【2024年版】社内コミュニケーションツール10選｜無料アプリも含め比較！
社内コミュニケーションツールとは、社内SNSやビジネスチャットなど、社内の人々が交流する機会を提供するツールです。
この記事では、社内コミュニケーションの重要性や導入するメリットを解説し、ツール10選を種類・特徴・料金プランまで紹介していきます。
また、本メディア「ourly mag.」では、社内コミュニケーションツールをまとめた、カオスマップを無料配布しています。詳しい掲載情報については、以下のリンクからご確認ください。
社内コミュニケーションツールとは
社内コミュニケーションツールとは、社内SNSやビジネスチャットなど、社内の人々が交流する機会を提供するツールです。
ホウレンソウ（報告・連絡・相談）や意思伝達に役立つほか、プレゼンテーション資料や議事録の共有・オンライン会議やブレインストーミングをする際にも活用されています。
社内コミュニケーションの重要性
社内コミュニケーションへの注目は、毎年続々と集まっています。
さて、社内コミュニケーションは、なぜ重要なのでしょうか？
その背景には、日本社会に見られる以下の3つの事象が影響しています。
- 働き方の多様化
- 人材の流動化
- 企業リスクのヘッジ
行政が主導する働き方改革・リモートワークや、ジョブ型雇用普及による人材の流動化、たびたびニュースにもなる企業の社会的責任(CSR)に代表される企業リスクへのヘッジ。社内コミュニケーションの円滑化や活性化は、これらへの対応策となるため注目が集まっています。
【種類別】社内コミュニケーションツール10選
コミュニケーションツールを導入する際は、導入の目的や意義をイメージしておくことが大切です。
- コミュニケーションの円滑化
- 情報共有・ナレッジの蓄積
- 理念や風土の浸透、社内情報の発信
これら3つの目的別におすすめの社内コミュニケーションツールを紹介します。目的に対応するツールの種類としては、上から順に「チャットツール」「社内wiki」「社内SNS・社内報」がおすすめです。
社内SNS・社内報
次に、特定の部署や役職者から全体に向けて情報を発信したいときにおすすめのツールを紹介します。
社内SNSや社内報といった、使いやすく立ち上がりの早いツールを使えば、作成側も閲覧側も手間をかけなくて済むようになるでしょう。
ourly
ourlyは株式会社ビットエーが提供する、組織改善に特化した全く新しいweb社内報サービスです。
web知識が一切不要で、誰でも簡単に投稿できるだけでなく、他のweb社内報よりも豊富な分析機能が特徴的です。
またourlyは、段落ごとのコメント機能を搭載しており、小さな会話のきっかけを大量に生み出します。
ourlyの特徴
- web知識が一切不要で簡単に投稿できる
- 豊富な支援体制で社内報の運用工数を削減できる
- 分析機能に特化しているためメッセージの浸透度がわかる
- 発信した情報に対する従業員の反応がわかる
- 組織課題や情報発信後の改善度合いを可視化することができる
とった特徴があるため、「従業員にメッセージが伝わっているかわからない」や「web社内報を活用して組織改善したい」という方におすすめのweb社内報ツールです。
ourlyの月額料金プラン
幅広い料金プランをご用意しておりますので、お気軽にご連絡ください。
社内報は、社内コミュニケーションを活性化する有効な手段の一つです。社内報に関して詳しく解説している記事がありますので、ぜひご覧ください。
Talknote
Talknoteはコミュニケーションを活性化させ、離職を防ぐ社内SNSです。
facebookのビジネス版のようなツールで、タイムラインの投稿に対してコメントすることができるので、仕事への指示や進捗の可視化などが可能です。
Talknoteの特徴
- 組織改善・離職防止の社内SNS
- アクションリズム解析
- オーバーワーク検知機能
Talknoteの料金
非公開（※要お問い合わせ）
Viva Engage
Viva EngageはMicrosoft社が展開する社内SNSで、一言で言えば「社内版twitter」といった感じです。
2017年1月1日には単独サービスとしての提供が終了し、Office365 Groupに統合されたことで、Office製品との連携が簡単にできるようになりました。
Viva EngageはOffice365のプランに含まれているので、Office365を導入している企業であれば実質無料で利用できます。
Viva Engageの特徴
- 社内版twitter
- Office製品との連携が可能
- マルチデバイス対応
- office365を導入していれば、実質無料で利用できる
Viva Engageの月額料金プラン
- 250円/1名あたり（Employee Communications Communities）
