【2024最新】Web社内報の選び方とおすすめツール厳選5選を比較！

Web社内報とは

「Web社内報」とは、言葉の通り社内報をWeb化したものです。紙で発行・配布されていた社内報が、時代の変化とともにWeb上でも見られるようになりました。Webに切り替える際には、Webの特性を生かした運用方法に切り替えることと、改めて目的を整理することが重要です。

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本記事では、目的別におすすめのWeb社内報ツールをご紹介いたします。Web社内報を活用した成功事例も合わせてご紹介いたしますので、是非ご一読ください。

Web社内報を導入するメリット

社内コミュニケーションの活性化ができる

Web社内報を活用することで、社内コミュニケーションが活性化します。社内報の発信内容が会話のきっかけとなるだけでなく、Web社内報の中にコミュニケーションが発生する環境を構築することができるためです。Web社内報上でのコメントやリアクション機能を活用すれば、りモートワークの従業員や離れた拠点にいる従業員とのコミュニケーションが可能になります。

普段顔を合わせる機会がほとんどない他部署、他拠点の社員同士の交流が生まれることが期待されます。社内における横のつながりが活性化することによるアイデアやイノベーションの創出を生むためにWeb社内報を活用している企業も現れています。

ストック性が高く、情報を蓄積できる

Web社内報はストック性が高く情報の蓄積に適しています。チャットやメール・紙社内報と比べて「情報が流れていかずに、社員がいつでもアクセスできる状態」を維持しやすいのがWeb社内報です。

Web社内報のストック性の高さを活かせば、理念浸透やノウハウ共有を促進することができます。社員がいつでも企業理念や社内ノウハウの情報にアクセスすることができれば、従業員が積極的に理念の体現やノウハウの活用をするようになるでしょう。

従業員の反応を分析して、PDCAを回しやすい

Web社内報は、閲覧数やコメントが可視化しやすいツールが多いです。社員の反応を分析して・人気の記事から読まれる記事の特徴や社員の関心ごとを推察できるため、「より読まれる社内報にするために何をすべきか」という課題に対するPDCAを回しやすくなります。

＞＞記事をクリックした回数（閲覧数）だけでなく、「どれくらい読み切ったか」が分析できるweb社内報ツール

運用工数が削減される

現在紙社内報を運用している場合は、Web社内報を導入することで運用工数を減らすことができます。紙社内報を発行する場合、記事を入稿してから発行までの期間が長く、時間の余裕を持った記事入稿が必要です。また、デザインや文字フォントの選定・印刷後の確認や修正も必要になり、運用担当者の工数は大きくなる傾向にあります。

Web社内報であれば、記事を作成してから発行するまでのスピードが上がり、確認・修正のスピードも上がります。さらに、デザインやフォントが既に設定されているWeb社内報を活用することで、記事作成自体の工数も削減されるでしょう。

情報共有が効率化できる

Web社内報を活用することで、情報共有が効率化できます。記事を発行するまでのスピードが上がるのはもちろん、物理的に離れたところにいる従業員を含めて一斉にリアルタイムな情報を発信できるようになります。「重要な情報を発信しているのに一部の拠点に伝わるまで時間差がある」といった差分を解消することが可能です。

導入効果別の成功事例10選

ここからは、前段落で紹介したWeb社内報のメリットが具体的に効果・結果として見られた企業事例をご紹介します。

コミュニケーション活性化：部署や拠点を超えた交流が生まれた事例

シコー株式会社がWeb社内報を導入した理由は、「仲間とビジョンを作り、みんなに伝える」ためでした。
ただビジョンを刷新するためだけでは浸透しないと考え、「みんなに伝え、みんなに相談し、みんなとコミュニケーションをとっていく手段」としてWeb社内報を選びました。

• 部署や拠点を超えたコミュニケーション
• 記事の内容をきっかけとした職場での会話

が生まれているといいます。
直接顔を合わせる機会がない人との関係構築のきっかけになるのが、Web社内報の強みです。

コミュニケーション活性化：「横のつながり」からイノベーションを期待

「横のつながりが生まれることにより、イノベーションが起きる」という考えから、社内コミュニケーション活性化に力を入れて社内報を導入する方も。

社内コミュニケーション活性化と聞くと、「社員が仲良くなる」「相談しやすくなる」ようなイメージが想起されますが、実はその先があります。「画期的なアイデアが生まれ、イノベーションが起きる」ことが、社内コミュニケーション活性化の末に生まれるものです。

