組織で当事者意識を高める方法4選｜必要性や低い人の特徴を解説
当事者意識とは、物事に対して「自分が直接の関係者である」という意識のことです。
当事者意識をもち、仕事を自分ごと化して考えることができる人は、成果をあげるために主体的に行動を起こすことができます。
この記事では当事者意識について簡単に紹介し、当事者意識が低い人の特徴や高める方法を具体例とともに紹介します。
当事者意識とは
当事者意識とは、物事に対して「自分が直接の関係者である」という意識のことです。「責任意識」「オーナーシップ」とも言い換えられます。この意識があることで、人はその物事に「主体性」をもって取り組めるようになります。
英語では「commitment」「sense of ownership」と訳されます。「オーナーシップ」とあるように、「当事者意識がある社員」は、会社のオーナーと同じ程度の意識で仕事に向き合う社員のことを指すといっても良いでしょう。
会社などの組織において、上位2割の人材が優れた働きをし、中位6割が人並み、下位の2割がローパフォーマーになるという262の法則ですが、当事者意識が高い人は必然的に上位2割に食い込む可能性が高まります。
当事者意識の必要性
社員の当事者意識に、物足りなさを感じている経営者や管理職は多いようです。
当事者意識が高まれば、社員は仕事に主体性を発揮するため、生産性や業績は飛躍的に向上するでしょう。
一方、当事者意識の低さを嘆かれている社員の側も、当事者意識を高め主体性を発揮すれば、日々の仕事に「面白さ」や「やりがい」を見いだせます。当事者意識が低いと仕事に「やらされ感」が生じます。仕事に対する興味や向上心は薄れ、場合によっては「離職」につながることもあるでしょう。
当事者意識については、会社と社員、それぞれの立場で考えてみる必要がありそうです。
当事者意識が低い人の特徴
ここでは、当事者意識が低い人に見られる言動や特徴について解説します。
当事者意識が低い場合、社員は仕事を「自分のこと」として捉えなくなるため、職場にさまざまな悪影響をもたらすようになります。
目的意識が低い
「何のために仕事をするのか」目的意識が低い場合、当事者意識も低くなります。自分に課せられた役割や責任が理解できていないからです。
このような状態では、周囲で起きたトラブルに対しても「自分は無関係」という態度をとるようになるでしょう。その結果、トラブルの火種が大きくなり、会社を揺るがす不祥事に発展する可能性もあります。
反面、目的意識が明確な人は「仕事のゴール」が分かっているため、トラブルにも早めに対処し、ゴールに向かって最短距離を走るようになります。
人に頼る、他力本願
当事者意識が低い人は、「他人まかせ」な態度をとることが多いようです。
問題があっても自分の力で解決しようとせず、「これは自分の仕事ではない」「だれか他の人がやるだろう」と考えます。こうした社員が多くなれば、会社はスピード感をもった課題解決ができなくなり、組織の成長も鈍化するでしょう。
反面、他力本願でない人は、問題が発生すれば「自分に直結する重大事」と捉え、積極的に対処します。また、分からないことは自分で調べて解決するため、成長が早いという特徴もあります。
自分には無関係だと考える、他人事と考える
当事者意識が低い人は、指示された仕事に対しても「上司に言われたからやっているだけ」と考え、他人事として捉えています。
仕事を「指示通り」にこなすだけなので、状況変化への臨機応変な対応や、改善・工夫は望めません。こうした部下が多ければ、上司は常に進捗を確認し指示を修正しなくてはならず、業務が停滞することも考えられます。
反面、当事者意識が高い人は、仕事に創意・工夫を重ね、「より良い結果」を求めます。その結果、業務効率化が推進され、組織に良い影響をもたらすのです。
失敗したときに言い訳・責任逃れをする
当事者意識が低い人は、仕事でミスや失敗をしたときに言い訳や責任逃れをする傾向があります。
「面倒なことに巻き込まれたくない」という意識が強く、積極的にトラブルの解決に動くことをしません。自分のミスを素直に認めない人は、周囲から信頼を得ることはできないでしょう。
反面、当事者意識が高い人は素直に自分のミスを認め、周囲に謝罪します。トラブルに対しても、誠意をもって自分ができ得る限りの対処をするでしょう。
こうした責任感が信頼につながり、やがて大きな仕事を任されるようになるのです。
意志が弱く、諦めが早い
当事者意識が低い人は、少しでもつまずくと簡単に諦めてしまいがちです。
そもそも、自分の仕事を「自分のこと」として捉えていないため、仕事をやり遂げる意識が薄く、少しでもうまくいかなければ途中で投げ出してしまいます。周囲の人々はフォローに追われるため、こうした人は大事な仕事を任されなくなるでしょう。
