にすることが、健康経営成功のポイントと言えそうです。

健康経営に適した福利厚生の施策

ここでは、健康経営による代表的な福利厚生を紹介します。なお、どのような健康経営にするかについては正解があるものではなく、自社の課題や従業員のニーズに合わせて自由に変動させられるのがポイントです。

下記を一例としてチェックしたうえで、自社の課題と照らし合わせてみましょう。

心身の健康や医療の支援

心身の健康維持・増進や医療機関受診に対する支援を、福利厚生として提供する会社があります。具体的には、下記のような取り組みであることが多いです。

• 法定健診以上の項目を追加した健康診断の実施
• 人間ドックやがん検診などの実施
• ストレスチェックの実施
• 産業医やなど産業保健スタッフとの連携
• ハラスメント相談窓口の設置
• 社内カウンセラーの常設
• リワークプログラムの充実
• 休職期間の拡大

普段はなかなか自分の管理まで目が行き届かない人でも、上司からの勧めや社内報でのピックアップなどがあると気にかけやすくなるものです。体調やメンタルのバランスを崩したときでも、すぐ産業医とつながれる体制があれば万が一のときでも安心しやすくなるでしょう。

それでもメンタルヘルス休職などを余儀なくなれた場合であっても、リワークプログラムやカウンセラーの利用ができれば復職の環境が整います。

食生活のサポート

従業員の食生活をサポートし、偏った食事になるのを防ぐ福利厚生もあります。

• 栄養バランスに配慮した社員食堂の設置
• 持参した弁当などを気軽に食べられる休憩スペースの設置
• 朝食の欠食を防ぐ朝ご飯サービスの提供
• 栄養補給サプリメントの支給
• 野菜スムーズバーの設置
• 食生活管理アプリの提供

特に、忙しいビジネスマンや朝食や昼食を欠きやすく、夜にまとめて食べるなど食生活のリズムを崩しやすいケースがあります。また、外食中心の食生活になり栄養バランスを損ねることもあるでしょう。

社食やスムージーの提供による食生活のサポートができれば、従業員の健康状態も改善されやすくなります。

運動不足の解消

従業員の運動不足を解消するため、下記のような福利厚生を提供している会社があるのでチェックしてみましょう。

• 社内運動会などスポーツイベントの実施
• 休憩時間を活用したオフィスヨガの実施
• スポーツ施設やトレーニングジムの利用料支給
• 万歩計アプリや運動量管理アプリの提供
• オンラインエクササイズの実施

なかには、歩数に応じてポイントを付与する会社もあり、いわゆる「ポイ活」に近いメリットを福利厚生として与えている事例も存在します。特に座り仕事が多い企業であれば、運動不足解消に向けた福利厚生を追加してもよいでしょう。

禁煙補助

禁煙を促進するため、一定のサポートを手がけている企業もあります。

• 禁煙者に対するインセンティブ（禁煙手当）の支給
• 禁煙外来の受診費用補助
• 禁煙パッチの支給
• 社内完全分煙の徹底

禁煙補助は、当然ながら喫煙者の禁煙を応援するためのプログラムですが、タバコの煙が苦手な人に対する分煙対策のひとつとしても有効です。喫煙習慣や受動喫煙は特に健康被害が大きいとして注目されているので、福利厚生として取り入れる価値は十分あるでしょう。

健康経営におすすめの福利厚生サービス4選

自社で健康経営を全ておこなうのが難しい場合、福利厚生サービスを活用するのがおすすめです。自社の規模や目的に合わせて最適なプランを提供してもらい、工数を削減しながら運用できれば、効果が発揮されるまでの期間を短縮できるかもしれません。

下記では、代表的な福利厚生サービスを紹介します。

1. OFFICE DE YASAI｜新鮮な野菜やフルーツをお手頃価格で食べられる

URL：OFFICE DE YASAI

OFFICE DE YASAIは、オフィスで健康的な食事をするための福利厚生サービスです。新鮮な野菜やフルーツをお手頃価格で食べられるシステムであり、オフィスに冷蔵庫（もしくは冷凍庫）を設置するだけで導入が完了します。社食を設置するコストやスペースがない企業でも、問題なく使えるでしょう。

また、利用は従業員の意思に任せられるので、食べたい人が食べたい分だけ食べられるのも魅力のひとつです。強制感を出したくないときでも、使いやすい手法として注目されています。

2. Fit Food Biz Lite｜添加物不使用こだわり抜いた健康お弁当

URL：簡易社食「Fit Food Biz Lite」┃TAVENAL（タベナル）食べることでなりたい自分になろう

Fit Food Biz Liteは、添加物不使用にこだわり抜き、栄養バランスも厳密に計算された健康お弁当を届けるサービスです。全国対応の福利厚生サービスであり、お弁当は日持ちさせることができるので在庫管理の手間もかかりません。

医師・栄養士による監修を受けていること、お弁当形式なので営業社員が社外に持ち出して食べるなど柔軟な利用ができることも特徴です。ラインアップも豊富なので、飽きずに利用できる点も人気の要因となりました。