 社内の相互理解の促進：社内全体のコミュニケーション活性化

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社員と会社をつなげるだけの存在ではない！30年続く社内報の存在価値 「ガリガリ君」でおなじみの赤城乳業株式会社。1994年から社内報を発行し続け、30年が経っています。今回は顧問で社内報委員会（元）オブザーバーの本田さまと、社内報責任者の岩月さまにインタビューを実施。

社内の相互理解を深めるために、30年間社内報発行を続けている赤城乳業株式会社へのインタビュー記事です。
30年以上の運用の中で「間違いなく社内コミュニケーションは活性化しており、会社として売上が過去最大にもなってる1つの要因にはなっていると感じる」「結果的にコンプライアンス遵守に役立っているのではないか」など、社内報による効果を肌で感じています。

ノウハウ共有の活性化：howとwhoを共有して業務に活かす

株式会社リブ・コンサルティングでは、Web社内報をカルチャー浸透と情報共有のために活用しています。

コンサルティング会社では、あるクライアントと取り組んだ業務を、別のクライアントとの業務で活かすなど、情報やノウハウを共有して活かすことが重要です。そして、”how”だけでなく”know who”「誰が何の専門家なのか？」を浸透させることも不可欠です。株式会社リブ・コンサルティングはWeb社内報のストック性の高さを活用し、ノウハウ・ノウフ―を蓄積する・伝播させるための場としています。

コンサルティング会社に限らず、ノウハウ・ノウフ―を浸透させることは業務改善につながります。情報を発信しながら、蓄積もできる点はWeb社内報の強みです。

ビジョンの浸透：コンペの勝率もアップ

1人ひとりが「Surprising Partner」というビジョンを自分ごと化し、自発的に行動できるようになってほしいという思いからourlyを導入したGMO NIKKO株式会社の事例です。

• Web社内報によってビジョンの浸透が進む
• ビジョンを自分ごと化することで。自発的にWeb社内報にノウハウを蓄積する連載を組む動きが生まれる
  
  というサイクルが生まれています。ノウハウ・ナレッジが蓄積されていることが、コンペの勝率にポジティブな影響を与えていると感じていると話しています。

カルチャーの浸透：社内報がカルチャーの教科書に

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Cygames流！ 社内報をしっかり読んでもらうためのイロハ 2014年7月から現在まで、約9年間に渡りWeb社内報を運用する株式会社Cygames。今回はWeb社内報編集部から、編集長のミショウさん、編集部メンバーのキヨさんにお話しを伺いました。

社内報にて企業のカルチャーを継続的に発信している株式会社Cygamesへのインタビュー記事です。
後輩や部下への指導にて、「社内報のあの記事を読んでほしい」「この記事をもとに考えてほしいんだけど…」など、企業文化やマインドを伝えるときにも活用されています。

エンゲージメントの向上：クロスセルにより売上もアップ

Foonz株式会社では、エンゲージメントが向上し、別部署の事業への関心が高まったことで、事業部を超えたクロスセルが数件発生し売上の向上にもつながりました。エンゲージメントの向上のような組織課題は、簡単に改善できない一方で、改善することによる利益も大きいのです。

社内報の読了率をエンゲージメントの指標とし、組織のコンディションを詳細に把握し把握しながら発信内容を工夫しているため、2年半の運用で効果が出ていると実感しているといいます。

エンゲージメント向上：離職率が30%程度から10%前後に

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「私は社内報に救われたんです」。離職率が劇的に変化した組織改革の秘訣 ペンシルは社内報の刷新を行い、従業員サーベイの数値や離職率が劇的に改善されています。今回は、ペンシルが抱えていた組織課題や、社内報の効果、適切な社内報の運用方法についてお話しを伺いました。

実際に社内報を活用したことにより、

• エンゲージメントサーベイの数値は、40.9から64.8と20ポイント以上アップ
• 離職率は30%程度から10%前後に

という成果を出した株式会社ペンシルのインタビュー記事です。

代表取締役社長CEO 倉橋 美佳様はWeb社内報を「経営における最も重要なツール」「経営者が誰よりも本気で取り組むべきもの」と評価しています。

運用コストの軽減：工数が3分の1に軽減した事例

金属技研株式会社はWeb社内報を導入したことで、

• フォント選定
• デザイン調整
  など、時間のかかる工程をカットし、作業工数コストを3分の1にまで削減できたといいます。記事公開の頻度は、年間3回から約1ヶ月で8記事へと増加しています。

作業工数が多いと「社内報運用＝ゴール」になりがちですが、社内報運用のゴールは本来別にあるはずです。作業工数を削減することで、戦略や設計、記事の質、内容の改善に注力でき、本来の目的達成によりコミットすることが可能となります。