- 750円/1名あたり（Work Place Analyticsと従業員フィードバック）
- 1,500円/1名あたり（スイート）
URL:https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/yammer/yammer-overview
チャットツール
まず、コミュニケーションの円滑化を図りたいときにおすすめのツールを紹介します。
スムーズでロスのないコミュニケーションをしたいときには、話しかけるハードルを下げやすい「チャットツール」がおすすめです。
Slack
slackは世界で大人気のビジネスチャットツールで、150ヶ国以上の国に利用されており、日間アクティブユーザー数は1200万以上を誇ります。
Slackの特徴
- 世界で人気NO.1のチャットツール
- 豊富な外部とのサービス連携ができる
- さまざまなファイルを簡単に共有できる
- 無料でも十分に使える
Slackの月額料金プラン
- 無料（※機能制限あり）
- 925円/1名あたり（プロ）
- 1,600円/1名あたり（ビジネスプラス）
URL: https://slack.com/intl/ja-jp/
Chatwork
Chatworkは、国内で大人気のビジネスチャットツールで、利用企業者数は2021年6月末時点で31.7万社を誇ります。
Chatworkの特徴
- 国内で人気NO.1のチャットツール
- グループチャット、タスク管理、ビデオ/音声通話機能
- 社内外の誰とでもつながれる
- 大企業や官公庁も導入できるセキュリティ水準
Chatworkの月額料金プラン
- 無料（※機能制限あり）
- 700円/1名あたり（ビジネス）無料トライアルあり
- 1200円/1名あたり（エンタープライズ）無料トライアルあり
URL:https://go.chatwork.com/ja/
Microsoft Teams
Microsoft Teamsは会議、チャット、通話、共同作業をすべて 1 か所で行うことができる社内SNSツールです。
Microsoft 365 Businessのプランに加入することで、YammerもMicrosoft Teamsも使用することができます。
Microsoft Teamsの特徴
- チャット機能
- 会議機能
- 通話機能
- 共同作業機能
Microsoft Teamsの月額料金プラン
- 500円/1名あたり（Microsoft 365 Business Essential）
- 750円/1名あたり（Microsoft 365 Business Basic）
- 1560円/1名あたり（Microsoft 365 Business Standard）
URL:https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software
社内wiki
次に、情報共有やナレッジを蓄積したいときにおすすめのツールを紹介します。
社内wikiなどのツールを使うことにより、各部署・部門ごとにバラバラになってしまいがちな情報を一括管理しやすくなります。
ここでは厳選した4つのツールを紹介します。より多くの社内wikiサービスをお探しの方はこちらの記事をご覧ください。
NotePM
NotePMは、情報の共有や蓄積に優れた情報共有サービスです。
一言で言えば、「社内版ウィキペディア」といった感じです。
社内マニュアルや業務ノウハウ、議事録、設計書などさまざまな情報をクラウドに一元管理できます。また、コメント機能もあるので、コミュニケーションツールとしても活用可能です。
NotePMの特徴
- 社内版ウィキペディア
- コメント機能や全文検索などの豊富な機能
- 柔軟なアクセス権限
NotePMの月額料金プラン
- ¥ 4,800/3ユーザー（プラン8）
- ¥ 9,000/8ユーザー（プラン15）
- ¥ 15,000/15ユーザー（プラン25）
Confluence
Confluenceは、情報共有だけでなく、ミーティング議事録やマーケティング計画書を作成する際の共同ワークスペースとしても活用しやすいツールです。
各種書類テンプレートが豊富に用意されているため、マニュアルや資料の作成の効率化に貢献してくれるのも魅力的です。
Confluenceの特徴
- 何百もの外部アプリと連携可能
- 場所を問わず共同作業が可能
- 10名までなら無料で使用可能
Confluenceの月額料金プラン
- 0円/10ユーザーまで（Free）
- 790円/1ユーザー（Standard）
- 1,510円/1ユーザー（Premium）
URL: https://www.atlassian.com/ja/software/confluence
サイボウズOffice
