「働きやすい職場」と聞くと、どのような環境を思い浮かべるでしょうか。

従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、企業と共に成長していくためには、働きやすい職場環境の構築が不可欠です。

この記事では、働きやすい職場の具体的な特徴から、それがもたらすメリット、そして実現するための具体的なステップまでを分かりやすく解説します。自社の環境を見直すきっかけや、これからのキャリアを考える上での参考にしてください。

働きやすい職場とは？

近年、多くの企業が「働きやすい職場づくり」を重要な経営課題として捉えています。しかし、その定義は一つではありません。ここでは、働きやすい職場の基本的な考え方と、現代においてその重要性が増している背景について解説します。

働きやすさの定義

「働きやすさ」は、「働きがい」を構成する要素の一部です。

働きがいに明確な定義は存在しませんが、GPTW社や厚生労働省の定義を見ると、職場環境や制度が整うことによる「働きやすさ」と、その会社で働くことに対する「やりがい」をあわせたものが、「働きがい」であると考えられます。

GPTW社の定義：働きがい=働きやすさ+やりがい

世界約150ヶ国で、「働きがいのある会社」を調査・分析し、認定・ランキングとして発表しているGreat Place to Work®（GPTW）は、「働きがい」を「働きやすさ」と「やりがい」の2要素で定義しています。

・働きやすさ（職場環境の整備や制度の透明性など）

・やりがい（成長実感、組織貢献、社会的意義など）

であり、これらが互いに高まることで、従業員が自律的にモチベーションを発揮できる状態を「働きがい」と捉えています。

厚生労働省の定義

厚生労働省の「働きやすい・働きがいのある職場づくりに関する調査報告書」では、従業員が「働きやすさ」（働く苦労・障壁が小さい）や「働きがい」（働く価値がある）を感じられるような職場づくりを進めていくことが必要であると述べられており、それらが定着率や、従業員の仕事への意欲や前向きな行動に繋がるとされています。

なぜ今、働きやすい職場が求められるのか

現代において働きやすい職場が求められる背景には、少子高齢化による労働人口の減少と、働く人々の価値観の多様化があります。

企業が持続的に成長するためには、限られた人材を確保し、一人ひとりの生産性を高めることが不可欠です。

働きやすい職場は、従業員のエンゲージメントを高め、離職率を低下させる効果があります。結果として、採用コストの削減やノウハウの蓄積につながり、企業の競争力強化に直結するのです。

働きやすい職場の具体的な特徴

従業員が「働きやすい」と感じる職場には、いくつかの共通した特徴があります。ここでは、特に重要とされる5つの特徴について、具体的な内容を掘り下げていきます。自社の状況と照らし合わせながら確認してみてください。

良好な人間関係と円滑なコミュニケーション

職場のストレス要因として最も多く挙げられるのが人間関係です。

働きやすい職場では、役職や年齢に関わらず、互いを尊重し合える良好な人間関係が築かれています。

風通しが良く、報告・連絡・相談がスムーズに行えるだけでなく、雑談の中から新しいアイデアが生まれるような、活発なコミュニケーションが存在します。

公平で透明性のある人事評価制度

従業員のモチベーションを大きく左右するのが人事評価制度です。

働きやすい職場では、評価基準が明確で、誰にとっても公平かつ透明性の高い制度が運用されています。どのような成果を上げれば評価されるのかが分かれば、従業員は目標に向かって努力しやすくなります。

上司からの定期的なフィードバックがあり、自身の成長と課題を客観的に把握できる機会が設けられていることも重要です。

成長を実感できる教育・研修制度

自身の成長を実感できることは、仕事へのやりがいにつながります。

働きやすい職場は、従業員のスキルアップやキャリア形成を積極的に支援します。新入社員研修はもちろんのこと、階層別研修や専門スキルを磨くための勉強会、資格取得支援制度などが充実しており、従業員が学び続けられる環境が整っています。

ワークライフバランスを保てる柔軟な働き方

仕事とプライベートの両立は、現代の働く人々にとって非常に重要なテーマです。

働きやすい職場では、テレワークやフレックスタイム制度、時短勤務など、従業員一人ひとりのライフステージや価値観に合わせた多様な働き方が認められています。また、有給休暇が取得しやすく、長時間労働が常態化していないことも、働きやすさを構成する大切な要素です。

働き方の選択肢	特徴
テレワーク	場所に縛られず、自宅やサテライトオフィスで勤務できる
フレックスタイム	始業・終業時刻を従業員が自主的に決定できる
時短勤務	育児や介護などと両立するため、所定労働時間を短縮できる

充実した福利厚生

福利厚生は、企業が従業員とその家族の生活を支えるための重要な制度です。

法定福利（健康保険や厚生年金など）はもちろんのこと、住宅手当や社員食堂、リフレッシュ休暇といった法定外福利が充実していることも、働きやすい職場の特徴と言えるでしょう。従業員のニーズに合ったユニークな福利厚生は、企業の魅力向上にもつながります。

働きやすい職場がもたらす3つのメリット

働きやすい職場づくりは、従業員だけでなく企業側にも多くのメリットをもたらします。ここでは、代表的な3つのメリットについて解説します。これらは単独で存在するのではなく、相互に関連し合って企業の成長を後押しします。