Web社内報を運用するまでの流れ

目的・ゴールの設定

最初に、Web社内報を運用する目的とゴールを設定しましょう。Web社内報は「発信する」という手段が目的化しやすい施策で、運用しているうちに「何が目的だったのか？」「どんな結果が出れば成功なのか？」を見失っている事態よいかを明確に設定することが重要です。

＞＞専門コンサルタントがweb社内報の目的・ゴール設定をお手伝いします

Web社内報ツールの情報収集

Web社内報の目的・ゴールが決まったら、Web社内報ツールの情報収集をしましょう。どのような機能を備えたツールが自社に必要なのかを見極める必要があるためです。

たとえば、社内コミュニケーション活性化が目的であれば、社員同士がコミュニケーションを取りやすい機能が備わっているツールが適しています。情報共有の効率化であれば、伝えたい情報を優先度高く表示できるツールが望ましいでしょう。目的によって必要な機能・不要な機能は変わるため、あくまで目的から分解して考えることが重要です。

本記事では、Web社内報ツールを目的別に厳選して紹介しております。ご興味のある方はぜひご覧ください。

Web社内報ツールの選定・導入

自社の目的に合致したWeb社内報ツールが見つかったら、ツールの無料体験や提供会社との打ち合わせを通して「自社に最適のWeb社内報ツールか」を見極めましょう。実際に画面を使ってみたり、同じWeb社内報ツールを使っている企業の成功事例を聞くことで、自社での運用イメージを固めることができます。

最適なツールを選定したら、導入の意志をツール提供会社に伝えて、その後の案内を待ちましょう。

運用体制・企画の策定

Web社内報ツールを導入したあとは、Web社内報ツールを活用して目的を達成するための運用体制と企画を策定しましょう。担当部署はどこにするのか・発行頻度はどのくらいにするのか・記事はどんな内容にするかなどを明確にしてから運用を開始することで、より施策と効果が振り返りやすくなります。

＞＞【運用体制や企画の内容もサポートするプラン有り】ourly株式会社

運用開始・改善施策の実行

運用を開始し、定期的に改善施策を実行しましょう。「Web社内報を運用する目的とゴールが達成されているか？」「達成するために次は何をすればいいのか？」を定期的に振り返ることで、Web社内報の目的に近づくことができます。分析機能のあるWeb社内報であれば、社内報が読まれている割合や、拠点や職種ごとの違いを確認しながらPDCAを回すことができます。

＞＞ユーザーの職種や拠点など、属性ごとの分析もできるWeb社内報ツール

Web社内報ツール会社が厳選！Web社内報ツール5選

弊社は、Web社内報の導入を検討されている企業様より、年間1,000件以上のご相談を受けています。ヒアリングするなかで検討されることが多いツールを、社内報運用の目的別にご紹介します。

ourly：コンサルティング×独自分析で組織課題を解決

社内コミュニケーションの活性化や、理念浸透を促進させることを得意とする社内報ツールです。
記事に対するコメント・リアクション機能があり、情報共有が双方向のコミュニケーションになるよう活用することができます。

分析機能が充実しており、社員が記事をどれくらい読んでいるのかを確認し、社員に情報を浸透させるための施策を検討することが可能です。

URL：ourly：従業員の目線が揃うインナーメディア・プラットフォーム

ourly(アワリー)の特徴

NotePM：ナレッジ共有に役立つ機能が充実

 NotePM

「ユーザー別にお知らせ通知ができる」「誰が閲覧したか分かる」など、伝えたい人に素早く情報を届けることができるため、情報・ナレッジの共有ツールとして有用です。

また、共有したファイルの中の文字検索機能が充実しているため、情報の蓄積と参照を活性化させる効果が期待されます。

URL：https://notepm.jp/

TUNAG：複数の業務DXが可能

TUNAG

社内報機能だけでなく、チャット機能やカレンダー機能、申請機能など、業務効率化に寄与する機能が充実しています。

業務全般のDX化推進を一つのツールで行いたい一気に進めたい場合におすすめです。

URL：https://biz.tunag.jp/

社内報アプリ：デザインにこだわるなら

社内報アプリ

記事テンプレートとデザインを調整する機能が豊富です。
それまで発行してきた紙社内報のイメージを変えずに社内報に移行したい、表現方法にこだわりたい方におすすめのツールです。

URL：https://shanaiho-app.jp/

ザ社内報：より多くの従業員に届けられる料金体系

ザ社内報

Web社内報は、サービスを利用する社員数に応じて料金が変わるものがほとんどですが、ザ社内報は1人～10,000人まで同じ価格で使用することができます。
従業員が10,000人以下の場合や、企業の人数が増えているタイミングに適しています。