反面、当事者意識が高い人は、業務目標の達成を自分の責任と捉えています。そのため、困難が生じても簡単に諦めることなく、粘り強く仕事に取り組むのです。
周りからの評価を気にする、自己評価が低い
当事者意識の低さは、自信のなさが原因の場合もあるようです。
自己評価が低く、周りからの評価を気にするあまり失敗を恐れ、チャレンジをしなくなります。成功体験を積めず、自信を得られないといった悪循環に陥っているのでしょう。
こうしたことが、仕事に対する積極性を奪っているのかもしれません。
反面、当事者意識が高い人は、難易度の高い仕事に挑戦し成功体験を得たり、失敗してもそこから教訓を得て自己成長につなげたりします。そのため自己肯定感を高く保ち、積極的に仕事に取り組むようになるのです。
当事者意識を高める方法4選
当事者意識が低い人の特徴と、反対に当事者意識の高い人が組織にもたらすメリットを見てきました。
ここでは、当事者意識を高める方法を4つ紹介します。
当事者意識を高めるには会社と社員、双方の立場からの取り組みが必要なようです。
（1）コミュニケーションの機会を増やし、良好な関係を築く
社員の当事者意識を高めるためには、会社と社員、双方の良好な信頼関係が欠かせません。
そのためには、会社がコミュニケーションの総量を増やすための施策を講じる必要があります。例えば、経営層が積極的に自社の理念・方針を発信することや、1on1ミーティングを実施し上司と部下の対話の機会を確保するといった取り組みです。
社員の側も、こうした会社の施策に積極的に参加し、自社に対する関心を高めることが求められます。
（2）仕事の内容と役割の把握、明確な目標
会社は社員の業務分担に際し、本人の得意・不得意を把握する必要があります。その上で「なぜ、あなたにこの業務をお願いするのか」明確に理由を説明すると良いでしょう。
また、指示をするときは仕事内容だけでなく、求める役割と明確な目標・達成度を示します。仕事に対する責任感をもってもらうためには、欠かせないプロセスです。
こうすることで、「自分に期待されていること」を明確に把握できます。社員は自分の責任でその目標を達成すべく、主体的に行動しなくてはなりません。
（3）フィードバックの機会を設ける
タイムリーなフィードバックの機会を設けることも、当事者意識の向上には欠かせません。
上司は適度にフィードバックの機会を設け、目標の進捗に対する上司としての判断を開示し、アドバイスをすると良いでしょう。そうすることで、部下は上司が自分の仕事のどこを見ているかを把握できます。
部下である社員は、フィードバックから仕事のポイントを学び、アドバイスに素直に従うことで改善を重ね、自己成長につなげると良いのではないでしょうか。
（4）適切な評価をする・仕事を褒める
上司（会社）は、仕事の成果に対し、適切な評価で報いなくてはなりません。
もっとも避けるべきは、上司が部下の仕事に関心を示さないことです。
成果が出た場合は、社員の頑張りを認め、賞賛することが重要です。
成果が出なかった場合は、うまくいかなかった原因を一緒に考え、頑張りを認めた上で次につながるアドバイスが必要でしょう。
こうした上司からの温かい声かけは、部下のモチベーションを高めます。部下の側は、さらに難易度の高い仕事や目標の再チャレンジに励み、上司の期待に応えようとすることで当事者意識を高められるのではないでしょうか。
例えば株式会社うるるさんではシナプス組織という組織形態をとることで、チームリーダー・メンバーともに当事者意識が求められる環境の形成に成功しています。
実際のうるるさんの事例に関してはこちらの記事をご覧ください。
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当事者意識をもって仕事に取り組む
社員の当事者意識が、企業全体の生産性向上に欠かせない要素であることは間違いないようです。
当事者意識を高めるには、会社は社員に対して積極的に関わることが必要です。
また、社員の側にも自身の仕事の意義を理解し、目の前の業務に主体的に取り組む姿勢が求められます。
双方のこうした姿勢が、会社への関心や愛着を深め、当事者意識を高めるのではないでしょうか。社員の当事者意識が向上すれば帰属意識も高まり、離職といった不幸な結果は生じにくくなるでしょう。
すべての社員が意欲をもって仕事に取り組めるよう、意識を変えてみてはいかがでしょうか。
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