従業員エンゲージメントと生産性の向上

働きやすい環境は、従業員の仕事に対する満足度やエンゲージメントを高めます。

心身の健康が保たれ、会社への貢献意欲が高まることで、個々のパフォーマンスが向上します。結果として、組織全体の生産性が向上し、企業の業績アップに大きく貢献します。

優秀な人材の確保と離職率の低下

労働人口が減少する中、優秀な人材の確保は企業の最重要課題です。

働きやすい職場は、求職者にとって大きな魅力となり、採用競争において優位に立つことができます。また、既存の従業員の満足度が高まることで離職率が低下し、採用や再教育にかかるコストを削減できるだけでなく、知識や技術の流出を防ぐことにもつながります。

企業イメージと社会的信用の向上

従業員を大切にする企業文化は、社外にも伝わります。

「ホワイト企業」としての評判は、製品やサービスのブランドイメージを向上させ、顧客や取引先からの信頼を得やすくなります。近年では人的資本経営の流れもあり、投資家が企業のESG（環境・社会・ガバナンス）への取り組みを重視する傾向も強まっています。働きやすい職場づくりは企業の社会的評価を高める上でも不可欠です。

働きやすい職場を作るための具体的なステップ

働きやすい職場は、一朝一夕に実現できるものではありません。現状を正しく把握し、計画的に改善を進めていくことが重要です。

ここでは、働きやすい職場を作るための具体的な4つのステップを紹介します。

ステップ1：現状の課題を把握する

まずは、自社の職場環境における課題を正確に把握することから始めます。

従業員満足度調査（アンケート）や、匿名での意見箱の設置、管理職との1on1ミーティングなどを通じて、従業員の生の声を集めましょう。労働時間や有給休暇の取得率といった客観的なデータと照らし合わせることで、問題点を多角的に分析できます。

ステップ2：コミュニケーションを活性化させる

職場の人間関係や情報共有の問題を解決するためには、コミュニケーションの活性化が不可欠です。

web社内報や社内SNS、チャットツールを導入して気軽に会話できる環境を整えたり、部署を横断した交流会やランチ会を企画したりするのも有効です。

また、経営層が自社のビジョンや経営状況について定期的に情報発信することも、従業員の信頼感や一体感を醸成する上で効果的です。

施策	目的
社内コミュニケーションツールの導入	部署間の情報共有を促進し、円滑な連携をサポートする
1on1ミーティング	上司と部下の信頼関係を構築し、個人の成長や課題解決を支援する
社内イベントの開催	従業員同士の相互理解を深め、組織の一体感を醸成する

ステップ3：人事評価制度を見直す

従業員が納得感を持って働けるよう、人事評価制度の見直しも検討しましょう。評価基準の明確化や、評価プロセスの透明化を図ることが重要です。評価項目に、個人の業績だけでなく、チームへの貢献度やチャレンジしたプロセスなどを加えることで、より多面的な評価が可能になります。

評価者に対する研修を行い、評価のばらつきをなくす努力も必要です。

ステップ4：多様な働き方を導入する

全従業員が同じ時間に同じ場所で働くという画一的なスタイルを見直し、多様な働き方を導入することも有効な手段です。

育児や介護といった個人の事情や、職種ごとの特性に合わせて、テレワークやフレックスタイム制度の導入を検討します。これにより、従業員は仕事とプライベートのバランスを取りやすくなり、生産性の向上にもつながります。

働きやすい職場づくりの企業事例

実際に、多くの企業が働きやすい職場づくりのために様々な取り組みを行っています。ここでは、先進的な取り組みで知られる3社の事例を紹介します。自社で施策を検討する際のヒントにしてください。

マキチエ株式会社

マキチエ株式会社では、全国に38拠点の店舗を展開しており、社員同士の顔が見えづらく、人となりが十分に伝わらないという課題がありました。その影響で部門間の連携や新人教育（オンボーディング）が難しくなり、離職率の高さが経営上の大きな懸念となっていました。

そこで、人材定着ツール「ourly」を導入したマキチエ株式会社では、社内コミュニケーションの質を高める取り組みによって、年間離職者数は32名から17名（離職率を10.5％→5.4％）へと大幅な削減に成功しました。

また、営業と製造の間で相互理解が進んだことで、製販一体の協力体制が強化されました。社内の情報共有やコミュニケーションの活性化を整備したことで、働きやすい環境になった事例です。

アイリスチトセ株式会社

アイリスチトセ株式会社では、10年間で従業員数が3倍に増加した結果、顔と名前が一致しにくくなったり、組織が縦割り化して部分最適な動きが生じるといった課題を抱えていました。

そこで、コミュニケーション活性化ツール「ourly」の導入とオフィスレイアウトの再設計を実施したところ、社員同士の認知率に関する項目が10ポイント向上。

さらに、組織の一体感が醸成され、大型プロジェクトもスムーズに進行するなど、コミュニケーション設計の観点から“働きやすい環境づくり”を実現しています。

花王株式会社

花王株式会社は、多様な人材が活躍できる職場環境づくりに長年取り組んでいます。

特に、女性の活躍推進や仕事と育児・介護の両立支援に力を入れており、法定を上回る育児・介護休業制度や、復職をサポートする研修などが充実しています。全社員の長時間労働削減にも積極的に取り組み、生産性の向上とワークライフバランスの実現を目指しています。

【参考】花王 | 花王、育児両立支援制度の新設・拡充で女性活躍推進を加速

働きがいを高めるコミュニケーションツール「ourly」

まとめ

本記事では、働きやすい職場の定義から具体的な特徴、実現するためのステップまでを解説しました。働きやすい職場づくりは、従業員エンゲージメントや従業員満足度の向上だけでなく、企業の持続的な成長に不可欠な投資です。

この記事を参考に、自社の職場環境を見つめ直し、改善に向けた第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。