URL：https://the-shanaiho.com/

おすすめweb社内報ツール比較表

	特徴/強み	料金	定期的な 運用サポート	アプリ対応	通知機能	コメント/ リアクション機能	メンション機能
ourly	コミュニケーション活性化・理念浸透などの長期的課題に伴走	要お見積り	〇	〇	〇	〇	〇
NotePM	ナレッジ共有に強み	¥4,800/月 8人・8GBまで ※各種プラン参照	ー	ー	〇	〇	〇
TUNAG	多機能ツール 業務DXを一気に推進可能	要お見積り	〇	〇	〇	〇	〇
社内報アプリ	テンプレート・デザインが豊富	要お見積り	ー	〇	〇	〇	ー
ザ社内報	1人～10,000人まで同じ価格	要お見積り	ー	〇	〇	〇	ー

Web社内報ツールの比較ポイント

Web社内報ツールを選ぶポイントは、本来の目的・解決したい組織課題→現状の問題点→解決方法の順番に検討してくことです。「Web社内報を活用してどうしたいのか？」を明確にして、目的に合ったツールを選ぶ必要があります。

ourlyでは、お客様の組織課題をヒアリングをしており、お力になれる場合には、企業様ごとにカスタマイズしたご提案をさせていただいております。検討時期がまだ先でも全く問題ございませんので、こちらからぜひ貴社の組織課題を聞かせてください。我々が持つ知見を少しでもお伝えして貴社のお役に立てればと思います。

記事執筆・公開までの工程がシンプル

体制変更や新入社員の紹介、制度の追加や最新リリース情報など、鮮度が重要な情報は、全社員に同時に届けたいですよね。情報発信のリアルタイム性を高めたい場合は、「情報公開までのフローをいかに素早くできるか」という観点でツールを選ぶのがおすすめです。たとえば、記事公開までに社内での確認作業が必要な場合、記事のプレビューを他者にも共有できる機能があると良いでしょう。

データの確認・分析ができる

せっかく社内報を発行していても、読まれているのか？発行する意味はあるのか？といった実情が見えにくいというご相談もいただきます。そんな時は、社内報による効果を可視化できる分析機能があるツールが適しています。

・どのくらいの人が記事を開いてくれたのか？
・誰が記事を読み切ってくれたのか？
など、「具体的に何を可視化したいのかを言語化して、必要な指標を測定できるツールを選びましょう。

コミュニケーションのきっかけとなる機能がある

イノベーションの創出や、ノウハウ共有の促進をしたい場合、まず社内コミュニケーションを活性化させる必要があります。リアクションの心理的なハードルを下げられる、「リアクション/コメント機能」があるツールがおすすめです。

運用サポートがある

「従業員エンゲージメントを向上させる」「理念浸透・行動指針を社員に浸透させる」など、長期的なPDCAを回しながら取り組む必要のある課題を解決したい場合には、運用サポート体制が充実しているツールを選ぶと良いでしょう。

Web社内報を、組織を良くする「手段」に

Web社内報は、ただ社内報をWeb化したものではなく、組織課題の解決に貢献する力をもったツールです。

社内コミュニケーションを活性化し、イノベーションを起こしたい…
エンゲージメントを向上させて、離職率を下げたい…
など、「組織をどうしたいか」によって、適したツールも変わります。

今、社内報を発行している方もこれから発行される方も、ぜひ「社内報を使って何をしたいのか」を整理してみてください。

Web社内報に関するよくある質問とその回答

Web社内報とは何ですか？

Web社内報とは、社内報をインターネット上で配信する形式のことです。社員がパソコンやスマートフォンから社内報にアクセスして閲覧することができます。

Web社内報のメリットは何ですか？

Web社内報のメリットは、以下の通りです。

・配信先を選ばないため、場所や時間を問わず閲覧できる。

・印刷物と比べてコストや環境負荷が低い。

・デジタルデータなので、検索性が高く、必要な情報を素早く探せる。

・アクセス分析ができるため、従業員が興味を持つコンテンツを把握できる。

・更新が容易であるため、最新の情報を迅速に共有することができる。

Web社内報を導入すると、どんな効果が期待できますか？

以下の効果が期待できます。

・経営陣と従業員の間での双方向コミュニケーション活性化による理念浸透

・従業員同士のコミュニケーション活性化によるノウハウ共有の促進

・部署や事業部を超えたコミュニケーション活性化によるイノベーションの創出

・理念浸透によるエンゲージメントの向上・定着率の向上

・理念浸透による従業員の自発的な行動の増加

・運用工数の削減による企画のクオリティ向上