サイボウズOfficeは中小企業国内シェアNo.1であるグループウェアです。
サイボウズOfficeの特徴
- スケジュールや掲示板、ファイル管理など幅広い機能
- スマホ・タブレットでも使用可能
- 追加オプションが豊富
サイボウズOfficeの月額料金プラン
- 500円/1ユーザー（スタンダード）
- 800円/1ユーザー（プレミアム）
URL: https://office.cybozu.co.jp/
Qiita Team
Qiita Teamは社内向け情報共有サービスで、会議の議事録など、社内の様々な情報を手軽に発信することができます。
Qiita Teamの特徴
- 外部サービスとリンク可能
- 安心のセキュリティ・サービス運用体制
Qiita Teamの月額料金プラン
- 500円（Personal）
- 1,520円（Micro）
- 4,900円（Small）
- 7,050円（Medium）
- 15,300円（Large）
- 15,300円（Extra）
※全て税込料金
社内コミュニケーションツール導入のメリット
社内コミュニケーションツールを導入するメリットはどこにあるのでしょうか。具体的に3つピックアップして紹介します。
(1)コミュニケーションが円滑になる
社内コミュニケーションツールを導入するメリットの1つ目としては、その名の通りコミュニケーションが円滑になることです。
時間やシーンを選ばずに使えるツールがあれば「今は話しかけづらい…」「不在が多くきっかけが掴めない…」というロスもなくなるでしょう。
また、地方や海外にいる社員とも交流しやすく、ツールを選べばパソコン・タブレット・スマートフォンなど複数のデバイスからのアクセスができるケースもあります。
リモートワークが普及した今、ツールこそが社内コミュニケーションのプラットフォームとなるのです。
(2)業務効率がアップする
2つ目に、業務効率の改善が期待できます。
対面には対面のよさがありますが、時に不必要なコミュニケーションを生んだり会議が長引いたりすることもあると思います。
そういった場合にツールを使えばチャットやテレビ会議などシーンごとに必要な方法や時間が選べるため、業務における無駄な時間が生じず、業務効率アップが期待できます。
(3)コミュニケーションが管理・記録しやすい
3つ目に、コミュニケーションの管理・記録がしやすくなります。
話した内容や日時が記録として残すことができるため後から見直しやすく、「言ったor言わない」とで争うようなミスコミュニケーションもなくなります。
新たにプロジェクトに参加した人もこれまでの会話の経緯が確認できるため、社内コミュニケーションツールを活用することでミスコミュニケーションが少なくなります。
さらに、文字情報をタスクとして登録しておけばスケジュール管理もしやすく、業務の抜け・漏れのチェックにも役立ちます。ツールによっては、社外秘の情報や一部の社員のみに共有したい情報を、安全に分かりやすく管理することが可能です。
社内コミュニケーションツールの選び方
便利な社内コミュニケーションツールが多い一方、「質がよければ何でもいい」というわけではありません。
自社に合ったツールを選択し、ロスがないよう使っていけるよう工夫していく必要があります。以下5点を基準に選ぶことをおすすめします。
- (1)誰でも簡単に使いこなせること
- (2)デバイスの制限がないこと
- (3)既存ツールとの相性
- (4)導入目的と搭載機能があっていること
- (5)効果の測定が可能であること
(1)誰でも簡単に使いこなせること
まずは、誰でも簡単に使いこなせそうなツールかどうかチェックしてみましょう。無料期間があるツールであれば、まずは社内数人で利用して利便性を確認するのもおすすめです。
特定の部署にとっては使いづらかったり、直感的な操作がしづらかったりする場合は再検討した方がよいでしょう。
(2)デバイスの制限がないこと
パソコン・タブレット・スマートフォンなど、デバイスの制限がないツールを選びましょう。外出先の幹部・テレワーク中の社員・外回りの営業人員など、全ての人が使いやすいものを選ぶのがポイントです。
特にスマートフォン対応の有無を調べ、iPhoneでもandroidでもアクセスできるものを選びましょう。
(3)既存ツールとの相性
今使用しているツールがある場合、連携の可否や相性についても調べましょう。
先に挙げたようなコミュニケーションツール同士が連携可能であったり、メールやSNS・LINEと連携可能だったりするサービスも複数あります。管理ツールがバラバラにならないよう、一元管理の側面から選択することも重要です。
(4)導入目的とツールの種類があっていること
4つ目は、自社の課題をしっかり把握し、社内コミュニケーションツールを導入する目的を明確にしましょう。そして、導入目的とツールの搭載機能が適しているか確認しましょう。