3. BOOST ACTIVE｜ 社内でヨガやストレッチ教室を開催

URL：会議室がスポーツジムに｜BOOSTアクティブ

BOOST ACTIVEは、社内でスポーツをするための福利厚生プログラムです。参加する従業員の数・会議室の広さ・プログラムを実施する時間帯や従業員の好みに合わせて豊富な運動プログラムを提供してくれるので、楽しみながら健康増進できます。

「肩こりを解消したい」「インナーマッスルを鍛えたい」など細かな要望を出すこともできるので、従業員と一丸でプログラムを作っているような実感も得られます。体を動かしながらポジティブな社内コミュニケーションがしたいときに、検討してみましょう。

4. RIZAPウェルネスプログラム｜オンライン会議でライザップ

URL：RIZAP [ ライザップ ] 健康経営を強力サポート！法人向けサービス

RIZAPウェルネスプログラムは、法人向けのオンライン会議健康セミナーです。RIZAPトレーナーが企業へ出張またはオンラインで従業員の健康意識向上を図ってくれるので、健康対策に関する研修を自社で担当するのが難しいときにもおすすめです。

テレワークの企業でも導入しやすく、通勤機会が減ったことによる運動不足も解消しやすくなるのがメリットです。フィットネスジム運営のノウハウを最大限活かしてくれる信頼度も、人気の秘訣となりました。

福利厚生を導入して健康経営に取り組むメリット

福利厚生を導入し、健康経営に取り組むことは一見コストであるように見えますが、その分メリットも多いのが特徴です。下記で代表的なメリットを紹介していきます。

従業員の労働意欲や生産性の向上につながる

健康を意識して食事・睡眠・運動をすることでいつの間にか効果的なリフレッシュができ、業務への集中力が上がる人は少なくありません。また、健康上の心配事がなくなって仕事に対するモチベーションが上がったり、生産性が向上したりすることもあります。

反対に、慢性的な体調不良を抱えていると集中力を欠きやすく、ミスコミュニケーションや抜け・漏れが多くなってさらにストレスが溜まる負のスパイラルが起きやすくなります。肩こりや頭痛など小さな症状でも軽く見ず、健康を意識していくことが大切です

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欠勤や休職のリスク低減につながる

慢性的な体調不良を抱えていると、早退・遅刻・欠勤が増えてしまいます。場合によっては休職や離職につながることもあり、自社の人材を効果的に活用できなくなるので注意しましょう。

しかし、福利厚生を導入して健康経営に乗り出すことで、欠勤・休職のリスクを低減できます。不健康損失リスクへの対策を万全にしたいときこそ、会社側が積極的に健康経営に乗り出すことがポイントです。

優秀な人材の確保につながる

健康経営に積極的で従業員にとってメリットのある福利厚生を導入している企業は、採用市場における注目度も高まります。「福利厚生が充実しているから応募してみたい」「従業員を大切に思ってくれる会社にこそ貢献したい」と考える人が多いからこそ、応募数が増えるかもしれません。

また、既存の従業員も満足度が高くなり、転職を理由にした離職が起きにくくなります。優秀な人材を長く確保したいときにこそ、福利厚生を見直してみましょう。

健康経営に福利厚生を導入する際の注意点

健康経営を目的に福利厚生を導入する場合、下記の注意点に気をつける必要があります。ただコストを投下しただけにならないよう、対策していきましょう。

コストバランスに注意する

当然ながら、新たな福利厚生の導入・拡充にはコストがかかります。何をどこまで福利厚生として取り入れるか、誰を対象にするか、利用回数に制限を設けるかなど、コストバランスに注意する必要があるのです。

また、コストに対して十分な効果が見込めそうか検証するなど、コストパフォーマンスを重視することも大切です。導入コストもランニングコストも試算しながら、無理なく導入できそうか決めましょう。

健康増進には時間がかかる

健康は一朝一夕に叶うものではなく、時には年単位での取り組みが必要です。特に生活習慣病の改善や運動習慣づけなどは、時間がかかることを意識しておきましょう。

つまり、短期間で終えてしまう可能性のある福利厚生では、期待していた効果が発揮されない可能性が高いです。また、長期的な利用を前提に福利厚生サービスを選定するなど、コスト面での配慮も求められます。

PDCAサイクルを回しにくい分野だからこそ、時間と工数には余裕を持ってイメージしておく必要があるのです。

健康経営の社内浸透に ourly

健康経営の推進には福利厚生の活用がおすすめ

健康経営に何から着手していいか分からない場合は、まず福利厚生の活用を検討してみましょう。なかには福利厚生の代行サービスもあるので、自社で全て担当できないときに利用するのもおすすめです。

また、新たな福利厚生の導入が決まり次第社内報などで告知し、利用を促進することもポイントです。せっかく導入したのであれば多くの従業員が長期的に利用してもらえるよう、工夫していきましょう。