企業が社内コミュニケーションツールを導入する際は、
- コミュニケーションの円滑化
- 情報共有・ナレッジの蓄積
- 理念や風土の浸透、社内情報の発信
といった具合に目的が分かれることが多いです。目的とツールの種類の関係性について、詳しくは以下の記事をご覧ください。
（5）効果の測定が可能であること
最後に、コミュニケーションツールを導入し、長期的に運用する際には、目的に応じた効果が得られているかどうかを確認することが極めて重要です。ツールの導入だけでなく、目的の達成が進まない状況を避けるためには、効果が実際に現れているかどうかを定期的に評価することが必要です。
コミュニケーションやエンゲージメントなどの抽象的な要素を、数字で可視化する機能を備えたツールもあります。こうした機能を活用して運用することで、目標に対する進捗や成果をより具体的に把握しやすくなります。
社内コミュニケーションツール カオスマップ2024年度版
弊メディア「ourly Magazine」では、最新の社内コミュニケーションツールをまとめたカオスマップを無料配布しております。
カオスマップでは、インナーコミュニケーションに関連する下記カテゴリに沿ってサービスを紹介しています。
- web社内報
- 1on1
- 社内SNS
- 社内wiki
- 日報
- 人事評価
- チャット
- タスク管理
- web会議
- ピアボーナス®️
- イントラ/グループウェア
また、ご希望の方には、
- 各サービスのサービス名・サービスサイトURLを記載したシート（Excel）
- カオスマップPDFデータ
を送付させていただきます。ぜひ下記ページよりダウンロードください。
社内コミュニケーションツール導入における注意点
次に、社内コミュニケーションツールを導入する際の注意点を解説します。
導入したもののかえってコミュニケーションが阻害されたり、社内に浸透せずほとんど使われなくなったりすることのないよう、あらかじめ対策しておきましょう。
(1)導入自体が目的にならないようにする
最初はコミュニケーションの改善を目的としていても、長く検討している間に「何をいつ導入するか」ばかり考えてしまうということはよく起こります。
「導入」が目的とならないよう、定期的に導入の意義や用途を思い出すようにしましょう。
事前に何人かの社員に協力してもらいながらテスト版を導入して使い勝手をヒアリングしたり、実際の業務においてプラスの効果が出るか検証したりすることが大切です。
(2)コミュニケーション格差が生じないようにする
部署・役職・年代によって使い勝手に差が出ないよう配慮する必要もあります。一部の社員だけが使えるようなツールになってしまうと不公平感が出やすく、結局社内の隅々まで情報が共有されないなど、問題の解決に至らないケースも考えられます。
また、導入後は慣れるまで時間がかかることも念頭に入れておきましょう。全員が一定の水準で使用できるようになるまでサポートの手を抜かず、Q&Aや使用マニュアルの整備に時間をかけることも欠かせません。
(3)情報が漏洩しないよう、セキュリティに注意する
自社開発したツール以外を使用する場合、情報漏洩のリスクを負うことも理解しておきましょう。特に、社内ツールに取引先や顧客を招待する場合、そのリスクは高まります。
社員に対して十分な情報教育をおこなうと共に、万が一トラブルが発生した場合の対処法をアナウンスしたり、就業規則における情報保護の欄を改定したりする方策も必要です。
(4)ツールに依存してしまい、対面でのコミュニケーションが軽視されないようにする
コミュニケーションツールは、あくまでもサポートとして使うものです。
ツールにばかり頼って対面でのコミュニケーションがおざなりになったり、文字ツールだけのコミュニケーションになることで細かい配慮やフォローが欠けてしまったりするリスクがあります。
文字だけでは分からないコミュニケーションにも重きを置き、風通しのよい会話ができるよう意識しておきましょう。
社内コミュニケーションツールを活用し、よりよい組織にしていく
ストレスなく社内コミュニケーションができれば、意見交換も活発化し、対面では全社員に伝えられないような量の情報共有も促進されるようになるでしょう。また、コミュニケーションが活発な会社は従業員や取引先からの評価も高く、帰属意識を高める効果も期待できそうです。
新しいツールの導入は、責任者にプレッシャーがかかることもあります。
「自分の会社に合っている方法は本当にこれであっているのか？」など、少しでも不安な気持ちがあれば、こちらからいつでもご相談ください。
必要に応じて自社に合ったツールを活用しながら、よりよい組織にしていきましょう！
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